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楽天証券で信用取引を始めたいけれど、仕組みが複雑で不安を感じていませんか。

信用取引は少ない資金で大きな取引ができる一方、リスクも大きくなります。

この記事では、楽天証券の信用取引の仕組みから手数料、始め方、リスク管理まで詳しく解説します。

制度信用・一般信用・いちにち信用の違いや、実際の操作方法も具体的に説明します。

楽天証券の信用取引を正しく理解して、自分に合った投資判断ができるようになります。

楽天証券の信用取引とは｜基本の仕組みと特徴

楽天証券の信用取引は、証券会社からお金や株式を借りて行う取引方法です。

現物取引と違い、手持ちの資金以上の取引ができるため、投資効率を高められます。

信用取引の基本的な仕組み

例えば、30万円の委託保証金があれば、約100万円分の株式を取引できます。

信用取引には「信用買い」と「信用売り（空売り）」の2つの方法があります。

信用買いは、証券会社からお金を借りて株式を購入する取引です。信用売りは、証券会社から株式を借りて売却し、後で買い戻して返済する取引です。

信用取引では、買った株式や売った株式を一定期間内に決済（返済）する必要があります。

決済方法には、反対売買（買った株を売る、売った株を買い戻す）と現引・現渡（現物で受け渡す）があります。

楽天証券:信用取引ルール・諸費用

楽天証券で選べる3つの信用取引

楽天証券では、取引スタイルに合わせて3種類の信用取引を選べます。

それぞれ返済期限や金利・貸株料が異なるため、自分の投資スタイルに合ったものを選ぶことが大切です。

制度信用取引は、証券取引所が定めた制度信用銘柄のみを対象とする信用取引です。

返済期限は6ヶ月で、金利・貸株料が比較的低く設定されています。

一般信用取引は、楽天証券が独自に定めた銘柄を対象とする信用取引です。

返済期限がないため、長期的な戦略を立てやすいのが特徴です。ただし、金利・貸株料は制度信用より高めに設定されています。

楽天証券:信用取引の種類

楽天証券の信用取引｜3つのメリット

楽天証券の信用取引には、現物取引にはない大きなメリットがあります。

レバレッジ効果や空売り、楽天ポイントの活用など、投資の幅が広がる特徴を理解しましょう。

少ない資金で大きな取引ができる（レバレッジ）

信用取引の最大のメリットは、レバレッジ効果により少ない資金で大きな取引ができることです。

委託保証金の約3.3倍まで取引できるため、投資効率を高められます。

例えば、100万円の株式を購入したい場合、現物取引では100万円の資金が必要です。

しかし信用取引なら、約30万円の委託保証金で同じ100万円分の取引ができます。

株価が10%上昇した場合、現物取引では10万円の利益ですが、信用取引では同じ10万円の利益を30万円の資金で得られます。

これにより、資金効率が約3.3倍になります。

下落相場でも利益を狙える（空売り）

信用取引では、株価の下落局面でも利益を狙える「空売り」が可能です。

空売りは、証券会社から株式を借りて売却し、株価が下がったところで買い戻して返済する取引です。

例えば、1株1,000円の株式を100株空売りし、株価が800円に下落したところで買い戻せば、差額の20,000円が利益になります。

現物取引では株価が上昇しないと利益が出ませんが、空売りなら下落相場でも収益機会があります。

空売りは、保有している株式の価格下落リスクをヘッジする目的でも活用できます。

保有株が下落しそうな場合、同じ銘柄を空売りすることで、価格変動による損失を相殺できます。

楽天ポイントが貯まる・使える

楽天証券の信用取引では、取引に応じて楽天ポイントが貯まります。

超割コースを選択すると、手数料の1%～2%がポイントバックされます。

貯まった楽天ポイントは、国内株式の現物取引の手数料や投資信託の購入に利用できます。

楽天経済圏を活用している方にとって、ポイントの相互利用は大きなメリットです。

また、楽天銀行と楽天証券を連携する「マネーブリッジ」を設定すると、普通預金金利が優遇されます。

信用取引の委託保証金を楽天銀行から自動入金できるため、資金管理も効率的です。

楽天証券:ポイントプログラム

楽天証券の信用取引で気をつけたい3つのこと

信用取引には大きなメリットがある一方で、注意すべきリスクもあります。

損失が元本を超える可能性や追証の発生、コストの積み重ねなど、始める前に理解しておくべき重要なポイントを解説します。

損失が元本を超える可能性がある

例えば、30万円の委託保証金で100万円分の株式を信用買いした場合、株価が30%下落すると30万円の損失が発生します。

これは委託保証金と同額であり、さらに下落が続けば元本を超える損失になります。

空売りの場合、リスクはさらに大きくなります。

株価の上昇には理論上限界がないため、損失も無限に拡大する可能性があります。例えば、1,000円で空売りした株式が2,000円に上昇すれば、1株あたり1,000円の損失です。

