会社設立のミチシルベ

ETFで資産運用を始めたいけれど、どの証券会社を選べばいいか迷っていませんか。

証券会社によって手数料や取扱銘柄数が大きく異なるため、自分に合った会社を選ぶことが大切です。

この記事では、ETF投資におすすめの証券会社5社を比較し、選び方のポイントを詳しく解説します。

初心者の方でも安心してETF投資を始められるよう、口座開設から購入方法まで具体的にご紹介します。

ETFの基礎知識やメリット・デメリットも合わせて解説しますので、ぜひ参考にしてください。

ETF投資におすすめの証券会社5社

ETF投資を始めるなら、手数料の安さと取扱銘柄数の豊富さで証券会社を選ぶことが重要です。

ここでは、初心者から経験者まで幅広くおすすめできる証券会社5社をご紹介します。

SBI証券｜取扱銘柄数と手数料のバランスが魅力

SBI証券は、主要ネット証券の一つで、口座開設数は約1,500万口座を突破しています。

国内株式の現物・信用取引が原則無料で、ETFの売買コストを抑えたい方に最適です。

米国株・米国ETFの取扱銘柄数は約5,000銘柄と豊富で、人気のVOOやVTIなど主要な米国ETFはすべて取引できます。

新NISA口座にも対応しており、つみたて投資枠と成長投資枠の両方でETFを購入できます。

SBI証券の大きな特徴は、Vポイント・Pontaポイント・dポイント・JALポイント・PayPayポイントの5種類から選べるポイントプログラムです。

投資信託の保有残高に応じてポイントが貯まり、貯まったポイントは投資に使うこともできます。

楽天証券｜楽天ポイントで投資できる

楽天証券は、楽天グループのネット証券で、楽天ポイントを活用した投資ができる点が最大の魅力です。

国内株式の取引手数料は原則無料で、米国株・米国ETFの取扱銘柄数は約4,500銘柄と充実しています。

楽天証券では、米国ETF15銘柄の買付手数料が無料になる「手数料無料プログラム」を提供しており、人気のVOO・VTI・SPYなども対象です。

楽天ポイントは、取引手数料の1%分が貯まり、貯まったポイントで米国株やETFを購入することもできます。

普段の買い物で貯めた楽天ポイントを投資に回せるため、投資初心者の方でも気軽に始められます。

新NISA口座にも対応しており、つみたて投資枠では約200本の投資信託から選べます。

マネックス証券｜米国ETFの取扱が充実

マネックス証券は、早くから米国株投資に力を入れてきた証券会社で、米国株・米国ETFの取扱銘柄数は約5,000銘柄と豊富です。

買付時の為替手数料が無料で、対象の米国ETF21銘柄については買付手数料が実質無料（全額キャッシュバック）になる「米国ETF買い放題プログラム」を実施しています。

