会社設立のミチシルベ

米国株への投資を始めたいけれど、どの投資信託を選べばいいか迷っていませんか。

VTI投資信託は、約4,000銘柄の米国株に分散投資できる人気の商品です。

楽天VTIとSBI-VTIという2つの選択肢があり、それぞれに特徴があります。

この記事では、VTI投資信託の基本から、楽天とSBIの違い、新NISAでの活用方法まで、初心者の方にもわかりやすく解説します。

読み終えるころには、自分に合ったVTI投資信託を選び、実際に投資を始められるようになっています。

VTI投資信託とは｜全米株式に分散投資できる仕組み

VTI投資信託とは、米国株式市場全体に投資できる投資信託のことです。正式には「楽天・全米株式インデックス・ファンド」や「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」という名前ですが、投資家の間では「楽天VTI」「SBI-VTI」と呼ばれています。

これらの投資信託は、バンガード社が運用するVTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）を投資対象としています。VTIは米国株式市場の大型株から小型株まで、投資可能な銘柄のほぼ100%をカバーする約4,000銘柄に分散投資できるETFです。

VTI投資信託を1本購入するだけで、AppleやMicrosoft、Amazonといった大企業から、これから成長する中小企業まで、米国株式市場全体の成長を享受できるのが大きな魅力です。

VTIが投資する「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」とは

VTIが連動を目指すのは「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」という株価指数です。CRSPとは、シカゴ大学ブース・ビジネス・スクールが所有する研究機関「Center for Research in Security Prices（シカゴ大学証券価格調査センター）」のことで、1960年に米国株式市場のデータを開発した先駆者です。

この指数の最大の特色は、米国株式市場の投資可能銘柄のほぼ100%をカバーしていることです。S&P500が大型株500社を対象としているのに対し、CRSP USトータル・マーケット・インデックスは大型株・中型株・小型株まで幅広く含んでいます。時価総額加重平均型の指数なので、時価総額が大きい企業ほど組入比率が高くなる仕組みです。

バンガード社について

バンガード社は世界第2位の資産運用会社で、低コスト投資信託の提供で知られています。1974年に設立され（営業開始は1975年）、「インデックス・ファンドの父」と呼ばれるジョン・ボーグル氏が創業し、世界で初めて株価指数に連動した低コストのインデックス投資信託を世に送り出しました。

バンガード社の特徴は、外部株主が存在しない独特の経営構造にあります。ファンドの投資家がバンガード社を所有する形になっているため、利益を株主に還元する必要がなく、その分を投資家に低コストという形で還元できるのです。全ファンドの加重平均経費率は0.08%と、ETF業界の平均経費率0.19%を大きく下回っています（※経費率は時期により変動します。最新の情報は公式サイトをご確認ください）。

投資信託とETFの違い

VTI投資信託（楽天VTI・SBI-VTI）と本家VTI（ETF）の最も大きな違いは、購入方法と取引時間です。

ETFは株式と同じように証券取引所が開いている時間にリアルタイムで売買できます。VTIの場合、ニューヨーク証券取引所が開いている時間（日本時間の夜間～早朝）に取引が可能です。一方、投資信託は1日1回算出される基準価額で取引され、購入申込をした翌営業日以降に約定します。

コスト面では、本家VTIの経費率は0.03%と非常に低いですが、購入時に為替手数料がかかります。VTI投資信託は本家VTIの経費率に加えて信託報酬が上乗せされますが、円で購入できるため為替手数料は不要です。楽天VTIの信託報酬は0.162%程度、SBI-VTIは0.0938%程度となっています。

楽天VTIとSBI-VTIを比較｜5つの違いと選び方

楽天VTIとSBI-VTIは、どちらも同じVTIを投資対象としていますが、運用方針やコストに違いがあります。ここでは5つの観点から詳しく比較し、それぞれに向いている人を解説します。

信託報酬の違い

信託報酬とは、投資信託を保有している間、一定率で価格から日々差し引かれていく運用コストです。

SBI-VTIの信託報酬は0.0938%（税込）で、楽天VTIの0.162%（税込）より0.0682ポイント低く設定されています。これは、本家VTIの経費率0.03%に、運用会社が徴収する報酬を加えたものです。

