会社設立のミチシルベ

IPO投資で当選確率を上げるには、証券会社選びが最も重要です。

IPO取扱数が多い証券会社、主幹事実績が豊富な証券会社、完全平等抽選を採用している証券会社など、それぞれに特徴があります。

この記事では、IPO投資におすすめの証券会社5社を比較し、当選確率を上げるための選び方と戦略を解説します。

複数の証券会社を使い分けることで、当選チャンスを最大化できます。

初心者の方でも実践できる具体的な方法をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

監修者 SOICO株式会社

共同創業者＆取締役COO　土岐 彩花（どきあやか）

SOICO株式会社

慶應義塾大学在学中に19歳で起業し、2社のベンチャー創業を経験。大学在学中に米国UCバークレー校（Haas School of Business, University of California, Berkeley）に留学し、経営学、マーケティング、会計、コンピュータ・サイエンスを履修。新卒でゴールドマン・サックス証券の投資銀行本部に就職し、IPO含む事業会社の資金調達アドバイザリー業務・引受業務に従事。2018年よりSOICO株式会社の取締役COOに就任。

SOICO株式会社 X（旧Twitter）

IPO投資におすすめの証券会社5社

IPO投資で当選確率を上げるには、複数の証券会社に口座を開設することが基本戦略です。

ここでは、IPO取扱実績や抽選方式の特徴から、特におすすめの証券会社5社をご紹介します。

楽天証券

楽天証券はIPO取扱銘柄数が2025年に44件と豊富で、主幹事・幹事実績も多い大手ネット証券です。抽選に参加するには、公開価格決定日（抽選日）の18時までに、抽選に必要な金額（申込株数×公開価格）を用意する必要があります。

抽選は申込単位株数ごとに抽選権が付与される方式で、口座開設から1年未満のユーザーにも当選チャンスがあります。楽天ポイントを使った投資や、マーケットスピードⅡでのリアルタイム情報取得も可能です。

楽天銀行との連携（マネーブリッジ）で普通預金金利が年最大0.58%（税引前、2026年11月2日時点）にアップし、IPO申込時の資金移動もスムーズです。楽天経済圏利用者であれば、ポイント還元率の向上も期待できます。

口座数は1,500万超（2026年11月時点）と国内最大級で、その分抽選倍率は高めですが、他社と併用すれば当選のチャンスを増やせます。

iSPEEDアプリを使えば外出先からでもIPO申込や抽選結果の確認が可能で、忙しい方でも取引機会を逃しにくい環境が整っています。

SBI証券｜IPO取扱数トップクラスで当選チャンス最多

SBI証券は2024年に76銘柄のIPOを取り扱い、ネット証券の中で取扱数が多い実績を誇ります。

主幹事実績も年間11社と豊富で、割当株数が多い案件に申し込めるチャンスが多いのが特徴です。

個人への配分予定数量のうち、60%は申込単元ごとの抽選、30%はIPOチャレンジポイントに基づく配分、10%は取引状況などに基づく配分となっています（2026年11月時点）。抽選は申込単元ごとに行われるため、1口座1票の抽選ではありません。