マネックス証券の特徴は、プレマーケット（日本時間の22時~23時30分）とアフターマーケット（日本時間の6時~10時）にも取引できる点です。

通常の取引時間外でも売買できるため、米国市場の急な変動にも対応できます。

分析ツールの「銘柄スカウター」や米国株専用アプリ「トレードステーション米国株」も無料で利用でき、情報収集から取引まで一貫して行えます。

松井証券｜少額投資家に優しい手数料体系

松井証券は、1日の約定代金が50万円までなら取引手数料が無料になる手数料体系が特徴です。

少額からETF投資を始めたい方や、コツコツ積立投資をしたい方に向いています。

25歳以下の方は取引金額に関わらず手数料が完全無料になるため、若い世代の資産形成を強力にサポートしています。

米国株・米国ETFの取扱銘柄数は約4,900銘柄で、主要な米国ETFはすべて取引できます。

新NISA口座にも対応しており、つみたて投資枠では約250本の投資信託から選べます。

松井証券は、電話やチャットでのサポート体制が充実しており、投資初心者の方でも安心して取引を始められます。

moomoo証券｜高機能な分析ツールが無料

moomoo証券は、米国に本社を持つWebullグループが運営する証券会社で、2023年に日本でのサービスを開始しました。

最大の特徴は、高機能な分析ツールが無料で利用できる点です。

リアルタイムの株価情報や板情報、詳細な金融ニュースや市場動向を無料で確認できるため、情報収集を重視する方に最適です。

米国株・米国ETFの取扱銘柄数は約7,000銘柄以上と豊富で、取引手数料も約定代金の0.132%（税込）と最安水準です。

NISA口座では全商品の取引手数料が0円になります。

24時間取引対象の銘柄もあり、柔軟な取引が可能です。

そもそもETFとは？｜投資信託との違い

ETFは「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。

証券取引所に上場している投資信託のことで、株式と同じようにリアルタイムで売買できる金融商品です。

ETFの仕組みと特徴

ETFは、日経平均株価やS&P500などの株価指数に連動するように設計された投資信託です。

1つのETFを購入するだけで、その指数を構成する複数の銘柄に分散投資できるため、個別株を1つずつ購入するよりも効率的に資産運用ができます。

ETFの仕組みは、運用会社が株式バスケット（複数の株式をまとめたもの)を受け取り、それをもとにETFを設定します。

証券会社はそのETFを市場で売却し、個人投資家は証券会社を通じて市場価格でETFを購入します。

ETFは証券取引所が開いている時間帯であればいつでも売買でき、価格はリアルタイムで変動します。

日本取引所グループ:ETFの基礎知識

ETFの価格は、取引所で売買される「市場価格」と、ETFが保有する資産の価値を表す「基準価額」の2つがあります。

通常、この2つの価格は近い水準で推移しますが、取引が活発でないETFでは乖離が大きくなることもあります。

投資信託との3つの違い

ETFと通常の投資信託（非上場の投資信託）には、いくつかの重要な違いがあります。

投資を始める前に、それぞれの特徴を理解しておきましょう。

ETFは証券取引所に上場しているため、株式と同じようにリアルタイムで売買できます。

一方、投資信託は1日1回算出される基準価額で取引されるため、購入時点では正確な価格がわかりません。

信託報酬はETFの方が低い傾向がありますが、売買手数料はETFの方がかかることが多いです。

積立投資については、投資信託の方が対応している証券会社が多く、毎月自動で買付ができます。

ETFの積立投資に対応している証券会社は限られているため、コツコツ積立投資をしたい方は投資信託の方が便利です。

SMBC日興証券:投資信託とETFの違い

国内ETFと米国ETFの違い

ETFには、日本の証券取引所に上場している国内ETFと、米国などの海外取引所に上場している海外ETFがあります。

それぞれの特徴を理解して、自分の投資スタイルに合ったETFを選びましょう。

国内ETFは、東京証券取引所などに上場しているETFで、日本時間の9時~15時に日本円で取引できます。

日経平均株価やTOPIXなど国内株式指数に連動するETFが中心ですが、S&P500など海外指数に連動するETFもあります。

国内ETFの魅力は、円で取引できるため為替リスクがなく、分配金の二重課税が自動で調整される点です。

米国ETFは、ニューヨーク証券取引所やNASDAQに上場しているETFで、日本時間の深夜・早朝（23時30分~翌朝6時、サマータイムは22時30分~翌朝5時）に米ドルで取引します。

