マネックス証券の投資信託|選び方とメリットを徹底解説

NISAを始めたいけれど、どの証券会社を選べばいいか迷っていませんか。
証券会社によって手数料や取扱商品、ポイント還元率が大きく異なるため、自分に合った会社を選ぶことが重要です。
この記事では、NISA口座を選ぶ際の比較ポイントと、おすすめの証券会社5社を詳しく解説します。
初心者の方でも迷わず選べるよう、タイプ別のおすすめや注意点もまとめました。
自分に最適なNISA口座を見つけて、資産形成の第一歩を踏み出しましょう。
目次
NISA口座を開設するなら、SBI証券または楽天証券が初心者から経験者まで幅広くおすすめです。この2社は取扱商品数が多く、手数料も低水準で、ポイント還元サービスも充実しているため、どんな投資スタイルにも対応できます。
2024年から始まった新NISA制度では、非課税保有限度額が1,800万円に拡大され、非課税保有期間も無期限化されました。つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円まで投資でき、長期的な資産形成に最適な制度となっています。
SBI証券や楽天証券では、国内株式の売買手数料が原則無料となっており、コストを抑えて投資できます。
ただし、証券会社選びは投資目的やライフスタイルによって最適な選択が変わります。米国株投資に力を入れたいならマネックス証券、25歳以下で手数料を抑えたいなら松井証券、大手の安心感を重視するなら三菱UFJモルガン・スタンレー証券といった選び方もあります。
NISA口座は1人1口座までしか開設できず、金融機関の変更も年単位でしかできません。そのため、複数の証券会社を比較して、自分の投資スタイルに合った会社を慎重に選ぶことが大切です。
この記事では、証券会社を選ぶ際の5つの比較ポイントと、おすすめの証券会社5社の特徴を詳しく解説していきます。タイプ別のおすすめや開設時の注意点もまとめているので、ぜひ最後まで読んで自分に最適な証券会社を見つけてください。
NISA口座を選ぶときの5つの比較ポイント
NISA口座を選ぶ際は、以下の5つのポイントを比較することで、自分に合った証券会社を見つけやすくなります。それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
投資信託の取扱本数が多いほど、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選びやすくなります。特にNISAのつみたて投資枠で投資できる銘柄数は、証券会社によって大きく異なります。
SBI証券は約2,600本、楽天証券は約2,550本と業界トップクラスの品揃えを誇ります。一方、銀行系の金融機関では数十本程度に限られることも多く、選択肢が限定されてしまいます。
初心者の方は、インデックスファンド(日経平均やS&P500などの指数に連動する投資信託)の取扱いが充実している証券会社を選ぶと良いでしょう。低コストで分散投資ができるため、長期的な資産形成に適しています。
NISA口座での株式や投資信託の売買手数料は、証券会社によって異なります。多くのネット証券では国内株式の売買手数料が無料になっていますが、一部の証券会社では手数料がかかる場合もあります。
特に成長投資枠で個別株に投資する場合、売買のたびに手数料がかかると、長期的には大きなコストになります。SBI証券や楽天証券では、国内株式の売買手数料が原則無料となっており、コストを抑えて投資できます。
投資信託の購入時手数料(販売手数料)については、多くの証券会社でノーロード(手数料無料)の商品が増えています。ただし、保有中にかかる信託報酬は商品ごとに異なるため、低コストのインデックスファンドを選ぶことが重要です。
クレジットカードで投資信託を積立購入すると、ポイントが貯まる「クレカ積立」サービスは、証券会社選びの重要なポイントです。毎月の積立額に応じてポイントが還元されるため、実質的な利回りが向上します。
SBI証券では三井住友カードで積立すると最大5.0%のVポイントが貯まり、楽天証券では楽天カードで積立すると最大1.0%の楽天ポイントが貯まります。マネックス証券ではマネックスカードで1.1%のマネックスポイントが貯まるなど、各社で還元率が異なります。
ポイント投資も便利
楽天証券では楽天ポイント、SBI証券ではVポイント・Pontaポイント・dポイントなど複数のポイントで投資信託を購入できます。
普段使っているポイントサービスに対応している証券会社を選ぶと、より効率的にポイントを活用できます。
スマホアプリやPC取引ツールの使いやすさは、日々の投資活動に大きく影響します。特に初心者の方は、直感的に操作できるシンプルなデザインのアプリを選ぶことが重要です。
楽天証券の「iSPEED」やSBI証券の「SBI証券アプリ」は、初心者から上級者まで幅広く支持されています。銘柄検索、チャート分析、注文機能が使いやすく、外出先でも手軽に取引できます。