このようなリスクを避けるため、損切りラインを事前に設定し、感情的な判断を避けることが重要です。

また、レバレッジを最大まで使わず、余裕を持った資金管理を心がけましょう。

金融庁:信用取引のリスクについて

追証（追加保証金）が発生することがある

信用取引では、委託保証金維持率が一定水準を下回ると、追加で保証金を入金する必要があります。

これを「追証（おいしょう）」と呼びます。

楽天証券では、委託保証金維持率が20%を下回ると追証が発生します。

追証が発生した場合、翌々営業日の正午までに不足額を入金しなければなりません。

例えば、100万円分の株式を信用買いしている状態で株価が大きく下落し、委託保証金維持率が20%を下回ったとします。

この場合、維持率を30%以上に回復させるための追加入金が必要です。

追証を避けるためには、委託保証金維持率に余裕を持たせることが大切です。

一般的には、維持率を40%～50%以上に保つことが推奨されます。また、相場が急変した際にすぐ対応できるよう、余裕資金を確保しておきましょう。

楽天証券:追加保証金制度

金利・貸株料のコストがかかる

信用取引では、株式や資金を借りるため、金利（買いの場合）や貸株料（売りの場合）が日々発生します。

これらのコストは保有期間が長くなるほど積み重なり、利益を圧迫します。

制度信用取引の場合、金利は年2.80%、貸株料は年1.10%です。

一般信用取引（無期限）では、金利・貸株料ともに年3.90%とやや高めに設定されています。

例えば、100万円分の株式を制度信用で1ヶ月間保有した場合、金利は約2,333円（100万円×2.80%÷12ヶ月）です。

3ヶ月保有すれば約7,000円、6ヶ月で約14,000円のコストがかかります。

長期保有を考えている場合は、金利・貸株料のコストを考慮して、現物取引との使い分けを検討しましょう。

楽天証券:信用取引の金利・貸株料

楽天証券の信用取引｜手数料と金利を詳しく解説

楽天証券の信用取引では、売買手数料と金利・貸株料の2種類のコストがかかります。

コース選択や取引方法によって手数料が変わるため、自分の取引スタイルに合ったプランを選ぶことが重要です。

売買手数料の仕組み（ゼロコース・超割コース）

楽天証券の信用取引には、「ゼロコース」と「超割コース」の2つの手数料コースがあります。

ゼロコースは売買手数料が無料ですが、ポイント還元はありません。超割コースは手数料がかかりますが、取引額に応じて楽天ポイントが貯まります。

ゼロコースは、信用取引の売買手数料が完全に無料です。

取引回数が多い方や、コストを徹底的に抑えたい方に適しています。ただし、楽天ポイントの還元がないため、ポイント活用を重視する方には不向きです。

超割コースの手数料は、1約定ごとに計算されます。

10万円までは0円、50万円までは198円（税込）、100万円までは385円（税込）です。手数料の1%～2%が楽天ポイントとして還元されるため、楽天経済圏を活用している方にメリットがあります。

