会社設立のミチシルベ

日本株投資を始めたいけれど、どの銘柄を選べばいいか分からないと悩んでいませんか。

数千もの銘柄の中から、自分に合った株を見つけるのは初心者にとって大きな課題です。

この記事では、配当重視・株主優待重視・成長重視の3つの視点から、初心者でも安心して投資できるおすすめの日本株15銘柄を厳選しました。

銘柄選びの5つのポイントや、業種別の分散投資の方法、投資額別のポートフォリオ例も詳しく解説します。

さらに、日本株投資におすすめの証券会社5社も比較紹介していますので、口座開設から銘柄選びまでこの記事で完結できます。

記事を読み終える頃には、自分の投資スタイルに合った日本株を自信を持って選べるようになっているでしょう。

日本株のおすすめ銘柄とは？｜初心者が知っておきたい基本

日本株投資を始める前に、まず日本株の基本とおすすめ銘柄の分類を理解しておきましょう。

投資の目的によって選ぶべき銘柄は大きく変わってきます。

日本株とは何か

日本株とは、東京証券取引所などの国内の証券取引所に上場している日本企業の株式のことです。

株式を保有することで、その企業の所有者の一人となり、企業の成長による株価上昇の恩恵を受けられます。

東京証券取引所には、プライム市場・スタンダード市場・グロース市場の3つの市場区分があり、合計で約3,900社が上場しています。

プライム市場は時価総額が大きく流動性の高い企業、スタンダード市場は一定の時価総額と流動性を持つ企業、グロース市場は高い成長可能性を持つ企業が分類されています。

日本取引所グループ:市場区分の見直しについて

日本株投資では、株価の値上がり益（キャピタルゲイン）だけでなく、配当金や株主優待といった株式を保有することで得られる利益（インカムゲイン）も魅力です。

特に日本企業は株主優待制度が充実しており、日常生活で使える商品券や割引券などがもらえることも日本株投資の特徴と言えます。

おすすめ銘柄の3つの分類

日本株のおすすめ銘柄は、投資目的に応じて大きく3つのタイプに分類できます。

それぞれの特徴を理解し、自分の投資スタイルに合った銘柄を選ぶことが成功への第一歩です。

定期的な配当収入を得たい方や、安定したインカムゲインを求める方に適しています。

商船三井やJT（日本たばこ産業）、ENEOSなどの成熟した大企業に多く見られます。

株主優待重視型は、魅力的な株主優待制度を持つ銘柄です。

オリックスのカタログギフトやイオンの買い物割引、すかいらーくの食事券など、日常生活で活用できる優待が人気を集めています。

少額から始められる銘柄も多く、初心者にも親しみやすい投資スタイルです。

成長重視型は、今後の業績拡大が期待できる銘柄です。

トヨタ自動車やソニーグループ、キーエンスなど、技術力や市場競争力の高い企業が該当します。

株価の値上がり益を狙いたい方や、長期的な資産形成を目指す方に向いています。

ただし、株価変動が大きい傾向があるため、短期的な下落に動じない忍耐力が求められます。

日本株の選び方｜5つのポイントで失敗を防ぐ

日本株を選ぶ際には、感覚や人気だけで判断せず、客観的な指標を用いて総合的に評価することが重要です。

ここでは、初心者でも実践できる5つの選定ポイントを解説します。

PER・PBR・ROEの見方

PER（株価収益率）は、株価が1株あたり利益の何倍になっているかを示す指標です。

一般的にPERが15倍以下であれば割安、25倍以上であれば割高と判断されます。

PBR（株価純資産倍率）は、株価が1株あたり純資産の何倍かを表します。

PBRが1倍を下回る場合、株価が企業の純資産よりも低く評価されていることを意味し、割安と判断できます。

東京証券取引所は、PBR1倍割れ企業に対して改善策の開示を要請しており、今後の株価上昇が期待できる可能性があります。

ROE（自己資本利益率）は、企業が株主資本をどれだけ効率的に利益に変えているかを示す指標です。

ROEが10%以上であれば優良企業と評価されることが多く、投資先として魅力的と言えます。

日本企業の平均ROEは8%前後ですが、グローバル企業では15%以上を目指す動きが広がっています。

配当利回りの確認方法

配当利回りは、株価に対する年間配当金の割合を示す指標で、「年間配当金÷株価×100」で計算します。