また、マネックス証券の「マネックストレーダー」は米国株取引に特化した機能が充実しており、海外投資を考えている方におすすめです。各社の公式サイトでアプリのデモ画面を確認したり、アプリストアのレビューを参考にしたりすると良いでしょう。
投資初心者の方は、困ったときにすぐ相談できるサポート体制が整っている証券会社を選ぶと安心です。電話サポート、チャットサポート、メールサポートなど、複数の問い合わせ方法が用意されているかを確認しましょう。
大手ネット証券のSBI証券や楽天証券は、平日の日中だけでなく土日や夜間も問い合わせに対応しているため、仕事が忙しい方でも利用しやすいです。また、AIチャットボットで24時間質問できるサービスも増えています。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券や野村證券などの対面型証券会社では、店舗で直接相談できるメリットがあります。投資経験が全くない方や、じっくり相談しながら始めたい方には、対面サポートが充実した証券会社も選択肢の一つです。
NISAにおすすめの証券会社5社
ここでは、NISA口座におすすめの証券会社5社を紹介します。それぞれの特徴や強みを理解して、自分に合った証券会社を選びましょう。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約15,000,000口座 ※2025年11月25日時点(SBIネオモバイル証券など含む) |
| 取引手数料 | 【スタンダードプラン(1注文ごと)】 取引金額に関係なく0円【アクティブプラン(1日定額制)】 1日100万円以下の取引:0円※現物取引・信用取引・単元未満株(S株)もすべて対象です。 |
| NISA対応 | 〇 |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(259銘柄)※2025年3月3日時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 外国株 / 投資信託(約1,329銘柄 ※2025年3月3日時点) |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年3月3日時点 |
| 外国株 | 8カ国/米国株式(5,000銘柄) |
| 取引ツール(PC) | HYPER SBI 2 / HYPER SBI / SBI CFDトレーダー |
| スマホアプリ | SBI証券 株アプリ / 米国株アプリ / かんたん積立 / HYPER FX / HYPER 先物 / HYPER CFD |
| 提携銀行口座 | SBI新生銀行 / 住信SBIネット銀行 |
| ポイント投資・付与 | Pontaポイント / dポイント / Vポイント(クレカ積立) |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
SBI証券は、国内最大手のネット証券で、口座開設数は約1,500万口座を超えています。投資信託の取扱本数は約2,600本と業界トップクラスで、つみたて投資枠対象の投資信託も約271本と豊富です。
国内株式の売買手数料は原則無料で、米国株も約5,000銘柄と幅広く取り扱っています。クレカ積立では三井住友カードを利用すると最大5.0%のVポイントが貯まり、貯まったポイントは投資信託の購入にも使えます。
SBI証券の特徴
取引ツール「HYPER SBI 2」は高機能で、チャート分析や銘柄スクリーニングが充実
スマホアプリ「SBI証券アプリ」も使いやすく、初心者から上級者まで幅広く対応
IPO(新規公開株)の取扱実績も年間78銘柄(2024年実績)と多い
IPO(新規公開株)の取扱実績も年間78銘柄(2024年実績)と多く、主幹事実績も年間12社と業界トップクラスです。NISA口座での成長投資枠を活用してIPO投資をしたい方にもおすすめです。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約12,000,000口座 ※2025年1月時点 |
| 取引手数料 | 【ゼロコース】 国内株式(現物・信用):0円 かぶミニ®(単元未満株):0円 投資信託:0円 ※ゼロコース選択時。 ※一部、スプレッドや信託財産留保額が発生する場合があります。 |
| NISA対応 | 〇(新NISA対応) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 263銘柄 ※2025年4月24日時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株式 / 外国株式 / 投資信託(約1,345銘柄) |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年4月24日時点 |