米国ETFの取扱銘柄数は約7,000銘柄以上と圧倒的に多く、信託報酬（経費率）も国内ETFより低い傾向があります。

楽天証券:はじめての海外ETF 日本のETFとの違い

ETF投資のメリット3つ｜なぜ人気なのか

ETFは、個人投資家から機関投資家まで幅広く利用されている人気の金融商品です。

少額から分散投資ができ、コストが低く、リアルタイムで取引できるという3つの大きなメリットがあります。

少額から分散投資ができる

ETFの最大のメリットは、1つの銘柄を購入するだけで複数の企業に分散投資できる点です。

例えば、S&P500に連動するETFを購入すれば、アップル・マイクロソフト・アマゾンなど米国の主要500社に一度に投資できます。

個別株で同じポートフォリオを組もうとすると、数百万円~数千万円の資金が必要ですが、ETFなら数万円から始められます。

分散投資のメリットは、リスクを抑えられる点です。

1つの企業の株価が下落しても、他の企業の株価が上昇すればポートフォリオ全体の損失を軽減できます。

金融庁も、長期・積立・分散投資の重要性を推奨しており、ETFはこの投資原則を実践しやすい商品です。

金融庁:投資の基本

国内ETFであれば、1株数千円から購入できる銘柄も多く、投資初心者の方でも気軽に始められます。

米国ETFも、1株100ドル前後（1ドル=150円換算で約15,000円）から購入できる銘柄が豊富です。

コストが低く長期投資に向いている

ETFは、投資信託と比較して信託報酬（保有コスト）が低い傾向があります。

投資信託の信託報酬は、運用会社・販売会社・信託銀行の3社に分配されますが、ETFは証券取引所に上場しているため販売会社への手数料が不要で、その分コストを抑えられます。

例えば、S&P500に連動する人気の投資信託「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド」の信託報酬は年0.0938%ですが、同じ指数に連動する米国ETF「バンガード S&P 500 ETF(VOO)」の経費率は年0.03%と、3倍以上の差があります。