信託報酬は保有期間中ずっと支払うコストなので、長期投資では最終的なリターンへの影響が大きくなります。例えば、100万円を20年間運用した場合、信託報酬の差だけで約1.4万円の差が生まれる計算です。コストを最小限に抑えたい方には、SBI-VTIが有利といえます。

実質コストの違い

実質コストとは、信託報酬に加えて、監査費用や売買委託手数料といった「隠れコスト」を含めた総コストです。運用報告書を確認することで、実際にどれくらいのコストがかかっているかを把握できます。

楽天VTIの実質コストは、第7期決算期間で0.183%程度（信託報酬以外のコストが0.021%）でした。当初は0.144%と高めでしたが、運用が安定するにつれて徐々に低下し、現在は許容範囲内の水準です。

SBI-VTIも同様に低い実質コストで運用されており、売買委託手数料や有価証券取引税を抑える工夫がされています。両ファンドとも実質コストは低水準ですが、わずかにSBI-VTIの方が低く抑えられている傾向があります。

運用方針の違い（先物・レンディング）

楽天VTIとSBI-VTIの最も大きな違いは、運用方針にあります。

楽天VTIは、ベンチマークとの連動性を高めるために、先物取引や有価証券の貸付（レンディング）を活用する積極的な運用を行っています。これにより、ベンチマークとの乖離を最小限に抑え、投資成果の向上を目指しています。実際、楽天VTIは運用が安定してからは、ベンチマークとの乖離が小さく、良好なパフォーマンスを維持しています。

一方、SBI-VTIは、VTIを買うだけのシンプルな運用方針を採用しています。先物やレンディングを使わないため、運用方針が明確でわかりやすく、予期せぬリスクを避けたい投資家に向いています。

純資産総額と資金流入の推移

純資産総額は、投資信託の規模を示す指標で、大きいほど運用が安定し、繰上償還（運用終了）のリスクが低くなります。

楽天VTIは2017年9月に設定された先発ファンドで、純資産総額は約2.3兆円（2026年1月時点）と非常に大きく、安定した資金流入が続いています。「投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year」で3年連続トップ10入りするなど、高い人気を誇ります。

SBI-VTIは2021年6月に設定された後発ファンドで、純資産総額は約2,694億円（2024年9月末時点）です。設定から3年強で急速に資産を積み上げており、販売会社が少ないことを考慮すると、比較的売れているファンドといえます。

どちらのファンドも純資産総額が十分な金額となっており、右肩上がりに増えている傾向にあるため、運用の安定性に問題はありません。

パフォーマンス比較

楽天VTIとSBI-VTIは同じVTIを投資対象としているため、パフォーマンスはほぼ同じ水準です。直近1年間の運用成績を比較すると、若干SBI-VTIの方が良い時期もありますが、大きな差はありません。

パフォーマンスに微妙な違いが生じる要因は、信託報酬の差と運用方針の違いです。信託報酬が安いSBI-VTIの方が、理論上はパフォーマンスが良くなる傾向がありますが、楽天VTIの積極的な運用がそれを補う場面もあります。

本家VTIとの乖離を見ると、どちらのファンドも低水準に抑えられており、ベンチマークに忠実な運用が行われています。長期投資では、コストの差が最終的なリターンに影響するため、わずかな差でもSBI-VTIを選択するのも一つの手です。

VTI投資信託のメリット4つ｜長期投資に向く理由

VTI投資信託は、長期的な資産形成に適した投資商品として多くの投資家から支持されています。ここでは、VTI投資信託が長期投資に向いている理由を4つのメリットから解説します。

約4,000銘柄への広範な分散投資

VTI投資信託は、たった1本で米国株式市場の約4,000銘柄に分散投資できます。これは、個別株投資では到底実現できない広範な分散効果です。

分散投資の最大のメリットは、リスクの軽減です。仮に組入銘柄の一部が業績不振に陥っても、他の銘柄がカバーしてくれるため、全体への影響は限定的になります。また、大型株から小型株まで幅広く投資することで、米国株式市場全体の成長を取りこぼすことなく享受できます。

組入上位10銘柄には、Apple、Microsoft、Amazon、NVIDIA、Alphabetといった世界を代表する企業が並びます。これらの大型株で全体の約4分の1を占めていますが、残りの3,990銘柄にも分散されているため、特定企業への集中リスクが抑えられています。