| 外国株 | 6カ国/米国株式(約4,500銘柄) |
| 取引ツール(PC) | マーケットスピード / マーケットスピード II / 楽天MT4 |
| スマホアプリ | iSPEED / iSPEED for iPad / iSPEED FX / iSPEED 先物 |
| 提携銀行口座 | 楽天銀行(マネーブリッジ) |
| ポイント投資・付与 | 楽天ポイント(投資信託 / 国内株式 / 米国株式<円貨決済>) |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
楽天証券は、楽天グループのネット証券で、楽天ポイントを活用した投資ができるのが最大の魅力です。口座開設数は約1,200万口座で、投資信託の取扱本数は約2,550本と充実しています。
楽天カードでクレカ積立をすると、最大1.0%の楽天ポイントが貯まります。貯まったポイントは投資信託の購入に使えるため、楽天経済圏を活用している方には特におすすめです。
楽天証券の特徴
取引ツール「MARKET SPEED Ⅱ」は高機能で、リアルタイムの市場情報やニュースを確認しながら取引できる
スマホアプリ「iSPEED」も直感的に操作でき、初心者でも使いやすい
楽天銀行と連携すると普通預金金利が優遇される
米国株の取扱銘柄数は約4,500銘柄と豊富で、つみたて投資枠対象の投資信託も約200本と充実しています。楽天銀行と連携すると普通預金金利が優遇されるなど、グループ間のサービス連携もメリットです。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数(残あり口座) | 約105.3万口座 ※2025年3月末時点 |
| 取引手数料 | 【国内株式】 約定代金 × 最大1.265%(税込) ※最低手数料2,750円(税込) 【米国株式】 約定代金 × 0.495%(税込) ※最低手数料22米ドル(税込) ※手数料は取引チャネルや銘柄により異なります。 |
| NISA対応 | 〇(新NISA:つみたて投資枠・成長投資枠ともに対応) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 29銘柄 ※2025年時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株式(約4,000銘柄) / 米国株式 / 投資信託(約285本) |
| 投資信託 | 約4,054本 ※2025年7月時点 |
| 外国株 | 米国株:約4,500銘柄 その他外国株:取扱限定的 |
| 取引ツール(PC) | オンライントレード(WEB) 専用取引アプリ(PC版) |
| スマホアプリ | 三菱UFJモルガン・スタンレー証券アプリ(iOS / Android対応) |
| 提携銀行口座 | 三菱UFJ銀行(即時入出金サービス対応) |
| ポイント投資・付与 | なし(ポイント投資制度は未対応) |
| 口座開設スピード | 通常2〜3営業日 ※オンライン申込後、書類提出状況により変動 |
三菱UFJモルガン・スタンレー証券は、三菱UFJフィナンシャル・グループの証券会社で、口座開設数は約1,800万口座と国内最大級です。大手金融グループの一員として、信頼性と安心感が魅力です。
投資信託の取扱本数は約750本で、つみたて投資枠対象の投資信託は約30本とやや少なめですが、厳選された商品ラインナップとなっています。外国株は14カ国に対応しており、米国株は約650銘柄を取り扱っています。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券の特徴
対面サポートが充実しており、全国の店舗で投資相談ができる
初めて投資をする方や、専門家のアドバイスを受けながら資産運用を始めたい方に適している
Pontaポイントが貯まるサービスもあり、ポイントを活用した投資も可能
IPOの取扱実績は年間21銘柄(2024年実績)、主幹事実績は年間9社と、大手証券ならではの強みがあります。Pontaポイントが貯まるサービスもあり、ポイントを活用した投資も可能です。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約2,700,000口座 ※2025年2月時点 |
| 取引手数料 | 【取引毎手数料コース】
|
| NISA対応 | 〇(日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料が無料) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(銘柄数は公式サイトで確認) |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 米国株 / 中国株 / 投資信託(約1,750本以上) |