保有期間が長くなるほど、この差は大きな金額になります。

仮に100万円を年率4%で30年間運用した場合、信託報酬が0.0938%と0.03%では、30年後の保有コストの差は約25万円にもなります。

長期投資を前提とする場合、保有コストの低さは非常に重要な要素です。

SBI証券:投資信託vs米国ETF徹底比較

リアルタイムで取引できる

ETFは証券取引所に上場しているため、株式と同じようにリアルタイムで取引できます。

市場が開いている時間帯であれば、価格の変動を見ながら好きなタイミングで売買できる点が大きな魅力です。

投資信託は1日1回しか取引できず、購入時点では正確な価格がわからない「ブラインド方式」ですが、ETFは指値注文や成行注文ができます。

リアルタイム取引のメリットは、市場の急変動に対応できる点です。

例えば、重要な経済指標の発表や企業の決算発表があった際、すぐに売買できるため、投資戦略を柔軟に調整できます。

また、価格が下落したタイミングで買い増しをするなど、自分の判断で取引できる自由度が高いです。

ETF投資で気をつけたい3つのこと

ETFには多くのメリットがありますが、投資である以上リスクやデメリットも存在します。

元本割れのリスク、売買手数料、為替リスクなど、ETF投資を始める前に知っておくべき注意点を解説します。

元本割れのリスクがある

ETFは株式や債券などに投資する金融商品であるため、価格が変動し、元本割れのリスクがあります。

ETFの価格は、連動する指数の動きに応じて上下するため、市場全体が下落すれば、ETFの価格も下落します。

預金のように元本が保証されているわけではないことを理解しておく必要があります。

特に、株式市場が大きく下落する局面では、ETFの価格も大幅に下落することがあります。

例えば、2020年3月の新型コロナウイルスの感染拡大時には、米国株式市場は約30%下落し、S&P500に連動するETFも同様に大きく下落しました。

短期的な価格変動に動揺せず、長期的な視点で投資を続けることが重要です。

また、一度に大きな金額を投資するのではなく、時間を分散して積立投資をすることで、価格変動リスクを軽減できます。

売買手数料がかかる場合がある

ETFは証券取引所で売買するため、株式と同じように売買手数料がかかります。

証券会社によって手数料体系は異なりますが、一般的には約定金額に応じて手数料が発生します。

頻繁に売買すると、手数料の負担が大きくなるため注意が必要です。

例えば、SBI証券や楽天証券では国内株式の取引手数料が原則無料ですが、米国株式の取引手数料は約定代金の0.495%（税込）がかかります。

10万円分の米国ETFを購入すると、約495円の手数料が発生します。

売却時にも同じ手数料がかかるため、往復で約990円のコストになります。

米国ETFは為替リスクがある

米国ETFに投資する場合、為替リスクがあることを理解しておく必要があります。

米国ETFは米ドル建てで取引されるため、円安になればETFの評価額は上昇し、円高になれば評価額は下落します。

ETF自体の価格が変わらなくても、為替レートの変動によって円換算での損益が変わります。

例えば、1株100ドルの米国ETFを1ドル=150円の時に購入すると、15,000円の投資になります。

その後、ETFの価格が100ドルのまま変わらなくても、為替レートが1ドル=140円に円高になれば、評価額は14,000円に下落し、1,000円の為替差損が発生します。

逆に、1ドル=160円に円安になれば、評価額は16,000円に上昇し、1,000円の為替差益が得られます。

為替リスクを完全に避けることはできませんが、長期投資をすることで為替変動の影響を平準化できます。

また、国内ETFの中には、為替ヘッジ付きのETFもあり、為替リスクを抑えたい方はこうした商品を検討するのも一つの方法です。

証券会社を選ぶ5つのポイント

ETF投資を始めるには、まず証券会社で口座を開設する必要があります。

証券会社によって手数料・取扱銘柄数・サービス内容が大きく異なるため、自分の投資スタイルに合った証券会社を選ぶことが重要です。

売買手数料の安さ

売買手数料は、ETFを購入・売却するたびにかかるコストです。

長期投資であっても、購入時と売却時には必ず手数料が発生するため、手数料の安い証券会社を選ぶことが大切です。

特に、頻繁に売買する方や、少額から投資を始める方は、手数料の影響が大きくなります。

国内株式（国内ETF）の取引手数料は、SBI証券・楽天証券・moomoo証券などが原則無料になっています。

松井証券は1日の約定代金が50万円までなら無料、25歳以下は金額に関わらず無料です。

米国株式（米国ETF）の取引手数料は、多くの証券会社で約定代金の0.495%（税込）ですが、一部の人気ETFは買付手数料が無料になるプログラムもあります。

ETF取扱銘柄数

証券会社によって、取り扱っているETFの銘柄数は大きく異なります。

国内ETFは基本的にどの証券会社でも取引できますが、米国ETFは証券会社によって取扱銘柄数に差があります。

投資したいETFが決まっている場合は、その銘柄を取り扱っているか事前に確認しましょう。

米国株・米国ETFの取扱銘柄数は、moomoo証券が約7,000銘柄以上、SBI証券とマネックス証券が約5,000銘柄、楽天証券が約4,500銘柄、松井証券が約4,900銘柄となっています。

人気の高い主要ETF（VOO・VTI・SPY・QQQなど）は、ほとんどの証券会社で取り扱っていますが、マイナーなETFは取扱銘柄数の多い証券会社でなければ購入できません。

将来的に投資対象を広げたいと考えているなら、取扱銘柄数の多い証券会社を選んでおくと安心です。

新NISA対応状況

2024年から新NISA制度が始まり、年間最大360万円（つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円）、生涯で1,800万円まで非課税で投資できるようになりました。

ETFは成長投資枠で購入できるため、新NISA口座の開設はおすすめです。

証券会社によって、新NISA口座での取引条件が異なるため、事前に確認しましょう。

ほとんどの主要ネット証券は、新NISA口座での国内株式・米国株式の取引に対応しています。

SBI証券・楽天証券・マネックス証券・松井証券は、つみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応しています。