日本株の平均配当利回りは2%前後ですが、3%以上であれば高配当株として注目されます。

配当利回りを確認する際は、企業の公式IR情報や証券会社の銘柄情報ページを活用しましょう。

配当性向（利益のうち配当に回す割合）が80%を超えている場合は、今後の減配リスクも考慮しましょう。

業績の安定性をチェック

企業の業績が安定しているかどうかは、過去3〜5年の売上高と営業利益の推移を確認することで判断できます。

売上高が右肩上がりで成長しており、営業利益率が5%以上を維持している企業は、安定した収益力を持つと評価できます。

特に製造業では50%以上、小売業では30%以上が一つの目安となります。

企業の決算短信や有価証券報告書は、各企業のIRページや金融庁のEDINETで閲覧できます。

四半期ごとの決算発表をチェックし、業績が予想通りに推移しているか確認する習慣をつけましょう。

金融庁:EDINET

株主優待の有無と内容

株主優待は、企業が株主に対して自社製品や割引券などを提供する制度です。

日本特有の制度で、約1,500社が実施しています。

優待内容は企業によって異なり、食品・日用品・商品券・割引券など多岐にわたります。

株主優待を選ぶ際は、自分が実際に使える内容かどうかを重視しましょう。

また、優待を受けるための最低保有株数と権利確定日も確認が必要です。

少額で買えるかどうか

日本株は通常100株単位（単元株）での取引が基本ですが、証券会社によっては1株から購入できる単元未満株取引（ミニ株）も提供されています。

例えば、株価3,000円の銘柄であれば、通常は30万円必要ですが、単元未満株なら3,000円から投資できます。

SBI証券の「S株」、楽天証券の「かぶミニ®」、マネックス証券の「ワン株」など、主要ネット証券では単元未満株取引が可能です。

【配当重視】高配当株のおすすめ5銘柄

配当収入を重視する投資家に向けて、配当利回りが高く業績も安定している5つの銘柄を紹介します。

いずれも東証プライム市場に上場する大企業で、長期保有に適した銘柄です。

商船三井｜配当利回り6%超の海運株

商船三井は、日本を代表する海運大手企業です。

2024年11月時点で配当利回りは6%を超えており、高配当株として人気を集めています。

コンテナ船や自動車船、LNG船など多様な船舶を保有し、世界中で海上輸送サービスを提供しています。

海運業は景気や海運市況の影響を受けやすい業種ですが、商船三井は長期契約による安定収益を確保しており、業績の変動リスクを抑えています。

JT（日本たばこ産業）｜安定配当の定番株

JTは、たばこ事業を主力とする企業で、20年以上連続で増配を続けてきた実績があります。

2024年11月時点での配当利回りは約5%で、安定した配当収入を求める投資家に支持されています。

国内のたばこ市場は縮小傾向にありますが、JTは海外事業の拡大や加熱式たばこ「プルーム」の販売強化により収益を確保しています。

また、医薬品事業や加工食品事業も展開しており、事業の多角化が進んでいます。

ENEOS｜エネルギー大手の高配当株

ENEOSは、石油精製・販売を主力とする日本最大のエネルギー企業です。

全国に約13,000カ所のサービスステーションを展開し、国内シェアは約50%を占めています。

配当利回りは約4%で、安定した配当実績があります。

石油事業に加えて、金属事業や再生可能エネルギー事業も展開しており、脱炭素社会への対応を進めています。

特に水素エネルギーやバイオ燃料の開発に力を入れており、将来的な成長も期待されています。

日本郵船｜海運業界のもう一つの選択肢

日本郵船は、商船三井と並ぶ日本の海運大手企業です。

配当利回りは約5%で、高配当株として注目されています。

コンテナ船事業では、商船三井、川崎汽船との共同出資会社「ONE」を運営し、世界的な競争力を持っています。

三菱UFJフィナンシャル・グループ｜メガバンクの安定配当

三菱UFJフィナンシャル・グループは、三菱UFJ銀行を中核とする日本最大の金融グループです。

配当利回りは約3.5%で、安定した配当実績があります。

国内外に幅広い金融サービスを提供しており、収益基盤が多様化されています。

