会社設立のミチシルベ

仮想通貨Kaspa(KAS)について調べているあなたは、「BlockDAGって何？」「どうやって買えばいいの?」と疑問を感じているかもしれません。

Kaspaは、従来のブロックチェーンとは異なるBlockDAG技術を採用し、高速トランザクションを実現した注目の暗号資産です。

この記事では、Kaspaの基本情報から購入方法、将来性、投資リスクまで、初心者の方にもわかりやすく解説します。

国内取引所では取り扱いがないため、海外取引所を利用した購入手順も詳しくご紹介します。

最後まで読めば、Kaspaへの投資判断に必要な情報がすべて手に入ります。

監修者 SOICO株式会社

共同創業者＆取締役COO　土岐 彩花（どきあやか）

SOICO株式会社

慶應義塾大学在学中に19歳で起業し、2社のベンチャー創業を経験。大学在学中に米国UCバークレー校（Haas School of Business, University of California, Berkeley）に留学し、経営学、マーケティング、会計、コンピュータ・サイエンスを履修。新卒でゴールドマン・サックス証券の投資銀行本部に就職し、IPO含む事業会社の資金調達アドバイザリー業務・引受業務に従事。2018年よりSOICO株式会社の取締役COOに就任。

SOICO株式会社 X（旧Twitter）

仮想通貨Kaspa(KAS)とは｜BlockDAG技術を採用した高速決済通貨

仮想通貨Kaspa(KAS)は、従来のブロックチェーンとは異なる「BlockDAG」という技術を採用した次世代型の暗号資産です。ビットコインと同じProof of Work(PoW)を採用しながら、圧倒的な処理速度を実現している点が特徴です。

Kaspaの基本情報

Kaspaは、2021年11月7日にローンチされたレイヤー1ブロックチェーンです。プレマイン(事前採掘)や事前割り当てが一切ないフェアローンチを実施し、完全な分散型プロジェクトとして運営されています。

出典：CoinMarketCap

ネイティブトークンであるKASは、ネットワーク上の手数料支払いやマイニング報酬として利用されます。最大供給量は287億KASで、毎年半減する独自の排出スケジュールを採用しています。2026年時点では、約95%の供給量が既に流通しており、新規発行による売り圧力が少ない状態です。

出典：CoinCarp

Kaspaは、イーサリアムの初期開発者であるYonatan Sompolinsky博士によって設立されました。ハーバード大学で研究を行い、スケーラブルなProof of Workプロトコルの研究で知られる人物です。DAGLabsという研究会社を通じて開発が進められ、2021年のローンチ時に完全なコミュニティ主導型プロジェクトへと移行しました。

出典：CoinMarketCap

BlockDAGとは何か｜従来のブロックチェーンとの違い

BlockDAGは「Directed Acyclic Graph(有向非巡回グラフ)」の略で、従来のブロックチェーンとは根本的に異なるデータ構造です。ビットコインなどの従来型ブロックチェーンでは、ブロックが一列に並ぶ「線形構造」を採用しています。

これに対してBlockDAGでは、複数のブロックを同時に生成し、それらを並列に処理することができます。従来のブロックチェーンでは、同時に生成されたブロックのうち1つだけが採用され、他は破棄される「孤立ブロック」となります。しかしBlockDAGでは、すべてのブロックがネットワークに取り込まれるため、計算努力が無駄になりません。

出典：CoinMarketCap

Kaspaは現在、毎秒10ブロックを生成しており、将来的には毎秒100ブロックを目指しています。トランザクションの確認時間は平均10秒程度で、インターネットの遅延時間によってのみ制限されます。この処理速度は、Proof of Stakeを採用するSolanaなどの高速チェーンに匹敵しながら、Proof of Workの高いセキュリティを維持している点が評価されています。

出典：Kaspa公式サイト

BlockDAGの仕組みにより、Kaspaはブロックチェーンの「トリレンマ」と呼ばれる課題—スケーラビリティ、セキュリティ、分散性の3つを同時に実現することが難しいという問題—を解決しようとしています。

Kaspaの3つの特徴｜技術的な優位性を解説

Kaspaには、他の暗号資産にはない独自の技術的特徴があります。ここでは、Kaspaの技術的優位性を3つのポイントに分けて解説します。

高速トランザクション処理｜1秒間に1ブロック生成

Kaspaの最大の特徴は、その圧倒的な処理速度です。2025年5月のCrescendoアップグレードにより、ブロック生成速度が毎秒10ブロックに引き上げられました。ビットコインが約10分に1ブロックを生成するのに対し、Kaspaは1秒間に10ブロックを生成できます。