低コストで運用できる

VTI投資信託は、信託報酬が非常に低く設定されています。楽天VTIは0.162%、SBI-VTIは0.0938%で、一般的な投資信託の信託報酬（0.5～2.0%程度）と比べると圧倒的に低コストです。

信託報酬は保有期間中ずっと支払うコストなので、長期投資では最終的なリターンに大きく影響します。例えば、100万円を年率5%で20年間運用した場合、信託報酬が1%違うだけで最終的な資産額に約40万円の差が生まれます。

また、VTI投資信託は購入時手数料が無料（ノーロード）で、為替手数料も不要です。投資を始める際のハードルが低く、気軽に積立投資を始められるのも魅力です。

長期的な成長が期待できる

米国株式市場は、過去の実績から見ても長期的な成長が期待できる市場です。VTIの設定来（2001年5月以降）の年率リターンは8%以上を記録しており、長期保有による資産形成の効果が実証されています。

米国経済は、規制の壁が低く企業が自由度高く経営できる環境にあります。世界の株式時価総額トップ10のうち9社が米国企業であることからも、米国企業の競争力の高さがうかがえます。VTIに組み入れられている銘柄の過去5年の収益成長率は約23%と、高い成長性を示しています。

金融庁の「つみたてNISA早わかりガイドブック」によると、米国株式に20年間積立投資した場合、1985年以降のデータでは元本割れとなったケースはありません。長期投資によって、短期的な価格変動リスクを平準化できることが示されています。

金融庁:NISA特設ウェブサイト

自動で分配金が再投資される

VTI投資信託では、本家VTIから得られる配当金がファンド内で自動的に再投資されます。分配金として受け取る代わりに、投資信託の価格（基準価額）が上がることによって投資家に還元される仕組みです。

自動再投資の最大のメリットは、複利効果を最大限に活用できることです。配当金を受け取ると約20%の税金がかかりますが、自動再投資なら税金がかからず、そのまま運用に回せます。長期投資では、この複利効果が資産形成に大きく貢献します。

例えば、毎月3万円を20年間積立投資し、年率5%で運用した場合、元本720万円が約1,233万円に成長します。配当金を受け取って再投資しない場合と比べると、数十万円の差が生まれる計算です。

VTI投資信託で気をつけたい3つのこと

VTI投資信託は優れた投資商品ですが、投資である以上、リスクやデメリットも存在します。投資を始める前に、以下の3つのポイントを理解しておきましょう。

米国市場に集中している

VTI投資信託は、米国株式市場のみに投資する商品です。約4,000銘柄に分散されているとはいえ、すべて米国企業なので、米国経済の動向に大きく影響を受けるという「カントリーリスク」があります。

仮に米国経済が不況に陥ったり、リーマンショックのような世界的な金融危機が起こった場合、VTI投資信託の価格も大きく下落する可能性があります。2020年のコロナショックでは、VTIは一時的に30%以上下落しました（その後回復しましたが）。

為替変動の影響を受ける

VTI投資信託は円建てで購入しますが、実際には米ドル建ての資産に投資しているため、為替変動の影響を受けます。円安になれば資産価値が上がり、円高になれば資産価値が下がります。

例えば、1ドル=100円の時に購入したVTI投資信託が、米国株価は変わらないまま1ドル=110円の円安になった場合、円換算での資産価値は約10%増加します。逆に、1ドル=90円の円高になれば、約10%減少します。

為替変動は短期的には予測が難しく、投資のタイミングによっては想定外の損失を被る可能性があります。ただし、長期投資では為替変動の影響は平準化される傾向があります。ドルコスト平均法（定期的に一定額を積立投資する方法）を活用することで、購入時の為替レートを平準化し、為替リスクを軽減できます。

短期的には価格が大きく動く

VTI投資信託は株式100%の商品なので、短期的には価格が大きく変動します。市場環境によっては、1ヶ月で10%以上値下がりすることもあり、含み損を抱える可能性があります。

金融庁のデータによると、保有期間が5年の場合、投資収益率は10%以上のプラスになることもあれば、元本割れすることもあります。しかし、保有期間が20年の場合、投資収益率は年2～8%の範囲に収まり、元本割れとなったケースはありません。

本家VTI（ETF）と投資信託はどちらを選ぶべき？

VTIに投資する方法は、本家VTI（ETF）を直接購入する方法と、VTI投資信託（楽天VTI・SBI-VTI）を購入する方法の2つがあります。それぞれの特徴を理解し、自分に合った方法を選びましょう。