どちらのコースを選ぶかは、取引スタイルとポイント活用の方針で決めましょう。

頻繁に取引する方はゼロコース、楽天ポイントを貯めたい方は超割コースがおすすめです。

楽天証券:信用取引手数料

金利と貸株料はいくら？

信用取引では、売買手数料とは別に、金利（信用買いの場合）や貸株料（信用売りの場合）が日々発生します。

これらは年率で表示されますが、実際には日割りで計算されます。

制度信用取引の金利は年2.80%で、比較的低めに設定されています。

100万円分の株式を1日保有した場合、金利は約77円（100万円×2.80%÷365日）です。1ヶ月保有すれば約2,333円のコストがかかります。

一般信用取引（無期限）の金利・貸株料は年3.90%で、制度信用より高めです。

返済期限がないため長期保有が可能ですが、コストが積み重なる点に注意が必要です。

金利・貸株料は日々発生するため、保有期間が長くなるほど負担が大きくなります。

短期売買を前提とする場合は、いちにち信用取引を活用することでコストを削減できます。

楽天証券:信用取引の金利・貸株料

いちにち信用のコスト

いちにち信用取引は、当日中に決済することを前提とした信用取引で、金利・貸株料が0%です。

デイトレードに特化したサービスで、コストを最小限に抑えられます。

ゼロコースを選択している場合、いちにち信用取引の売買手数料も0円です。

つまり、取引にかかるコストが完全に無料になります。これは、頻繁に売買を繰り返すデイトレーダーにとって大きなメリットです。

当日中に決済できない場合は、最初から制度信用や一般信用を選択した方がコストを抑えられます。

制度信用・一般信用・いちにち信用｜3つの違いと使い分け

楽天証券の信用取引には3つの種類があり、それぞれ返済期限や金利・貸株料、取引可能銘柄が異なります。

自分の取引スタイルに合わせて使い分けることで、コストを抑えながら効率的な取引ができます。

制度信用取引の特徴

制度信用取引は、証券取引所が定めた制度信用銘柄のみを対象とする信用取引です。

返済期限は6ヶ月で、金利・貸株料が比較的低く設定されています。

制度信用銘柄は、取引所が流動性や財務状況などの基準を満たした銘柄を選定しています。

東京証券取引所のプライム市場やスタンダード市場の主要銘柄が対象となるため、取引しやすい銘柄が揃っています。

返済期限は6ヶ月ですが、期限が近づくと「品受・品渡」により期限を延長できる場合があります。

ただし、延長には手数料がかかるため、長期保有を前提とする場合は一般信用取引の方が適しています。

日本証券業協会:制度信用取引の仕組み

一般信用取引（無期限）の特徴

一般信用取引は、楽天証券が独自に定めた銘柄を対象とする信用取引です。

最大の特徴は返済期限がないことで、長期的な戦略を立てやすいのがメリットです。

一般信用取引の金利・貸株料は年3.90%で、制度信用より高めに設定されています。

返済期限がない分、コストが高くなる仕組みです。長期保有する場合は、金利・貸株料の負担を考慮する必要があります。

一般信用取引では、制度信用銘柄以外の銘柄も取引できる場合があります。

新興市場の銘柄や、制度信用では取引できない銘柄にアクセスできるのが特徴です。

返済期限がないため、相場の急変時に慌てて決済する必要がありません。

じっくりと相場を見極めながら、自分のタイミングで決済できます。ただし、金利・貸株料が日々発生するため、長期保有はコストがかさみます。

いちにち信用取引の特徴

いちにち信用取引は、当日中に決済することを前提とした信用取引です。

金利・貸株料が0%で、ゼロコースなら売買手数料も無料になるため、デイトレードに最適です。

いちにち信用取引は、取引開始から当日の15時までに決済する必要があります。

15時を過ぎると自動的に一般信用取引（無期限）に切り替わり、金利・貸株料が年3.90%発生します。

コストが完全に無料になるため、短期的な価格変動を狙うデイトレーダーに人気があります。

1日に何度も売買を繰り返す場合、手数料の節約効果は非常に大きくなります。

どれを選ぶべき？｜取引スタイル別の使い分け

3つの信用取引は、それぞれ異なる取引スタイルに適しています。

自分の投資期間や取引頻度に合わせて、最適なものを選びましょう。

デイトレードを中心に取引する方は、いちにち信用取引を活用することでコストを大幅に削減できます。

数日から数週間のスイングトレードなら、金利・貸株料が低い制度信用取引が適しています。

長期的な戦略を立てたい場合や、制度信用銘柄以外を取引したい場合は、一般信用取引（無期限）を選びましょう。

ただし、金利・貸株料が高いため、長期保有する場合は現物取引との比較も重要です。

楽天証券で信用取引を始める方法｜5つのステップ

楽天証券で信用取引を始めるには、総合取引口座の開設から信用取引口座の申し込み、審査、入金、取引開始まで5つのステップがあります。

それぞれの手順を詳しく見ていきましょう。

総合取引口座を開設する

信用取引を始めるには、まず楽天証券の総合取引口座を開設する必要があります。

すでに総合取引口座を持っている方は、このステップをスキップして信用取引口座の申し込みに進めます。

総合取引口座の開設は、楽天証券の公式サイトから申し込みます。

本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカード）とマイナンバーを準備し、オンラインで手続きを進めます。最短で翌営業日に口座開設が完了します。