出典：CoinMarketCap

この高速処理により、トランザクションの確認時間が大幅に短縮されています。平均10秒程度で取引が完全に確認されるため、日常的な決済手段としての実用性が高まります。将来的には、DAGKnightアップグレードによってさらなる高速化が予定されています。

高速処理を実現しながらも、Proof of Workによる高いセキュリティを維持している点が、Kaspaの技術的な優位性です。多くのブロックチェーンでは、処理速度を上げるとセキュリティが低下するというトレードオフがありますが、BlockDAG技術によってこの問題を克服しています。

GHOSTDAGプロトコル｜並列処理を実現する仕組み

Kaspaは、「GHOSTDAG」という独自のコンセンサスアルゴリズムを採用しています。GHOSTDAGは「Greedy Heaviest Observed Sub-Tree DAG」の略で、ビットコインのナカモトコンセンサスを一般化したPHANTOMコンセンサスを改良したものです。

従来のブロックチェーンでは、同時に生成されたブロックは競合し、1つだけが採用されます。しかしGHOSTDAGでは、並列に生成された複数のブロックを排除せず、すべてを統合してネットワークに取り込みます。これにより、マイナーの計算努力が無駄にならず、ネットワーク全体の効率が向上します。

GHOSTDAGプロトコルは、投票に基づくコンセンサスメカニズムを採用しており、二重支払い攻撃などの悪意ある行為を防ぐことができます。複数のノードからの承認を必要とすることで、単一のノードが過大な影響力を持つことを防いでいます。

この仕組みにより、Kaspaは51%攻撃に対する高い耐性を持ちながら、高速なトランザクション処理を実現しています。

完全分散型｜プレマイン・ICOなしの公平な配布

Kaspaは、プレマイン(事前採掘)やICO(イニシャル・コイン・オファリング)を一切行わずにローンチされました。すべてのKASトークンはマイニングによって公平に配布されており、開発者や投資家への事前割り当てもありません。

出典：CoinCarp

このフェアローンチの方針により、Kaspaは真の分散型プロジェクトとして運営されています。中央集権的なガバナンスや企業モデルは存在せず、完全にオープンソースのコミュニティ主導型プロジェクトです。

KASの排出スケジュールは、音楽の12音階に基づいた独自の「クロマティックフェーズ」を採用しています。毎年半減しますが、毎月滑らかに減少する仕組みで、急激な供給変動を避けています。2022年5月7日に440 KASのブロック報酬で開始され、毎月(1/2)^(1/12)の割合で減少します。

出典：CoinCarp

2026年時点では、最大供給量287億KASのうち約95%が既に流通しており、新規発行による売り圧力が大幅に減少しています。この点は、長期保有者にとって価格安定性の観点から評価されています。

Kaspaの買い方｜国内取引所経由で購入する手順

Kaspa(KAS)は2026年2月時点で国内取引所には上場していません。そのため、海外取引所を利用して購入する必要があります。ここでは、国内取引所から海外取引所へ送金してKaspaを購入する手順を詳しく解説します。

国内取引所でビットコインを購入する

まず、国内の金融庁登録済み取引所で口座を開設し、ビットコインまたはリップル(XRP)などの送金に適した暗号資産を購入します。海外取引所への送金には、送金手数料が安く、送金速度が速いXRPがおすすめです。

国内取引所の選び方としては、送金制限がなく、取引手数料が低い取引所を選ぶことが重要です。例えば、取引所形式(板取引)を利用できる取引所であれば、販売所形式よりも手数料を抑えることができます。

口座開設には本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカードなど)が必要で、最短即日から数日で完了します。本人確認が完了したら、銀行振込やコンビニ入金などで日本円を入金し、取引所でビットコインまたはXRPを購入します。

購入した暗号資産は、次のステップで海外取引所に送金するため、取引所のウォレットに保管しておきます。

海外取引所に送金する

国内取引所で購入した暗号資産を、Kaspaを取り扱っている海外取引所に送金します。主要な海外取引所としては、Bybit、MEXC、Bitget、Gate.ioなどがあります。

国内取引所の出金ページで、海外取引所の入金アドレスを入力し、送金額を指定して送金を実行します。この際、必ずネットワーク(チェーン)を正しく選択してください。ビットコインならBTC、XRPならXRP Ledgerを選択します。ネットワークの選択ミスは資産喪失につながるため、慎重に確認しましょう。