国内の低金利環境が続く中でも、海外事業の拡大や資産運用ビジネスの強化により収益を確保しています。

メガバンク株は景気や金利政策の影響を受けやすいものの、長期的には安定した配当が期待できます。

また、株価が比較的安定しており、初心者でも保有しやすい銘柄と言えます。

【株主優待重視】おすすめ優待株5銘柄

株主優待は、企業が株主に対して自社製品や割引券などを提供する日本独自の制度です。

日常生活で活用できる優待を提供する5つの銘柄を紹介します。

オリックス｜カタログギフトが人気

オリックスは、リース・金融・不動産など多様な事業を展開する総合金融サービス企業です。

株主優待として、保有株数に応じたカタログギフトを提供しており、食品・日用品・体験型ギフトなど幅広い商品から選べることが人気の理由です。

業績も安定しており、配当利回りは約3%と優待と合わせて魅力的なリターンが期待できます。

自己資本比率は約15%と金融業界では標準的な水準で、財務的にも健全です。

イオン｜買い物割引で生活費を節約

イオンは、全国に展開する総合小売業の最大手企業です。

株主優待として、イオングループの店舗で使える「オーナーズカード」が提供され、買い物金額の3%〜7%がキャッシュバックされます。

イオンやマックスバリュ、ミニストップなど、グループ店舗で日常的に買い物をする方にとっては、実質的な生活費の節約につながります。

半年ごとに最大10万円までのキャッシュバックが受けられるため、頻繁に利用する方ほどメリットが大きくなります。

すかいらーくホールディングス｜外食チェーンの優待券

すかいらーくホールディングスは、ガスト・バーミヤン・ジョナサンなど多様な外食ブランドを展開する企業です。

株主優待として、グループ店舗で使える食事券が提供されます。

家族でファミリーレストランを利用する機会が多い方にとっては、非常に使い勝手の良い優待です。

ヤマダホールディングス｜家電量販店の割引券

ヤマダホールディングスは、ヤマダデンキを中核とする家電量販店最大手企業です。

株主優待として、店舗で使える優待券が提供されます。

家電製品や日用品の購入時に利用でき、高額商品を購入する際には特に重宝します。

配当利回りは約2%で、優待と合わせると実質利回りは3%以上になります。

日本航空（JAL）｜航空券の割引

日本航空（JAL）は、国内線・国際線を運航する日本を代表する航空会社です。

株主優待として、国内線の割引券が提供されます。

出張や旅行で飛行機を利用する機会が多い方にとっては、非常に価値の高い優待です。

配当利回りは約2%で、優待の実質価値を含めると魅力的なリターンとなります。

【成長重視】今後が期待できる日本株5銘柄

将来的な成長性を重視し、長期的な株価上昇が期待できる5つの銘柄を紹介します。

いずれも技術力や市場競争力が高く、グローバルに事業を展開する企業です。

トヨタ自動車｜世界トップの自動車メーカー

トヨタ自動車は、世界販売台数トップクラスの自動車メーカーです。

ハイブリッド車「プリウス」で培った技術力を武器に、電気自動車（EV）や水素自動車の開発にも積極的に取り組んでいます。

2024年3月期の営業利益は約5兆円と、日本企業の中でも最高水準の収益力を誇ります。

配当利回りは約2.5%と高配当株ほどではありませんが、業績の成長とともに増配が期待できます。

自動車業界全体の変革期にあり、トヨタの技術力と経営力が試される局面ですが、その対応力に期待が集まっています。

ソニーグループ｜エンタメとテクノロジーの融合

ソニーグループは、エレクトロニクス・ゲーム・映画・音楽など多様な事業を展開する総合エンターテインメント企業です。

特にPlayStationを中心としたゲーム事業は高収益で、世界中で強固なファン基盤を持っています。

イメージセンサーでは世界シェアトップを誇り、スマートフォンやデジタルカメラに広く採用されています。

また、映画・音楽事業では、コンテンツの権利収入が安定した収益源となっています。

配当利回りは約1%と低めですが、成長性を重視する投資家に支持されています。

キーエンス｜高収益のFA機器メーカー

キーエンスは、FA（ファクトリーオートメーション）機器や計測機器を製造・販売する企業で、営業利益率が50%を超える驚異的な収益力を持っています。