新NISA口座では、多くの証券会社で米国株の買付手数料が無料になるため、積極的に活用しましょう。

金融庁:新しいNISA

使いやすさ・アプリの機能

証券会社の取引ツールやスマホアプリの使いやすさも重要なポイントです。

特に、投資初心者の方は、直感的に操作できるシンプルなアプリを提供している証券会社を選ぶと、ストレスなく取引できます。

リアルタイムの株価情報・チャート分析・銘柄検索機能など、必要な機能が揃っているかも確認しましょう。

SBI証券は「SBI証券アプリ」「SBI証券 米国株アプリ」など複数のアプリを提供しており、用途に応じて使い分けられます。

楽天証券の「iSPEED」は、日本株と米国株の両方を1つのアプリで管理できる点が便利です。

マネックス証券の「トレードステーション米国株」は、高度な分析ツールを備えており、本格的に米国株投資をしたい方に向いています。

moomoo証券は、高機能な分析ツールが無料で利用できる点が大きな魅力です。

リアルタイムの板情報や詳細な金融ニュース、ヒートマップなど、プロレベルの情報を無料で確認できます。

ポイント還元・特典

証券会社によっては、取引に応じてポイントが貯まるサービスや、口座開設キャンペーンを実施しています。

普段利用しているポイントサービスと連携している証券会社を選ぶと、投資をしながらポイントも貯められてお得です。

SBI証券は、Vポイント・Pontaポイント・dポイント・JALポイント・PayPayポイントの5種類から選べるポイントプログラムがあります。

楽天証券は、取引手数料の1%分の楽天ポイントが貯まり、貯まったポイントで投資もできます。

マネックス証券は、マネックスポイントとdポイントが貯まります。

口座開設キャンペーンでは、条件を満たすと数千円相当のポイントやキャッシュバックがもらえることもあります。

初心者におすすめのETF銘柄5選

ETF投資を始めたいけれど、どの銘柄を選べばいいか迷っている方も多いでしょう。

ここでは、投資初心者の方でも安心して投資できる、人気の高い主要ETF5銘柄をご紹介します。

VOO｜バンガードS&P500ETF

VOOは、世界最大級の運用会社バンガード社が提供する米国ETFで、S&P500指数に連動します。

S&P500は、米国を代表する約500社の株価指数で、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしています。