購入方法と最低投資金額の違い

本家VTI（ETF）は、株式と同じように証券取引所で売買します。購入単位は1口からで、2026年1月時点のVTIの価格は約340ドル（1ドル=157円換算で約5.3万円）です。まとまった資金が必要なため、少額から始めたい初心者にはハードルが高いかもしれません。

一方、VTI投資信託は、100円から購入できます。毎月少額ずつ積立投資することも簡単で、無理なく資産形成を始められます。また、購入手続きも簡単で、証券会社のウェブサイトやアプリから数クリックで完了します。

本家VTIは、ニューヨーク証券取引所が開いている時間（日本時間の夜間～早朝）にリアルタイムで取引できます。価格が下がったタイミングを狙って購入したい方には向いていますが、積立投資には向きません。VTI投資信託は、1日1回算出される基準価額で取引されるため、リアルタイム取引はできませんが、積立投資の設定が簡単です。

コストの違い（経費率・為替手数料）

コスト面では、本家VTIの方が有利です。経費率は0.03%と非常に低く、VTI投資信託の信託報酬（楽天VTI:0.162%、SBI-VTI:0.0938%）より安く設定されています。

ただし、本家VTIを購入する際には為替手数料がかかります。証券会社によって異なりますが、1ドルあたり片道25銭程度（往復50銭）が一般的です。4万円分購入する場合、約140円の為替手数料がかかる計算です。

VTI投資信託は、円で購入できるため為替手数料は不要です。信託報酬は本家VTIより高いですが、為替手数料がかからない分、少額投資や頻繁な積立投資では、トータルコストが逆転することもあります。

税金の違い（外国税額控除）

税制面では、本家VTIとVTI投資信託で扱いが異なります。

本家VTIは米国株式なので、配当金に対して米国で10%、日本で約20%の二重課税が発生します。ただし、確定申告で「外国税額控除」の手続きをすれば、米国で課税された10%分を取り戻すことができます。手続きは少し煩雑ですが、長期投資では無視できない金額になります。

VTI投資信託は、配当金がファンド内で自動再投資されるため、投資家が直接配当金を受け取ることはありません。そのため、外国税額控除の手続きは不要です。ただし、ファンド内部では米国での課税が発生しているため、その分は基準価額に反映されています。

新NISAの成長投資枠を利用すれば、本家VTIの売却益や配当金が非課税になります。VTI投資信託も、つみたて投資枠・成長投資枠の両方で非課税メリットを受けられます。税制優遇を最大限活用するなら、新NISAでの投資がおすすめです。

金融庁:NISA特設ウェブサイト

新NISAでVTI投資信託を買う方法

2024年から始まった新NISA制度では、VTI投資信託を「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方で購入できます。非課税メリットを最大限活用して、効率的に資産形成を進めましょう。

つみたて投資枠での買い方

つみたて投資枠は、長期・積立・分散投資に適した投資信託を対象とした非課税枠です。年間120万円まで投資でき、非課税保有期間は無期限です。

楽天VTIとSBI-VTIは、どちらもつみたて投資枠の対象商品です。金融庁の基準を満たした低コストで長期投資に適した投資信託として認定されています。

つみたて投資枠での購入方法は、証券会社のウェブサイトやアプリから積立設定を行うだけです。毎月の積立額（100円～10万円程度）と積立日を設定すれば、自動的に購入が続きます。例えば、毎月3万円ずつ積立投資すれば、年間36万円をつみたて投資枠で投資できます。

つみたて投資枠のメリットは、ドルコスト平均法の効果を得られることです。毎月一定額を積立投資することで、価格が高い時は少なく、価格が安い時は多く購入でき、平均購入単価を抑えられます。

成長投資枠での買い方

成長投資枠は、つみたて投資枠よりも幅広い商品に投資できる非課税枠です。年間240万円まで投資でき、積立投資だけでなく、一括購入（スポット購入）も可能です。

楽天VTIとSBI-VTIは、成長投資枠でも購入できます。つみたて投資枠と併用すれば、年間最大360万円まで非課税で投資できます。

成長投資枠の活用方法としては、ボーナスなどまとまった資金が入った時に一括購入する方法があります。例えば、ボーナスで40万円の余裕資金ができた場合、成長投資枠で一括購入すれば、非課税メリットを受けながら効率的に投資できます。