センサーや測定器、画像処理システムなど、製造業の自動化に欠かせない製品を提供しています。

直販体制を採用し、顧客のニーズに応じたカスタマイズ提案を行うことで高い付加価値を実現しています。

また、研究開発にも積極的に投資しており、常に最先端の技術を製品化しています。

信越化学工業｜半導体材料の世界的企業

信越化学工業は、半導体用シリコンウエハーで世界シェアトップを誇る化学メーカーです。

半導体産業の成長とともに業績を拡大しており、営業利益率は約30%と非常に高い水準を維持しています。

シリコンウエハー以外にも、塩化ビニル樹脂や合成石英など多様な化学製品を製造しており、事業の多角化が進んでいます。

半導体産業は景気の影響を受けやすいものの、長期的にはデジタル化の進展により需要拡大が見込まれます。

リクルートホールディングス｜人材サービス大手

リクルートホールディングスは、人材派遣・求人広告・人材紹介を手掛ける人材サービス最大手企業です。

国内だけでなく、海外事業も積極的に展開しており、売上高の約6割は海外から生み出されています。

特に米国のIndeedや欧州のGlassdoorなど、オンライン求人プラットフォームを買収し、グローバルな事業基盤を構築しています。

また、飲食店予約サイト「ホットペッパーグルメ」や美容サロン予約サイト「ホットペッパービューティー」など、マッチングプラットフォーム事業も展開しています。

人材不足が続く中、リクルートのサービス需要は今後も堅調に推移すると見込まれます。

業種別で選ぶ日本株｜分散投資のコツ

日本株投資で失敗しないためには、特定の業種に偏らず、複数の業種に分散して投資することが重要です。

ここでは、業種分散の考え方と実践方法を解説します。

なぜ業種を分散させるべきか

業種を分散させることで、特定の業種が不調に陥った際のリスクを軽減できます。

例えば、景気が悪化すると自動車や機械などの景気敏感株は大きく下落しますが、食品や医薬品などの生活必需品株は比較的安定しています。

このように、業種によって株価の動きは大きく異なるため、複数の業種に投資することでポートフォリオ全体の安定性が高まります。

日本証券業協会は、投資の基本として分散投資の重要性を強調しています。

特に初心者の方は、1つの業種に集中投資するのではなく、3〜5つの業種に分散させることをおすすめします。

日本証券業協会:投資者のためのガイドブック

景気に強い業種・弱い業種

景気に強い業種（ディフェンシブ株）には、食品・医薬品・電力・通信などがあります。

これらは生活に欠かせない商品・サービスを提供しているため、景気が悪化しても需要が大きく減少しません。

株価の変動も比較的小さく、安定した配当が期待できます。

一方、景気に弱い業種（景気敏感株・シクリカル株）には、自動車・機械・鉄鋼・化学・不動産などがあります。

これらは景気が良い時には業績が大きく伸びますが、景気が悪化すると業績も大きく落ち込みます。

株価の変動も大きく、ハイリスク・ハイリターンの特性を持ちます。

3～5業種に分けるポートフォリオ例

初心者の方には、3〜5つの業種に分散したポートフォリオをおすすめします。

例えば、食品（キユーピー）、医薬品（武田薬品工業）、通信（NTT）、自動車（トヨタ自動車）、金融（三菱UFJフィナンシャル・グループ）といった組み合わせです。

投資額の配分は、リスク許容度に応じて調整しましょう。

安定性を重視する方は、ディフェンシブ株の比率を高めに設定し、成長性を重視する方は、景気敏感株の比率を高めに設定します。

定期的にポートフォリオを見直し、バランスを保つことも大切です。

投資額別のポートフォリオ例｜10万円・50万円・100万円

投資額によって、選べる銘柄数や分散の程度が変わってきます。

ここでは、投資額別の具体的なポートフォリオ例を紹介します。

10万円で始める3銘柄の組み合わせ

投資資金が10万円の場合、単元未満株取引を活用することで、3〜5銘柄に分散投資が可能です。

例えば、トヨタ自動車（3万円）、NTT（3万円）、オリックス（4万円）といった組み合わせで、成長株・安定株・優待株をバランスよく保有できます。

この3銘柄で、自動車・通信・金融の3業種に分散され、リスクも抑えられます。