| 投資信託 | 約1,800本(購入時手数料すべて無料) |
| 外国株 | 2カ国/米国株:約5,000銘柄以上(2025年1月27日時点) |
| 取引ツール(PC) | マネックストレーダー / 銘柄スカウター |
| スマホアプリ | マネックス証券アプリ / 米国株アプリ / 投信アプリ |
| 提携銀行口座 | マネックス証券専用銀行口座(詳細は公式サイトで確認) |
| ポイント投資・付与 | マネックスポイント / dポイント(投資信託の積立に利用可能) |
| 口座開設スピード | オンライン申込で最短翌営業日 |
マネックス証券は、米国株投資に強みを持つネット証券で、口座開設数は約270万口座です。米国株の取扱銘柄数は約5,000銘柄と業界トップクラスで、米国株投資を本格的に始めたい方におすすめです。
マネックスカードでクレカ積立をすると、1.1%のマネックスポイントが貯まります。他社と比較しても高い還元率で、長期的な積立投資でポイントを効率的に貯められます。
マネックス証券の特徴
取引ツール「マネックストレーダー」は米国株取引に特化した機能が充実
投資信託の取扱本数は約1,800本、つみたて投資枠対象の投資信託は約217本と豊富
IPOの取扱実績は年間54銘柄(2024年実績)と多く、完全平等抽選を採用
IPOの取扱実績は年間54銘柄(2024年実績)と多く、完全平等抽選を採用しているため、投資金額に関係なく当選のチャンスがあります。dポイントとも連携しており、ポイントを活用した投資も可能です。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約1,670,000口座 ※2025年3月時点 |
| 取引手数料 | 【ボックスレート(1日定額制)】 1日の約定代金合計50万円まで:0円 50万円超:1,000円(税込1,100円)~※25歳以下なら約定代金に関わらず手数料無料 |
| NISA対応 | 〇(日本株、米国株、投資信託すべて売買手数料無料) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(銘柄数は公式サイトで確認) |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 米国株 / 投資信託(約1,800本以上) |
| 投資信託 | 約1,900本以上(購入時手数料すべて無料) |
| 外国株 | 米国株:約4,900銘柄(2025年4月23日時点) |
| 取引ツール(PC) | ネットストック・ハイスピード(無料) |
| スマホアプリ | 日本株アプリ / 投信アプリ / 米国株アプリ(すべて無料) |
| 提携銀行口座 | MATSUI Bank(松井証券専用銀行) |
| ポイント投資・付与 | 松井証券ポイント(投資信託の積立に利用可能) |
| 口座開設スピード | 最短即日(スマートフォンによるオンライン申込) |
松井証券は、創業100年以上の老舗証券会社で、口座開設数は約160万口座です。25歳以下の方は国内株式の売買手数料が完全無料となっており、若年層の資産形成を応援しています。
また、25歳以下でなくても、1日の約定代金が50万円までは売買手数料が無料です。少額投資から始めたい初心者の方にも優しい料金体系となっています。
松井証券の特徴
投資信託の取扱本数は約1,900本、つみたて投資枠対象の投資信託は約250本と充実
サポート体制が充実しており、電話やチャットで気軽に相談できる
口座開設は最短即日で完了するため、すぐに投資を始めたい方にもおすすめ
米国株の取扱銘柄数は約4,900銘柄と豊富で、海外投資にも対応できます。初心者向けの投資情報やセミナーも豊富に提供されているため、投資の勉強をしながら資産形成を始められます。
銀行と証券会社はどっちがいい?
NISA口座は銀行でも証券会社でも開設できますが、それぞれにメリット・デメリットがあります。ここでは、銀行と証券会社の違いを比較して、どちらが自分に合っているかを判断するポイントを解説します。
証券会社と銀行の最も大きな違いは、取扱商品数です。証券会社では投資信託だけでなく、国内株式、米国株、ETF、REITなど幅広い金融商品を取り扱っています。
一方、銀行のNISA口座では投資信託のみの取扱いとなり、銘柄数も数十本から数百本程度に限られることが多いです。特に成長投資枠で個別株投資をしたい場合は、証券会社でしか取引できません。
証券会社では海外株式やIPO(新規公開株)にも投資できるため、投資の選択肢を広げたい方には証券会社が適しています。
手数料面では、ネット証券が圧倒的に有利です。SBI証券や楽天証券などのネット証券では、国内株式の売買手数料が原則無料で、投資信託の購入時手数料もノーロード(無料)の商品が豊富です。