また、本家VTI（ETF）も成長投資枠の対象です。つみたて投資枠でVTI投資信託を積立投資しながら、成長投資枠で本家VTIをスポット購入するという使い分けも可能です。価格が下がったタイミングを狙って購入したい方には、この戦略が向いています。

クレカ積立でポイントを貯める方法

多くの証券会社では、クレジットカードで投資信託を積立購入すると、ポイントが貯まるサービスを提供しています。新NISAのつみたて投資枠でも利用できるため、投資しながらポイントを貯められます。

楽天証券では、楽天カードで積立投資すると、積立額の最大1.0%の楽天ポイントが貯まります。毎月5万円積立すれば、年間で最大6,000ポイント（6,000円相当）が貯まる計算です。貯まったポイントは、楽天市場での買い物や投資信託の購入に使えます。

SBI証券では、三井住友カードで積立投資すると、カードの種類に応じて0.5～5.0%のVポイントが貯まります。三井住友カード ゴールド（NL）なら1.0%、三井住友カード プラチナプリファードなら5.0%の還元率です。

クレカ積立の上限額は月10万円なので、つみたて投資枠の年間120万円全額をクレカ積立でカバーすることも可能です。ただし、証券会社によって上限額が異なる場合があるため、詳細は各証券会社の公式サイトで確認してください。

VTI投資信託におすすめの証券会社3社

VTI投資信託を購入するには、証券会社で口座を開設する必要があります。ここでは、VTI投資信託の購入に適した証券会社を3社紹介します。

SBI証券｜取扱銘柄数と低コストが魅力

SBI証券は、口座開設数約1,500万口座を誇る国内最大手のネット証券です。投資信託の取扱本数は約2,600本と業界トップクラスで、楽天VTI・SBI-VTIの両方を取り扱っています。

貯まるポイントは、Vポイント・Pontaポイント・dポイント・JALマイル・PayPayポイントの中から選べます。自分がよく使うポイントを選べるのは大きなメリットです。

クレカ積立は三井住友カードに対応しており、カードの種類に応じて0.5～5.0%のポイント還元が受けられます。取引ツールも充実しており、PC向けの「HYPER SBI 2」やスマホアプリ「SBI証券アプリ」で快適に取引できます。

楽天証券｜楽天ポイントが貯まる・使える

楽天証券は、口座開設数約1,200万口座を誇る大手ネット証券で、楽天経済圏を利用している方に特におすすめです。投資信託の取扱本数は約2,550本で、楽天VTI・SBI-VTIの両方を取り扱っています。

楽天VTIは楽天証券だけでなく他の証券会社でも購入できますが、名前に「楽天」が付いていることもあり、楽天証券で購入する投資家が多いです。楽天証券なら、楽天VTIをNISA口座とiDeCo口座の両方で購入できます。

取引ツールも充実しており、PC向けの「MARKET SPEED Ⅱ」やスマホアプリ「iSPEED」は、使いやすさで高い評価を得ています。

マネックス証券｜米国株投資に強い

マネックス証券は、口座開設数約270万口座のネット証券で、米国株投資に強みを持っています。投資信託の取扱本数は約1,800本で、楽天VTI・SBI-VTIの両方を取り扱っています。

VTI投資信託で積立投資を始めた後、慣れてきたら本家VTIにも挑戦したいという方に向いています。

取引ツールも充実しており、PC向けの「マネックストレーダー」やスマホアプリ「マネックス証券アプリ」で快適に取引できます。米国株投資を本格的に始めたい方には、マネックス証券がおすすめです。

VTI投資信託の始め方｜口座開設から購入まで5ステップ

VTI投資信託を始めるのは、思っているよりも簡単です。ここでは、口座開設から実際の購入まで、初心者の方でも迷わず進められるよう5つのステップで解説します。

証券会社で口座を開設する

まずは、証券会社で口座を開設します。SBI証券・楽天証券・マネックス証券など、自分に合った証券会社を選びましょう。

口座開設の手続きは、証券会社のウェブサイトから行います。メールアドレスを登録し、氏名・住所・職業などの基本情報を入力します。本人確認書類（運転免許証・マイナンバーカードなど）とマイナンバー確認書類をスマホで撮影してアップロードすれば、手続きは完了です。