送金には数分から数十分かかります。海外取引所の入金履歴で着金を確認したら、次のステップに進みます。

ビットコインをKaspaに交換する

海外取引所に暗号資産が着金したら、それをKaspaに交換します。多くの海外取引所では、KAS/USDTやKAS/BTCなどの取引ペアが用意されています。

ビットコインを送金した場合は、まずビットコインをUSDT(テザー)に交換してから、USDTでKaspaを購入するのが一般的です。XRPを送金した場合も同様に、XRPをUSDTに交換してからKaspaを購入します。

取引所の「現物取引」ページで、KAS/USDTの取引ペアを選択し、購入したい数量を入力して注文を出します。成行注文を選択すれば、即座に現在の市場価格で購入できます。指値注文を選択すれば、希望する価格で購入できますが、約定まで時間がかかる場合があります。

購入したKaspaは、取引所のウォレットに保管されます。長期保有する場合は、セキュリティの観点から、取引所ではなく自分のウォレットに移すことを検討しましょう。

海外取引所利用の注意点｜金融庁の見解

海外取引所は日本国内では金融庁に登録されていない「無登録業者」です。金融庁は、無登録業者の利用に関して、利用者保護の対象外となることを明示しています。

出典：金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」

金融庁は「暗号資産の利用者のみなさまへ」というページで、無登録業者の利用リスクについて注意喚起を行っています。海外取引所の利用は完全に自己責任となるため、これらのリスクを十分に理解したうえで利用する必要があります。

また、送金時のネットワーク選択ミスによる資産喪失リスクにも注意が必要です。送金前には必ず、送金先アドレス、ネットワーク、メモ・タグの有無を確認しましょう。少額でテスト送金を行ってから本送金を実行することをおすすめします。

Kaspaを購入できる取引所の比較｜海外取引所の選び方

Kaspaは複数の海外取引所で取引可能です。ここでは、主要な海外取引所の特徴を比較し、選び方のポイントを解説します。

Bybit｜日本語対応で初心者にも使いやすい

Bybitは、日本語対応が充実している海外取引所です。UIがシンプルでわかりやすく、初心者でも直感的に操作できる点が特徴です。カスタマーサポートも日本語で対応しており、トラブル時の問い合わせもスムーズに行えます。

Kaspaの取引ペアはKAS/USDTが用意されており、現物取引が可能です。取引手数料はMaker 0.1%、Taker 0.1%で、業界標準的な水準です。また、Bybitは定期的にボーナスキャンペーンを実施しており、新規登録者向けの特典も充実しています。

セキュリティ面では、コールドウォレットでの資産管理、二段階認証、保険基金SAFUなどの対策が講じられています。ただし、2025年2月に約15億ドル(約2200億円)相当の大規模ハッキング被害が発生しており、セキュリティリスクがゼロではないことに留意する必要があります。

Bitget｜取引高が多く流動性が高い

Bitgetは、Kaspaの取引高が多く、流動性の高い取引所です。流動性が高いということは、希望する価格で素早く取引できるということを意味します。大口の取引でもスリッページ(注文価格と約定価格の差)が小さく抑えられます。

Bitgetの特徴は、コピートレード機能です。経験豊富なトレーダーの取引を自動的にコピーできるため、初心者でもプロと同じような取引が可能です。また、ステーキングやレンディングなどの運用サービスも充実しており、保有するKaspaで利息を得ることもできます。

取引手数料はMaker 0.1%、Taker 0.1%で、VIPレベルに応じて割引が適用されます。日本語対応も充実しており、UIも使いやすいと評価されています。

MEXC｜取扱銘柄数が豊富

MEXCは、取扱銘柄数が3,000以上と非常に豊富な取引所です。Kaspaの取引ペアも複数用意されており、KAS/USDT、KAS/USDCなどで取引できます。新興銘柄の上場スピードが速く、他の取引所に先駆けて新しい暗号資産を取引できる点が特徴です。

MEXCの大きな特徴は、現物取引のMaker手数料が0%という点です。指値注文で流動性を提供する場合、手数料がかからないため、取引コストを大幅に削減できます。Taker手数料も0.1%と低水準です。