アップル・マイクロソフト・アマゾン・アルファベット（グーグル）など、世界を代表する企業に分散投資できます。

VOOの経費率は年0.03%と非常に低く、長期投資に適しています。

1株あたりの価格は約500ドル前後（1ドル=150円換算で約75,000円）で、まとまった資金が必要ですが、その分1株で広く分散投資できます。

SBI証券の「SBI ETFセレクション」や楽天証券の「手数料無料プログラム」の対象銘柄で、買付手数料が無料になります。

VTI｜バンガード・トータル・ストック・マーケットETF

VTIは、米国株式市場全体に投資できるETFで、大型株から小型株まで約4,000銘柄をカバーしています。

S&P500よりも幅広く分散投資できるため、米国株式市場全体の成長を取り込みたい方に向いています。

経費率は年0.03%とVOOと同水準で、長期投資に最適です。

VTIの1株あたりの価格は約280ドル前後（1ドル=150円換算で約42,000円）で、VOOよりも少ない資金で購入できます。

SBI証券や楽天証券では、VTIも買付手数料無料の対象銘柄です。

米国株式市場全体に投資したい方は、VTIを選ぶとよいでしょう。

株探:米国株ETFのおすすめ銘柄

1655｜iシェアーズS&P500 米国株ETF

1655は、東京証券取引所に上場している国内ETFで、S&P500指数に連動します。

米国株に投資したいけれど、為替リスクを抑えたい方や、日本円で取引したい方に向いています。

国内ETFなので、日本時間の9時~15時に取引でき、為替手数料もかかりません。

1655の信託報酬は年0.077%で、米国ETFのVOO（経費率0.03%）よりは高いですが、国内ETFの中では比較的低コストです。

また、分配金の二重課税が自動で調整されるため、確定申告の手間がかかりません。

1株あたりの価格は約10,000円前後で、少額から投資できます。

2558｜MAXIS米国株式（S&P500）上場投信

2558は、三菱UFJアセットマネジメントが運用する国内ETFで、S&P500指数に連動します。

信託報酬は年0.077%と1655と同水準で、国内ETFの中では低コストです。

1株あたりの価格は約15,000円前後で、まとまった資金がなくても投資できます。

2558の特徴は、取引量が比較的多く、流動性が高い点です。

流動性が高いETFは、希望する価格で売買しやすいため、安心して取引できます。

日本円で米国株に投資したい方や、為替リスクを避けたい方におすすめです。

1489｜NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信

1489は、日経平均株価を構成する銘柄の中から、配当利回りの高い50銘柄に投資する国内ETFです。

配当収入を重視する方や、日本株に投資したい方に向いています。

信託報酬は年0.308%で、配当利回りは約3%前後です。

高配当株ETFは、定期的な分配金収入が得られるため、老後の生活資金を準備したい方や、配当金を再投資して資産を増やしたい方に人気があります。

1株あたりの価格は約40,000円前後で、国内株式に投資したい方におすすめです。

ETFの買い方｜口座開設から購入まで

ETF投資を始めるには、証券会社で口座を開設し、入金してETFを購入する必要があります。

口座開設は最短即日~数営業日で完了し、スマホだけで手続きできる証券会社も増えています。

証券口座を開設する

ETFを購入するには、まず証券会社で口座を開設する必要があります。

口座開設の手順は以下の通りです。

最近では、スマホで本人確認ができる「eKYC」に対応している証券会社が増えており、最短即日~翌営業日で口座開設が完了します。

SBI証券・楽天証券・マネックス証券・松井証券・moomoo証券は、いずれもeKYCに対応しています。

新NISA口座も同時に申し込むことができます。

入金する

口座開設が完了したら、証券口座に入金します。

入金方法は、主に以下の3つです。

即時入金（クイック入金）は、手数料無料で即座に反映されるため、最も便利な方法です。

SBI証券・楽天証券・マネックス証券などは、主要銀行のインターネットバンキングに対応しています。

ETFを検索して注文する

入金が完了したら、購入したいETFを検索して注文します。

ETFの注文方法は、株式と同じです。

成行注文は、現在の市場価格で即座に購入する方法で、確実に購入できますが、価格が指定できません。

指値注文は、希望する価格を指定して購入する方法で、価格をコントロールできますが、指定した価格にならないと購入できません。

初心者の方は、まず成行注文で少額から始めるとよいでしょう。

米国ETFを購入する場合、米ドルで注文するか、円貨決済（証券会社が自動で円をドルに両替）を選ぶかを選択できます。

円貨決済を選べば、ドルを用意する手間が省けます。

新NISA枠で購入する方法

新NISA口座を開設している場合、ETFを新NISA枠で購入することができます。

新NISA口座での購入方法は、通常の口座とほぼ同じですが、注文時に「NISA口座」を選択する点が異なります。

新NISA口座では、ETFは成長投資枠で購入できます。

成長投資枠は年間240万円まで投資でき、売却しても翌年以降に非課税枠が復活します。

国内ETF・米国ETFのどちらも成長投資枠で購入できますが、つみたて投資枠で購入できるETFは限られています（2025年2月時点で8本のみ）。

新NISA口座で購入したETFの売却益や分配金は非課税になるため、長期投資を前提とするなら積極的に活用しましょう。

よくある質問（Q&A）

まとめ

ETF投資におすすめの証券会社は、SBI証券・楽天証券・マネックス証券・松井証券・moomoo証券の5社です。

手数料の安さ、取扱銘柄数の豊富さ、新NISA対応状況を総合的に判断して、自分の投資スタイルに合った証券会社を選びましょう。

ETFは、少額から分散投資ができ、コストが低く、リアルタイムで取引できる魅力的な金融商品です。

初心者の方は、S&P500に連動するETF（VOO・VTI・1655など）から始めることをおすすめします。

証券口座の開設は、スマホで簡単に手続きでき、最短即日~数営業日で完了します。

新NISA口座も同時に開設して、非課税枠を最大限活用しましょう。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重にご検討ください。詳しくは各証券会社にご確認いただくか、専門家にご相談ください。