信用取引口座を申し込む

総合取引口座を開設したら、信用取引口座の申し込みを行います。

楽天証券のウェブサイトにログインし、「口座管理」メニューから「信用取引口座開設」を選択します。

申し込みフォームでは、投資経験や年収、金融資産などの情報を入力します。

信用取引は現物取引よりリスクが高いため、一定の投資経験や資産が求められます。正確な情報を入力しましょう。

審査を受ける（条件と基準）

信用取引口座の申し込み後、楽天証券による審査が行われます。

審査では、投資経験、年収、金融資産、年齢などが総合的に判断されます。

審査基準は公開されていませんが、一般的には以下のような目安があります。

投資経験は1年以上、金融資産は100万円以上、年収は安定した収入があることが望ましいとされています。ただし、これらはあくまで目安であり、総合的に判断されます。

審査には通常2～3営業日かかります。

審査結果はメールで通知され、承認されれば信用取引口座が開設されます。審査に落ちた場合でも、投資経験を積んでから再度申し込むことができます。

楽天証券:信用取引口座開設の条件

委託保証金を入金する

信用取引口座が開設されたら、委託保証金を入金します。

委託保証金は、信用取引を行うための担保となる資金です。楽天証券では、最低30万円以上の委託保証金が必要です。

委託保証金は、現金だけでなく、保有している株式や投資信託を代用有価証券として利用できます。

代用有価証券の評価額は、時価の約70%～80%で計算されます。

入金方法は、楽天銀行からのリアルタイム入金、他行からの振込入金、証券口座内の資金振替などがあります。

楽天銀行と連携する「マネーブリッジ」を設定すると、自動入金機能が利用できて便利です。

取引を開始する

委託保証金の入金が完了したら、信用取引を開始できます。

楽天証券のウェブサイトや取引ツール「マーケットスピードⅡ」、スマホアプリ「iSPEED」から取引が可能です。

初めて信用取引を行う場合は、少額から始めることをおすすめします。

レバレッジを最大まで使わず、委託保証金維持率に余裕を持たせましょう。一般的には、維持率を40%～50%以上に保つことが推奨されます。

取引を始める前に、損切りラインを明確に設定しておくことが重要です。

株価がどこまで下がったら損切りするか、事前に決めておくことで、感情的な判断を避けられます。

楽天証券の信用取引｜マーケットスピードⅡでの実際の操作方法

楽天証券の信用取引は、PC向け取引ツール「マーケットスピードⅡ」を使うと効率的に行えます。

信用新規買い、信用新規売り（空売り）、返済注文の具体的な操作方法を解説します。

信用新規買い注文の出し方

信用新規買い注文は、証券会社からお金を借りて株式を購入する取引です。

マーケットスピードⅡでの操作手順は以下の通りです。

注文が約定すると、建玉（たてぎょく）が成立します。

建玉は「建玉一覧」画面で確認でき、現在の損益状況がリアルタイムで表示されます。委託保証金維持率も常に確認し、追証が発生しないよう管理しましょう。

信用新規売り（空売り）注文の出し方

信用新規売り（空売り）は、証券会社から株式を借りて売却する取引です。

株価の下落を予想する場合に利用します。マーケットスピードⅡでの操作手順は以下の通りです。

空売りの注文が約定すると、売り建玉が成立します。

株価が下落したところで買い戻す（返済買い）ことで、差額が利益になります。ただし、株価が上昇すると損失が拡大するため、損切りラインを明確に設定しておきましょう。

返済注文の出し方

信用取引で建てた建玉は、返済注文によって決済します。

信用買いの建玉は「返済売り」、信用売りの建玉は「返済買い」で決済します。マーケットスピードⅡでの操作手順は以下の通りです。

返済注文が約定すると、建玉が決済され、損益が確定します。

利益が出た場合は口座に反映され、損失が出た場合は委託保証金から差し引かれます。返済期限がある制度信用取引では、期限までに必ず返済しましょう。

信用取引で失敗しないための5つのルール

信用取引はリスクが高い取引方法です。

失敗を避けるためには、明確なルールを設定し、感情的な判断を排除することが重要です。ここでは、信用取引で守るべき5つのルールを紹介します。

損切りラインを事前に決めておく

信用取引で最も重要なのは、損切りラインを事前に決めておくことです。

株価がどこまで下がったら損失を確定するか、取引を始める前に明確にしましょう。

一般的には、購入価格から5%～10%下落したら損切りする、というルールが推奨されます。

例えば、1,000円で信用買いした株式が950円まで下落したら、自動的に損切りする設定にします。

損切りラインを決めても、実際に損失が出ると「もう少し待てば戻るかもしれない」と考えがちです。

しかし、感情的な判断は損失を拡大させる原因になります。事前に決めたルールを機械的に実行することが大切です。

マーケットスピードⅡやiSPEEDでは、逆指値注文を活用することで、自動的に損切りを実行できます。

株価が設定した価格に達したら自動的に売却されるため、感情に左右されずに損切りできます。