日本語対応も行われており、UIもシンプルで使いやすいと評価されています。ただし、取引高が少ない銘柄もあるため、流動性を確認してから取引することをおすすめします。

海外取引所を選ぶ際の3つのポイント

海外取引所を選ぶ際には、以下の3つのポイントを重視しましょう。

これらのポイントを総合的に評価し、自分に合った取引所を選ぶことが、安全で効率的なKaspa取引につながります。

Kaspaの将来性｜4つの観点から分析

Kaspaの将来性を、技術的優位性、エコシステムの成長、競合比較、投資リスクの4つの観点から分析します。

技術的優位性｜スケーラビリティ問題の解決

Kaspaの最大の強みは、ブロックチェーンのスケーラビリティ問題を解決する技術的アプローチです。BlockDAG技術とGHOSTDAGプロトコルにより、処理速度、セキュリティ、分散性の3つを同時に実現しています。

現在、毎秒10ブロックを生成していますが、将来的には毎秒100ブロックを目指しています。DAGKnightアップグレードによって、さらなる高速化と即時確定性の向上が予定されています。この技術的ロードマップが実現すれば、日常的な決済手段としての実用性が大幅に向上します。

また、Kaspaはフルノードを標準的なPCで運用できる設計になっています。マルチスレッドCPUの効率的な利用と、セキュアなプルーニング機能により、ディスク使用量を抑えながら暗号学的整合性を保っています。これはビットコインのサトシ・ナカモトが目指した「誰でも参加できる分散型ネットワーク」という理念を体現しています。

出典：CoinMarketCap

レイヤー2ソリューションの開発も進行中で、MEV耐性、分散型オラクル、スケーラブルなアプリケーションのサポートが計画されています。

出典：CoinMarketCap

エコシステムの成長｜DApps開発とコミュニティ

Kaspaのエコシステムは、2026年時点ではまだ成長初期段階にあります。現在はスマートコントラクト機能が実装されていないため、DeFiやNFTなどのアプリケーションは限定的です。ただし、コミュニティ内ではスマートコントラクト実装に向けた議論が活発に行われています。

実際の採用事例としては、マーチャント決済、外国為替取引デスク、エネルギー企業、歯科医院などでの利用が報告されています。低い取引手数料と高いスループットが評価され、実用的な決済手段としての需要が拡大しつつあります。

マイニングコミュニティも活発で、米国の大手マイニング企業Marathon Digital Holdingsが2023年からKaspaのマイニングを開始しています。2024年6月時点で9,300万KAS(約1,600万ドル相当)を採掘しており、企業レベルでの採用が進んでいます。

ただし、SolanaやPolkadotなどの競合プロジェクトと比較すると、開発者やプロジェクトの参加数、エコシステムの成熟度では遅れをとっています。今後、スマートコントラクト機能が実装されれば、エコシステムの急速な拡大が期待されます。

他のPoW通貨との比較｜ビットコイン・ライトコインとの違い

Kaspaは「ビットコインの進化版」と位置づけられることがあります。ビットコインと同じProof of Workを採用しながら、処理速度を大幅に向上させた点が特徴です。

ビットコインは約10分に1ブロック、ライトコインは約2.5分に1ブロックを生成します。これに対してKaspaは1秒間に10ブロックを生成しており、確認時間の短さで圧倒的な優位性があります。

環境負荷の面では、Kaspaは「kHeavyHash」というアルゴリズムを採用しています。これは光学マイナー(フォトニックマイナー)に対応しており、将来的には電子ではなく光子を利用した計算によって、エネルギー消費を大幅に削減できる可能性があります。

マイニングの分散化という点でも、Kaspaは優位性があります。BlockDAGアーキテクチャにより、低いハッシュレートでも効率的にソロマイニングが可能で、マイニングの中央集権化を防いでいます。

ただし、ビットコインは「デジタルゴールド」としての地位を確立しており、時価総額や認知度では圧倒的な差があります。Kaspaは決済手段としての実用性に焦点を当てており、ビットコインとは異なる市場を狙っています。

投資リスクとデメリット｜価格変動と規制リスク

Kaspa投資には、以下のようなリスクとデメリットがあります。

価格変動リスク
Kaspaは新興の暗号資産であり、価格変動が非常に激しい傾向があります。2024年8月に史上最高値$0.207を記録した後、2026年2月時点では約0.03ドル台まで下落しており、約84%の下落となっています。短期的な価格変動により、投資元本を大きく割り込む可能性があります。

技術的リスク
BlockDAGやGHOSTDAGは比較的新しい技術であり、十分な運用実績がありません。未知のセキュリティ脆弱性が発見されるリスクや、ネットワークの成長に伴う予期せぬ技術的課題が発生する可能性があります。