単元未満株取引では、SBI証券の「S株」、楽天証券の「かぶミニ®」、マネックス証券の「ワン株」などが利用できます。

50万円で組む5銘柄のバランス型

投資資金が50万円の場合、単元株と単元未満株を組み合わせて、5〜7銘柄に分散投資できます。

例えば、トヨタ自動車（10万円）、NTT（10万円）、オリックス（10万円）、イオン（10万円）、三菱UFJフィナンシャル・グループ（10万円）といった組み合わせです。

この構成では、自動車・通信・金融・小売の4業種に分散され、成長性・安定性・優待のバランスが取れています。

各銘柄に10万円ずつ均等配分することで、特定の銘柄に偏るリスクを避けられます。

100万円で作る分散ポートフォリオ

投資資金が100万円の場合、7〜10銘柄に分散投資することで、より安定したポートフォリオを構築できます。

例えば、トヨタ自動車（15万円）、ソニーグループ（15万円）、NTT（15万円）、オリックス（10万円）、イオン（10万円）、三菱UFJフィナンシャル・グループ（10万円）、JT（10万円）、商船三井（10万円）、リクルートホールディングス（5万円）といった組み合わせです。

この構成では、自動車・電機・通信・金融・小売・海運・人材サービスの7業種に分散され、景気敏感株とディフェンシブ株のバランスも取れています。

投資額が大きくなるほど、より細かい分散が可能になり、リスクを抑えながらリターンを追求できます。

また、定期的に配当金や優待を受け取ることで、投資のモチベーションも維持しやすくなります。

日本株投資におすすめの証券会社5社

日本株投資を始めるには、証券口座の開設が必要です。

ここでは、手数料が安く、初心者にも使いやすい証券会社5社を紹介します。

SBI証券｜取扱銘柄数No.1

SBI証券は、国内株式・投資信託・外国株式など幅広い金融商品を取り扱う総合ネット証券です。

口座数は約1,350万口座と国内最大級で、投資信託の取扱本数は約2,600本と業界トップクラスです。

Vポイント（旧Tポイント）、Pontaポイント、dポイント、JALポイント、PayPayポイントなど、複数のポイントサービスに対応しています。

SBI証券:公式サイト

楽天証券｜楽天ポイントが貯まる

楽天証券は、楽天グループが運営するネット証券で、口座数は約1,200万口座と国内2位の規模です。

楽天ポイントが貯まる・使えることが最大の特徴で、楽天経済圏を活用している方に特におすすめです。

取引ツール「MARKET SPEED Ⅱ」は高機能で、リアルタイムの株価情報やチャート分析が可能です。

また、スマホアプリ「iSPEED」も使いやすく、初心者でも直感的に操作できます。

楽天証券:公式サイト

マネックス証券｜米国株にも強い

マネックス証券は、米国株取引に強みを持つネット証券です。

米国株の取扱銘柄数は約5,000銘柄と業界トップクラスで、時間外取引にも対応しています。

取引ツール「マネックストレーダー」は高機能で、17種類ものツールが用意されています。

米国株と日本株の両方に投資したい方に最適な証券会社です。

マネックス証券:公式サイト

松井証券｜25歳以下は手数料無料

松井証券は、創業100年以上の歴史を持つ老舗証券会社です。

25歳以下の方は、現物取引・信用取引の手数料が完全無料となる独自のサービスを提供しており、若年層に人気があります。

取引ツール「マーケットラボ」は12種類用意されており、初心者から上級者まで幅広く利用できます。

口座開設は最短即日で完了し、すぐに取引を始められます。

松井証券:公式サイト

三菱UFJモルガン・スタンレー証券｜IPOに強い

三菱UFJモルガン・スタンレー証券は、三菱UFJフィナンシャル・グループと米国モルガン・スタンレーの合弁証券会社です。

IPO（新規公開株）の主幹事実績が年間9社と多く、IPO投資を考えている方におすすめです。

手数料は約定金額に応じて変動し、大口取引ほど割安になる仕組みです。

対面でのサポートも受けられるため、投資初心者で専門家のアドバイスを受けたい方にも適しています。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券:公式サイト