レバレッジは2倍以内に抑える

信用取引では最大約3.3倍のレバレッジをかけられますが、リスク管理の観点からは2倍以内に抑えることが推奨されます。

レバレッジを高くするほど、損失も拡大しやすくなります。

例えば、100万円の委託保証金がある場合、最大で約330万円分の取引ができます。

しかし、リスクを抑えるためには200万円以内に留めることが望ましいです。

レバレッジを2倍以内に抑えることで、株価が大きく変動しても追証が発生しにくくなります。

また、相場の急変時にも冷静に対応できる余裕が生まれます。

初心者の方は、さらに低いレバレッジ（1.5倍程度）から始めることをおすすめします。

信用取引に慣れてきたら、徐々にレバレッジを上げていくことも可能です。

追証が発生しないよう余裕を持つ

追証（追加保証金）が発生すると、期限までに入金しなければ建玉が強制決済されます。

追証を避けるためには、委託保証金維持率に余裕を持たせることが重要です。

楽天証券では、委託保証金維持率が20%を下回ると追証が発生します。

しかし、ギリギリの維持率で取引すると、わずかな株価変動で追証が発生してしまいます。

安全に取引するためには、委託保証金維持率を40%～50%以上に保つことが推奨されます。

維持率が高いほど、株価が大きく変動しても追証が発生しにくくなります。

委託保証金維持率は、マーケットスピードⅡやiSPEEDでリアルタイムに確認できます。

維持率が低下してきたら、建玉の一部を返済するか、追加で保証金を入金して維持率を回復させましょう。

長期保有は避ける（金利コストの増大）

信用取引では、金利や貸株料が日々発生するため、長期保有はコストがかさみます。

特に一般信用取引（無期限）は金利・貸株料が年3.90%と高めなので、長期保有には向きません。

例えば、100万円分の株式を一般信用で6ヶ月保有した場合、金利は約19,500円（100万円×3.90%÷2）です。

株価が上昇しても、金利負担で利益が減少してしまいます。

信用取引は、短期から中期の取引に適しています。

数日から数週間のスイングトレード、または当日決済のデイトレードが基本です。長期保有を考えている場合は、現物取引を検討しましょう。

制度信用取引は返済期限が6ヶ月なので、それ以上の長期保有はできません。

長期的な投資戦略を立てたい場合は、信用取引ではなく現物取引を選ぶことをおすすめします。

感情的な判断をしない

信用取引では、レバレッジ効果により利益も損失も大きくなります。

そのため、感情的な判断をすると、損失が拡大しやすくなります。

損失が出ている時に「もう少し待てば戻るだろう」と考えて損切りを先延ばしにすると、損失がさらに拡大します。

逆に、利益が出ている時に「もっと上がるかもしれない」と欲張ると、利益確定のタイミングを逃してしまいます。

感情的な判断を避けるためには、事前に明確なルールを設定することが重要です。

損切りライン、利益確定ライン、レバレッジの上限などを決めておき、機械的に実行しましょう。

また、取引日誌をつけることもおすすめです。

取引の理由、結果、反省点を記録することで、自分の取引パターンを客観的に分析できます。感情的な判断を減らし、冷静な取引ができるようになります。

楽天証券の信用取引｜よくある質問（Q&A）

まとめ

楽天証券の信用取引は、少ない資金で大きな取引ができるレバレッジ効果と、下落相場でも利益を狙える空売りが大きな魅力です。

制度信用・一般信用・いちにち信用の3種類があり、取引スタイルに応じて使い分けることで、コストを抑えながら効率的な取引ができます。

手数料はゼロコースなら完全無料、超割コースなら楽天ポイントが貯まります。

金利・貸株料は制度信用が年2.80%（買い）・年1.10%（売り）、一般信用が年3.90%、いちにち信用は0%です。デイトレードならいちにち信用、中期取引なら制度信用、長期なら一般信用を選びましょう。

ただし、信用取引には損失が元本を超えるリスク、追証の発生、金利・貸株料のコスト負担があります。

失敗を避けるためには、損切りラインを事前に決める、レバレッジは2倍以内に抑える、委託保証金維持率に余裕を持つ、長期保有を避ける、感情的な判断をしないという5つのルールを守ることが重要です。

信用取引を始めるには、総合取引口座を開設し、信用取引口座を申し込み、審査を受けて、委託保証金を入金する必要があります。

マーケットスピードⅡやiSPEEDを使えば、初心者でも直感的に操作できます。楽天ポイントの活用や現物取引との併用など、楽天証券ならではのメリットも活かしましょう。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。信用取引は特にリスクが高い取引方法であり、損失が元本を超える可能性があることを十分に理解してください。最終的な投資判断はご自身の責任で行い、ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重にご検討ください。詳しくは楽天証券公式サイトでご確認ください。