エコシステムの未成熟
スマートコントラクト機能がまだ実装されておらず、DeFiやNFTなどのユースケースが限定的です。エコシステムの成長が期待通りに進まない場合、長期的な価値向上が難しくなる可能性があります。

規制リスク
Proof of Workを採用する暗号資産に対する環境規制が強化される可能性があります。また、国内取引所への上場が実現しない場合、日本国内での普及が限定的になる可能性があります。

これらのリスクを十分に理解したうえで、投資判断を行う必要があります。

Kaspaのマイニング｜仕組みと収益性

Kaspaはビットコインと同じProof of Workを採用しており、マイニングによって新しいKASトークンが発行されます。ここでは、Kaspaのマイニング方法と収益性について解説します。

Kaspaのマイニング方法｜必要な機材とソフトウェア

Kaspaのマイニングには、「kHeavyHash」というアルゴリズムに対応した機材が必要です。2026年時点では、ASIC(特定用途向け集積回路)マイナーによる効率的なマイニングが主流となっています。GPUやCPUでのマイニングは、ASICと比較して効率が低いため推奨されていません。

マイニングプールを利用する場合、主要なプールとしてはBinance Mining Pool、Gomining、Woolypoolyなどがあります。マイニングプールに参加することで、個人でも安定した報酬を得ることができます。

マイニングソフトウェアとしては、lolMiner、bzminerなどが利用可能です。これらのソフトウェアをダウンロードし、マイニングプールのアドレスと自分のウォレットアドレスを設定することで、マイニングを開始できます。

ソロマイニングも可能ですが、ネットワークのハッシュレートが高まっているため、安定した報酬を得るにはマイニングプールへの参加が推奨されます。

マイニング収益性の計算｜電気代とハッシュレートの関係

マイニングの収益性は、ハッシュレート、電気代、KASの価格によって決まります。2026年2月時点でのKaspaのネットワークハッシュレートは約178 EH/sで、マイニング難易度は41.4Pです。

収益性の計算には、オンラインのマイニング計算機(minerstatなど)を利用できます。例えば、100 MH/sのハッシュレートで、電気代が1kWhあたり10円の場合、1日あたりの収益は数百円程度となります(KASの価格や難易度により変動)。

マイニングの収益性を最大化するには、以下のポイントが重要です。電力効率の高いマイニング機材を選ぶこと、電気代の安い地域や時間帯を利用すること、マイニングプールの手数料を比較すること、ハードウェアの冷却を適切に行い、故障を防ぐことなどが挙げられます。

ただし、マイニング機材の初期投資コストが高く、電気代も継続的にかかるため、投資回収には長期間を要する場合があります。KASの価格が下落した場合、マイニングが赤字になる可能性もあるため、慎重な判断が必要です。

半減期の仕組み｜供給量と価格への影響

Kaspaは、ビットコインと同様に半減期を採用していますが、その仕組みは独特です。ビットコインが約4年ごとに一度に半減するのに対し、Kaspaは毎月滑らかに減少する「クロマティックフェーズ」を採用しています。

具体的には、毎月のブロック報酬が(1/2)^(1/12)の割合で減少します。これは音楽の12音階の半音の周波数比と同じで、1年間で報酬が半分になる計算です。この滑らかな減少により、急激な供給変動を避け、価格の安定性を高めています。

2026年時点では、最大供給量287億KASのうち約95%が既に流通しています。新規発行による売り圧力が大幅に減少しており、供給面からの価格下落リスクは低下しています。

半減期による供給減少は、歴史的に価格上昇の要因となることが多いです。ただし、需要が伴わない場合は価格上昇につながらないため、エコシステムの成長や実用化の進展が重要となります。

Kaspa投資で気をつけたい5つのこと

Kaspaに投資する際には、以下の5つのリスクに注意が必要です。

価格変動リスク｜暴落の可能性

暗号資産は価格変動が非常に激しく、Kaspaも例外ではありません。2024年8月に史上最高値を記録した後、2026年2月時点では約84%下落しています。短期間で投資元本を大きく割り込む可能性があるため、余裕資金での投資が原則です。

価格変動の要因としては、市場全体のセンチメント、ビットコイン価格の影響、技術開発の進捗、規制ニュース、大口投資家の売買などがあります。これらの要因は予測が困難であり、突然の暴落に備える必要があります。