銀行では、投資信託の購入時に販売手数料がかかる商品もあり、長期的にはコスト負担が大きくなる可能性があります。ただし、銀行によっては一部の投資信託で手数料無料キャンペーンを実施していることもあります。
手数料は長期投資において運用成績に大きく影響するため、できるだけ低コストで投資できる金融機関を選ぶことが重要です。
サポート体制では、銀行と対面型証券会社が有利です。店舗で直接相談できるため、投資が初めての方や、専門家のアドバイスを受けながら始めたい方には安心感があります。
ネット証券でも電話やチャットでのサポートは充実していますが、対面での相談はできません。ただし、SBI証券や楽天証券では土日や夜間もサポート対応しているため、仕事が忙しい方でも利用しやすいメリットがあります。
投資経験がある程度ある方や、自分で情報を調べて判断できる方は、手数料が安くて商品数が多いネット証券の方が効率的に資産形成できるでしょう。
証券会社がおすすめな人は、手数料を抑えて幅広い商品に投資したい方、米国株やIPOにも興味がある方、ポイント還元を活用したい方です。特にネット証券は、投資信託だけでなく個別株やETFにも投資できるため、投資の選択肢を広げられます。
銀行がおすすめな人は、投資が初めてで対面でじっくり相談したい方、すでにメインバンクとして利用している銀行で一元管理したい方です。ただし、取扱商品数が限られることや手数料が高めになる可能性があることは理解しておきましょう。
多くの投資家は、手数料の安さと商品の豊富さから、ネット証券でNISA口座を開設しています。初心者の方でも、スマホアプリが使いやすく、サポート体制も整っているため、まずはネット証券から検討してみることをおすすめします。
ここでは、投資経験や目的に応じて、どの証券会社が適しているかをタイプ別に解説します。自分に当てはまるタイプを参考に、最適な証券会社を選びましょう。
投資が初めての方には、SBI証券または楽天証券がおすすめです。この2社は取扱商品数が多く、手数料も安いため、長期的な資産形成に適しています。
SBI証券は投資信託の取扱本数が約2,600本と業界最多で、つみたて投資枠対象の投資信託も約271本と豊富です。初心者向けの投資情報やセミナーも充実しており、投資の基礎知識を学びながら資産運用を始められます。スマホアプリ「SBI証券アプリ」は直感的に操作でき、少額から積立投資を始められます。
楽天証券は、楽天ポイントを活用した投資ができるのが魅力です。楽天カードや楽天市場を利用している方なら、貯まったポイントで投資信託を購入できるため、投資のハードルが下がります。スマホアプリ「iSPEED」も使いやすく、初心者でも迷わず操作できます。
松井証券も初心者におすすめです。25歳以下なら売買手数料が完全無料で、25歳以上でも1日50万円までの取引は手数料無料です。サポート体制が充実しており、電話やチャットで気軽に相談できるため、投資に不安がある方でも安心して始められます。
初心者の方は、まず少額からつみたて投資枠で投資信託の積立を始めることをおすすめします。金融庁が推奨する「長期・積立・分散投資」の考え方に基づき、リスクを抑えながら資産形成を進めましょう。
ポイント還元を重視する方には、楽天証券、SBI証券、マネックス証券がおすすめです。クレカ積立でポイントが貯まり、貯まったポイントを投資に使えるため、実質的な利回りが向上します。
楽天証券では、楽天カードでクレカ積立をすると最大1.0%の楽天ポイントが貯まります。楽天市場や楽天モバイルなど、楽天グループのサービスを利用している方なら、ポイントが効率的に貯まります。貯まったポイントは投資信託の購入に使えるため、ポイント投資で少しずつ資産を増やせます。
SBI証券では、三井住友カードでクレカ積立をすると最大5.0%のVポイントが貯まります。Vポイント以外にも、Pontaポイント、dポイント、JALポイント、PayPayポイントなど、複数のポイントサービスに対応しているため、自分が普段使っているポイントを選べます。
マネックス証券のポイント還元
マネックスカードでクレカ積立をすると1.1%のマネックスポイントが貯まる
他社と比較しても高い還元率で、長期的な積立投資でポイントを効率的に貯められる
貯まったポイントはdポイントや他のポイントに交換できる
ポイント還元を最大限活用するには、普段使っているクレジットカードやポイントサービスに対応している証券会社を選ぶことが重要です。毎月の積立額が大きいほどポイント還元の恩恵も大きくなるため、長期的な資産形成において大きなメリットとなります。
米国株や海外株式に投資したい方には、マネックス証券、SBI証券、楽天証券がおすすめです。これらの証券会社は米国株の取扱銘柄数が多く、取引ツールも充実しています。