日本株投資で気をつけたい5つのこと

日本株投資にはリスクが伴います。

投資を始める前に、必ず理解しておくべき5つの注意点を解説します。

元本割れのリスクがある

株式投資は元本が保証されていないため、投資した金額を下回る可能性があります。

株価は企業の業績や市場環境、投資家の心理など様々な要因で変動し、時には大きく下落することもあります。

元本割れのリスクを抑えるには、分散投資と長期投資が有効です。

複数の銘柄・業種に分散し、短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点で保有することが大切です。

金融庁:リスク情報の開示について

配当金が減る可能性がある

配当金は企業の業績に応じて支払われるため、業績が悪化すると減配（配当金の減額）や無配（配当金の停止）となる可能性があります。

高配当株として人気の銘柄でも、業績次第では配当金が減少するリスクがあります。

配当金を重視する投資では、配当利回りだけでなく、企業の業績や配当性向、過去の配当実績も確認しましょう。

また、複数の高配当株に分散投資することで、一部の銘柄が減配しても全体への影響を抑えられます。

株主優待が廃止されることもある

株主優待制度は企業が任意で実施しているため、業績悪化やコスト削減の一環として廃止される可能性があります。

近年は、株主平等の観点から優待制度を廃止し、配当金を増やす企業も増えています。

株主優待を目的に投資する場合は、優待制度の変更・廃止リスクを理解した上で、企業の業績や将来性も合わせて判断することが重要です。

企業の不祥事で株価が急落する

企業が不祥事を起こすと、信頼が失墜し株価が急落する可能性があります。

会計不正、品質偽装、法令違反、経営陣のスキャンダルなど、様々な不祥事が株価に影響を与えます。

不祥事リスクを完全に避けることは難しいですが、複数の銘柄に分散投資することで影響を抑えられます。

また、企業のガバナンス体制や過去の不祥事歴を確認することも有効です。

短期売買は初心者には難しい

短期売買（デイトレードやスイングトレード）は、株価の短期的な変動を利用して利益を狙う手法ですが、初心者には難易度が高く、損失を出すリスクも大きくなります。

短期売買では、相場の動きを常に監視し、素早い判断が求められます。

初心者の方は、まず長期投資から始めることをおすすめします。

長期投資では、短期的な価格変動に左右されず、企業の成長とともに資産を増やすことを目指します。

まとめ

日本株のおすすめ銘柄は、配当重視・株主優待重視・成長重視の3つのタイプに分類でき、自分の投資目的に合わせて選ぶことが重要です。

配当重視なら商船三井やJT、株主優待重視ならオリックスやイオン、成長重視ならトヨタ自動車やソニーグループなど、それぞれの特徴を理解して選びましょう。

銘柄選びでは、PER・PBR・ROEなどの客観的指標を確認し、業績の安定性や配当利回りもチェックすることが失敗を防ぐポイントです。

また、特定の業種に偏らず3〜5業種に分散投資することで、リスクを抑えながら安定したリターンを目指せます。

投資額に応じて、10万円なら3銘柄、50万円なら5銘柄、100万円なら7〜10銘柄に分散することをおすすめします。

証券会社選びでは、SBI証券や楽天証券など、手数料が安く初心者向けサポートが充実した会社を選びましょう。

口座開設は無料で、最短翌営業日から取引を始められます。

単元未満株取引を活用すれば、少額から複数の銘柄に分散投資できるため、初心者の方でも安心して始められます。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。

配当金の減配や株主優待の廃止、企業の不祥事による株価急落の可能性もあります。

短期売買は初心者には難しいため、まずは長期投資から始めることをおすすめします。

最終的な投資判断はご自身の責任で行い、ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重にご検討ください。