最短で翌営業日には口座開設が完了し、ログイン情報が郵送またはメールで届きます。マイナンバーカードを持っている方は、オンライン本人確認を利用すれば、最短即日で取引を始められる証券会社もあります。

NISA口座を申し込む

証券口座の開設と同時に、NISA口座の開設も申し込みましょう。NISA口座は1人1口座しか開設できないため、どの証券会社で開設するかは慎重に選ぶ必要があります。

NISA口座の開設手続きは、証券口座開設時に「NISA口座も同時に申し込む」にチェックを入れるだけです。税務署での審査があるため、NISA口座が実際に使えるようになるまで1～2週間かかります。

NISA口座が開設されるまでの間も、通常の証券口座（特定口座）で投資信託を購入することは可能です。ただし、非課税メリットは受けられないので、NISA口座が開設されてから本格的に投資を始めることをおすすめします。

入金する

口座開設が完了したら、証券口座に投資資金を入金します。入金方法は、銀行振込・即時入金サービス・自動入金サービスなどがあります。

即時入金サービス（リアルタイム入金）は、提携銀行のネットバンキングから24時間いつでも手数料無料で入金できる便利なサービスです。SBI証券なら住信SBIネット銀行、楽天証券なら楽天銀行など、各証券会社が提携銀行を設定しています。

自動入金サービス（定額自動入金）を設定すれば、毎月決まった日に自動的に証券口座に入金されるので、積立投資に便利です。銀行口座の残高さえ確保しておけば、入金を忘れる心配がありません。

楽天VTIまたはSBI-VTIを検索する

証券口座にログインし、投資信託の検索画面で「楽天VTI」または「SBI-VTI」と入力して検索します。正式名称は「楽天・全米株式インデックス・ファンド」「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」ですが、略称でも検索できます。

検索結果から目的のファンドをクリックし、詳細ページを確認しましょう。基準価額・純資産総額・信託報酬・運用実績などの情報が表示されます。目論見書や運用報告書もダウンロードできるので、購入前に一度目を通しておくことをおすすめします。

積立設定または一括購入する

ファンドの詳細ページから、「積立設定」または「購入」ボタンをクリックします。

積立設定の場合は、毎月の積立額（100円～）、積立日（毎月1日・15日など）、引落方法（銀行引き落とし・クレカ積立など）を選択します。NISA口座を選択すれば、つみたて投資枠で非課税メリットを受けられます。設定が完了すれば、翌月から自動的に積立投資が始まります。

一括購入（スポット購入）の場合は、購入金額または購入口数を入力し、「購入」ボタンをクリックします。成長投資枠を選択すれば、年間240万円まで非課税で一括購入できます。

購入後は、マイページで保有残高や評価損益を確認できます。定期的にチェックして、資産がどれくらい増えているかを確認しましょう。ただし、短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点で投資を続けることが大切です。

VTI投資信託のよくある質問

厚生労働省:iDeCo公式サイト

まとめ

VTI投資信託は、約4,000銘柄の米国株に低コストで分散投資できる優れた投資商品です。楽天VTIとSBI-VTIという2つの選択肢があり、それぞれに特徴があります。

楽天VTIは先物やレンディングを活用した積極的な運用方針で、投資成果の向上を目指しています。一方、SBI-VTIはシンプルな運用方針と低コストが魅力で、信託報酬は0.0938%と業界最低水準です。どちらも優れたファンドなので、自分の投資スタイルに合った方を選びましょう。

新NISAのつみたて投資枠と成長投資枠を活用すれば、年間最大360万円まで非課税で投資できます。クレカ積立を利用すれば、投資しながらポイントも貯められます。SBI証券・楽天証券・マネックス証券など、自分に合った証券会社を選んで、今日から資産形成を始めましょう。

VTI投資信託は長期投資に適した商品ですが、短期的には価格が大きく変動することもあります。米国市場への集中投資や為替変動のリスクも理解した上で、無理のない金額で投資を始めることが大切です。なお、投資には元本割れのリスクがあります。ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重にご検討ください。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。

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本記事で記載されている数値データ（純資産総額、株価、信託報酬など）は、2026年1月時点の情報に基づいています。投資信託の運用状況や市場環境により、これらの数値は変動します。最新の情報は、各運用会社の公式サイトや証券会社のウェブサイトでご確認ください。

投資にはリスクが伴います。本記事の情報は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断は必ずご自身の責任で行ってください。