マネックス証券は米国株投資に特に強みを持ち、約5,000銘柄を取り扱っています。取引ツール「マネックストレーダー」は米国株取引に特化した機能が充実しており、リアルタイムの株価情報や企業分析レポートを確認できます。米国株の取引手数料も業界最低水準で、為替手数料も安いため、コストを抑えて海外投資ができます。
SBI証券は、米国株約5,000銘柄に加えて、中国株、韓国株、ロシア株、ベトナム株など8カ国の株式を取り扱っています。NISA口座でも米国株や海外ETFに投資できるため、グローバルな分散投資が可能です。スマホアプリ「SBI証券 米国株アプリ」も使いやすく、外出先でも手軽に取引できます。
楽天証券の海外投資
米国株約4,500銘柄を取り扱い
取引ツール「MARKET SPEED Ⅱ」で米国株のリアルタイム株価やニュースを確認できる
楽天ポイントを使って米国株や海外ETFを購入できる
海外投資を始める際は、為替リスクや税制の違いを理解しておくことが重要です。米国株の配当金には米国で10%の源泉徴収が行われますが、NISA口座では日本の税金は非課税となります。長期的な資産形成において、海外株式への分散投資はリスク分散の観点からも有効です。
NISA口座を開設するときの注意点3つ
NISA口座を開設する前に、必ず知っておくべき注意点を3つ解説します。これらを理解しておくことで、後悔しない証券会社選びができます。
NISA口座は、1人につき1つの金融機関でしか開設できません。複数の証券会社や銀行でNISA口座を持つことはできないため、最初の証券会社選びが非常に重要です。
すでに銀行でNISA口座を開設している場合、証券会社で新たにNISA口座を開設することはできません。金融機関を変更する場合は、所定の手続きが必要となります。
NISA口座を開設する際は、税務署による確認手続きが行われるため、開設までに1〜2週間程度かかることがあります。複数の金融機関に同時に申し込むと、手続きが複雑になるため、事前にしっかり比較してから1つの金融機関に絞って申し込みましょう。
NISA口座を開設した後でも、投資をしなければ口座を維持するだけで費用はかかりません。ただし、投資を始める前に、自分の投資目的やリスク許容度を明確にしておくことが大切です。
NISA口座の金融機関は変更できますが、年単位でしか変更できません。例えば、2025年にA証券でNISA口座を使って投資をした場合、2025年中にB証券に変更することはできず、変更できるのは2026年以降となります。
金融機関を変更する場合、変更したい年の前年10月1日から変更したい年の9月30日までに手続きを完了する必要があります。手続きには時間がかかるため、余裕を持って申し込むことが重要です。
金融機関を変更しても、以前の金融機関で購入した商品はそのまま保有し続けることができます。ただし、新たな投資は変更後の金融機関でしかできません。変更前の金融機関で保有している商品を売却する必要はありませんが、複数の金融機関で資産を管理することになるため、管理が煩雑になる可能性があります。
そのため、最初から自分に合った証券会社を選ぶことが重要です。手数料、取扱商品、ポイント還元、サポート体制など、複数の観点から比較して、長期的に使い続けられる証券会社を選びましょう。
新NISA制度には、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2種類があります。それぞれの特徴と違いを理解して、自分の投資スタイルに合った使い方をしましょう。
つみたて投資枠は、年間120万円まで投資でき、金融庁が認めた長期・積立・分散投資に適した投資信託のみが対象です。主にインデックスファンドが中心で、低コストで安定的な資産形成を目指す方に適しています。定期的に一定額を積み立てる「積立投資」が基本となります。
成長投資枠は、年間240万円まで投資でき、個別株、ETF、REIT、投資信託など幅広い商品に投資できます。つみたて投資枠よりも投資の自由度が高く、成長が期待できる個別株やIPOにも投資できます。ただし、一部の高レバレッジ商品や毎月分配型の投資信託は対象外となります。
つみたて投資枠と成長投資枠は併用できるため、年間最大360万円まで投資できます。非課税保有限度額は合計1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)です。
初心者の方は、まずつみたて投資枠で低コストのインデックスファンドを積み立てることから始めると良いでしょう。投資に慣れてきたら、成長投資枠で個別株やETFに投資するなど、投資の幅を広げていくことができます。
NISA口座の開設には、通常1〜2週間程度かかります。これは、証券会社での審査だけでなく、税務署による確認手続きが必要なためです。
ネット証券では、オンラインで本人確認書類を提出することで、最短翌営業日に口座開設が完了する場合もあります。SBI証券や楽天証券では、マイナンバーカードを使ったオンライン本人確認を利用すると、スムーズに手続きが進みます。