海外取引所のリスク｜出金停止・ハッキング

海外取引所は金融庁に無登録であり、日本の法律による保護を受けられません。取引所の破綻、ハッキング被害、出金停止などのリスクがあり、資産が返還されない可能性があります。

過去には、FTXの破綻(2022年)、Mt.Goxのハッキング(2014年)、Coincheckのハッキング(2018年)など、大規模な取引所トラブルが発生しています。海外取引所を利用する際は、複数の取引所に分散して保管する、長期保有する資産は自分のウォレットに移すなどの対策が重要です。

送金ミスによる資産喪失｜アドレス・ネットワーク確認

暗号資産の送金は取り消しができません。送金先アドレスやネットワークを間違えると、資産が永久に失われる可能性があります。

送金前には必ず、送金先アドレスとネットワークが正しいか確認すること、メモ・タグ(Destination Tag、Memoなど)が必要な場合は入力すること、少額でテスト送金を行ってから本送金を実行することが重要です。

特に、ネットワークの選択ミスは頻発するトラブルです。例えば、USDTを送金する際に、ERC-20、TRC-20、BEP-20など複数のネットワークがありますが、送金元と送金先で異なるネットワークを選択すると資産が失われます。

税金計算の複雑さ｜雑所得としての申告義務

日本では、暗号資産の売却益は原則として「雑所得」に分類され、総合課税の対象となります。最高税率は所得税45%+住民税10%=55%と非常に高く、利益が出た場合の税負担は大きくなります。

出典：国税庁「暗号資産の税制」

暗号資産同士の交換も課税対象となるため、KaspaをビットコインやUSDTに交換した時点で利益が確定し、課税されます。また、損失の繰越控除は認められていないため、株式投資とは異なり、損失を翌年以降に繰り越すことができません。

年間20万円以上の利益がある場合は確定申告が必要です。取引履歴をすべて記録し、取得価額を正確に計算する必要があります。計算方法には「総平均法」と「移動平均法」があり、一度選択した方法は継続適用が原則です。

規制リスク｜金融庁の動向と国内上場の可能性

日本では、暗号資産に対する規制が厳しく、国内取引所での取り扱いには金融庁の審査が必要です。Kaspaが国内取引所に上場する保証はなく、上場しない場合は日本国内での普及が限定的になる可能性があります。

また、Proof of Workを採用する暗号資産に対する環境規制が強化される可能性もあります。欧州では、PoW暗号資産の禁止が議論されたことがあり、日本でも同様の規制が導入される可能性があります。

規制環境の変化により、海外取引所の利用が制限される、Kaspaの保有や取引が規制される、税制が変更されるなどのリスクがあります。金融庁の動向を注視し、規制リスクを理解したうえで投資判断を行う必要があります。

まとめ

Kaspa(KAS)は、BlockDAG技術とGHOSTDAGプロトコルを採用した次世代型の暗号資産です。毎秒10ブロックの高速処理を実現しながら、Proof of Workによる高いセキュリティを維持している点が特徴です。フェアローンチで完全な分散型プロジェクトとして運営されており、技術的な優位性が評価されています。

ただし、2026年2月時点では国内取引所での取り扱いがなく、海外取引所を利用する必要があります。海外取引所は金融庁に無登録であり、利用は完全に自己責任となります。取引所の破綻、ハッキング、出金停止などのリスクを十分に理解したうえで利用しましょう。

Kaspaの将来性は、技術的な優位性、エコシステムの成長、実用化の進展にかかっています。スマートコントラクト機能の実装、DAppsの開発、マーチャント採用の拡大などが今後の鍵となります。一方で、価格変動リスク、技術的リスク、規制リスクなど、投資に伴うリスクも大きいことに留意が必要です。

暗号資産投資は高いリスクを伴います。投資判断はご自身の責任で行い、余裕資金の範囲内で投資することをおすすめします。詳細な情報は、Kaspaの公式サイトや金融庁の資料を確認してください。

監修者 SOICO株式会社

共同創業者＆取締役COO　土岐 彩花（どきあやか）

SOICO株式会社

慶應義塾大学在学中に19歳で起業し、2社のベンチャー創業を経験。大学在学中に米国UCバークレー校（Haas School of Business, University of California, Berkeley）に留学し、経営学、マーケティング、会計、コンピュータ・サイエンスを履修。新卒でゴールドマン・サックス証券の投資銀行本部に就職し、IPO含む事業会社の資金調達アドバイザリー業務・引受業務に従事。2018年よりSOICO株式会社の取締役COOに就任。

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