ただし、税務署での確認手続きが完了するまでは、NISA口座での取引はできません。すぐに投資を始めたい場合は、まず総合口座(課税口座)を開設して取引を開始し、NISA口座の開設が完了してから移行することも可能です。
いいえ、NISA口座は1人につき1つの金融機関でしか開設できません。複数の証券会社や銀行で同時にNISA口座を持つことはできません。
ただし、課税口座(特定口座や一般口座)は複数の証券会社で開設できます。NISA口座はA証券で開設し、課税口座はB証券でも開設するといった使い分けは可能です。
また、家族それぞれが別の証券会社でNISA口座を開設することは可能です。例えば、夫はSBI証券、妻は楽天証券でNISA口座を開設するといった形で、家族全体で複数の証券会社を活用することはできます。
NISA口座の金融機関を変更する場合は、変更したい年の前年10月1日から変更したい年の9月30日までに手続きを行う必要があります。
変更手続きの流れは以下の通りです。まず、現在NISA口座を開設している金融機関に「勘定廃止通知書」または「非課税口座廃止通知書」の発行を依頼します。次に、変更先の金融機関で新たにNISA口座開設の申込みを行い、発行された通知書を提出します。
変更前の金融機関で購入した商品は、変更後もそのまま非課税で保有し続けることができます。ただし、新たな投資は変更後の金融機関でしか行えません。また、変更手続きには時間がかかるため、余裕を持って申し込むことをおすすめします。
NISA口座で保有している商品は、いつでも売却できます。売却した場合でも、非課税のメリットは維持されます。つまり、売却益に対して税金はかかりません。
ただし、売却して空いた非課税枠は再利用できません。例えば、つみたて投資枠で年間60万円投資した後に30万円分を売却しても、その年の非課税枠は残り60万円のままで、90万円に戻ることはありません。
また、NISA口座そのものを解約することも可能ですが、解約すると非課税のメリットが失われるため、基本的には解約せずに保有し続けることをおすすめします。どうしても資金が必要な場合は、必要な分だけ売却する方が賢明です。
はい、NISA口座で投資する商品には元本割れのリスクがあります。投資信託や株式は市場の変動により価格が上下するため、投資した金額を下回る可能性があります。
特に短期的には市場の変動が大きく、一時的に含み損を抱えることもあります。しかし、金融庁が推奨する「長期・積立・分散投資」を実践することで、リスクを軽減できます。
過去のデータでは、長期的に分散投資を続けることで、元本割れのリスクが低減される傾向があります。ただし、過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありません。投資を始める前に、自分のリスク許容度を確認し、無理のない範囲で投資することが大切です。
NISA口座で得た利益は非課税のため、確定申告は不要です。通常の課税口座では、株式の売却益や配当金に対して20.315%の税金がかかりますが、NISA口座ではこれらの税金が一切かかりません。
ただし、NISA口座で損失が出た場合、その損失を他の課税口座の利益と相殺する「損益通算」はできません。また、損失を翌年以降に繰り越す「繰越控除」も利用できません。
複数の証券会社で口座を持っている場合でも、NISA口座分については確定申告の必要はありません。ただし、課税口座(特定口座や一般口座)で取引している場合は、確定申告が必要になることがあります。特定口座(源泉徴収あり)を選択していれば、証券会社が自動的に税金を計算・納付してくれるため、原則として確定申告は不要です。
NISA口座を選ぶ際は、投資信託の取扱本数、売買手数料、クレカ積立のポイント還元率、取引ツールの使いやすさ、サポート体制の5つのポイントを比較することが重要です。
初心者の方には、取扱商品数が多く手数料も安いSBI証券または楽天証券がおすすめです。ポイント還元を重視する方は楽天証券やマネックス証券、米国株投資に興味がある方はマネックス証券、25歳以下の方は松井証券が適しています。
NISA口座は1人1口座までしか開設できず、金融機関の変更も年単位でしかできないため、最初の証券会社選びが非常に重要です。つみたて投資枠と成長投資枠の違いを理解し、自分の投資目的に合った使い方をしましょう。
投資には元本割れのリスクがあります。長期・積立・分散投資の考え方に基づき、無理のない範囲で資産形成を進めることが大切です。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。詳しくは各証券会社の公式サイトでご確認ください。
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