IPOチャレンジポイントは、落選するたびにポイントが貯まり、ポイントを使って申し込むことで当選確率を上げられる独自の制度です。

マネックス証券｜完全平等抽選で資金力不問

マネックス証券の最大の特徴は、100%完全平等抽選を採用している点です。

資金の多寡に関係なく、1口座につき1票の抽選権が与えられるため、少額投資家でも大口投資家と同じ当選確率になります。

2024年のIPO取扱数は54銘柄で、SBI証券に次ぐ水準です。

事前入金も必要なため、申込時に購入資金を用意する必要がありますが、その分本気度の高い投資家が集まり、公平な抽選が行われます。

SMBC日興証券｜主幹事実績が豊富で割当数が多い

SMBC日興証券は2024年に22社の主幹事を務め、主幹事実績では業界トップクラスです。

主幹事証券は全体の80%以上の株式を割り当てられるため、当選確率が大幅に高くなります。

年間のIPO取扱数は52銘柄で、ネット証券と比較しても遜色ありません。

抽選方式は10%がネット完全平等抽選、残りは店頭配分やステージ別抽選となっています。

松井証券｜事前入金不要で資金効率が良い

出典: 松井証券公式サイト

松井証券の大きなメリットは、事前入金が不要な点です。

IPO抽選時に資金を拘束されないため、複数のIPOに同時申込ができ、資金効率が非常に良くなります。

2024年のIPO取扱数は54銘柄で、完全平等抽選を採用しています。

25歳以下は株式取引手数料が無料になる特典もあり、若い世代には特に使いやすい証券会社です。

IPO投資とは｜仕組みと魅力を解説

IPO投資は株式投資の中でも人気の高い投資手法ですが、仕組みをしっかり理解することが成功への第一歩です。

ここでは、IPOの基本から投資の流れまでを分かりやすく解説します。

IPO（新規公開株）の基本

IPOとは「Initial Public Offering」の略で、企業が初めて株式を証券取引所に上場し、一般投資家が株式を売買できるようにすることです。

日本語では「新規公開株」や「新規上場株式」と呼ばれます。

企業は上場することで、広く一般から資金を調達できるようになります。

投資家は上場前に公募価格で株式を購入し、上場日に市場で売却することで利益を狙います。

公募価格は企業の業績や成長性、市場環境などを考慮して決定され、通常は上場前に機関投資家や個人投資家向けに販売されます。

IPO投資の魅力｜初値上昇で利益を狙える

IPO投資の最大の魅力は、初値（上場日の最初の取引価格）が公募価格を上回る可能性が高い点です。

2024年のデータでは、上場した銘柄の約70%が初値で公募価格を上回りました。

初値が公募価格の2倍以上になる銘柄も珍しくなく、短期間で大きな利益を得られるチャンスがあります。

また、公募価格で購入できれば、購入時の手数料が無料になる証券会社が多いのもメリットです。

IPO投資の流れ｜申込から売却まで

IPO投資は以下の流れで進みます。

まず、証券会社が取り扱うIPO銘柄の情報が公開されたら、目論見書で企業の事業内容や財務状況を確認します。

次に、ブックビルディング（需要申告）期間中に、希望する購入価格と株数を申告します。

この時点では購入は確定せず、抽選に参加する意思表示となります。

抽選が行われ、当選すれば購入申込を行い、公募価格で株式を取得できます。

上場日に初値がつき、その後は通常の株式と同様に市場で売買できるようになります。

IPO証券会社の選び方｜5つのポイント

IPO投資で成功するには、証券会社選びが極めて重要です。

以下の5つのポイントを押さえて、自分に合った証券会社を選びましょう。

IPO取扱数の多さ

IPO取扱数が多い証券会社ほど、申込機会が増えて当選チャンスも広がります。

SBI証券は2024年に76銘柄、マネックス証券は54銘柄、松井証券も54銘柄を取り扱いました。

年間のIPO件数は約90〜100銘柄程度ですので、取扱数が50銘柄を超える証券会社であれば、ほとんどのIPOに申し込めることになります。

取扱数の多さは、証券会社選びの最も基本的な指標です。

主幹事・委託幹事の実績

主幹事証券は、IPO全体の80%以上の株式を割り当てられるため、当選確率が圧倒的に高くなります。

SMBC日興証券は2024年に22社、野村證券は13社、みずほ証券は14社の主幹事を務めました。

また、委託幹事（裏幹事）として参加する証券会社も狙い目です。

大手に比べて口座数が少なく、競争率が低いため、穴場として当選しやすい傾向があります。

抽選方式（完全平等抽選かどうか）

抽選方式には大きく分けて「完全平等抽選」と「口数比例抽選」があります。

完全平等抽選は1口座につき1票の抽選権が与えられ、資金の多寡に関係なく当選確率が同じです。

マネックス証券は100%完全平等抽選を採用しています。SBI証券は、個人への配分の60%を申込単元ごとの抽選で決めています。

資金力に自信がない方は、完全平等抽選を採用している証券会社を優先的に選ぶとよいでしょう。

事前入金の要否

事前入金が不要な証券会社では、抽選時に資金を拘束されないため、複数のIPOに同時申込ができます。

松井証券やSMBC日興証券（一部）が事前入金不要です。

資金が限られている場合、事前入金不要の証券会社を活用することで、資金効率を大幅に高められます。

口座開設数（競争率）

口座開設数が多い証券会社ほど、競争率が高くなります。

SBI証券は約1,700万口座（2026年10月時点・グループ合計）、楽天証券は約1,500万口座（2026年11月時点）と非常に多く、競争率は高めです。

一方、GMOクリック証券は約78万口座と少なく、競争率が低い傾向があります。

複数口座戦略では、大手と中小をバランスよく組み合わせることがポイントです。

IPO当選確率を上げる3つの戦略

IPOの当選確率は一般的に数%と低いですが、以下の3つの戦略を実践することで、当選チャンスを大幅に高められます。

複数の証券会社で申し込む

IPO投資の基本戦略は、複数の証券会社に口座を開設し、同じIPO銘柄に複数の証券会社から申し込むことです。

1社だけでは当選確率が数%でも、5社から申し込めば単純計算で5倍の当選チャンスになります。

同一のIPOに複数の証券会社から申し込むことは問題ありません。

むしろ、IPO投資で成功している投資家のほとんどが、5社以上の証券会社を使い分けています。

主幹事証券のグループ会社を狙う

主幹事証券だけでなく、そのグループ会社（委託幹事）も狙い目です。

主幹事証券が割り当てられた株式の一部を、グループ会社に委託することがあり、グループ会社の方が口座数が少なく当選しやすい場合があります。

例えば、SMBC日興証券が主幹事の場合、同じSMBCグループの証券会社も取り扱う可能性があります。

主幹事証券の情報をチェックし、グループ会社にも口座を開設しておくと、当選確率を高められます。

IPOチャレンジポイントを活用する

SBI証券のIPOチャレンジポイントは、落選するたびにポイントが貯まり、ポイントを使って申し込むことで当選確率を上げられる制度です。

ポイント数が多い順に当選が決まるため、ポイントを貯めれば確実に当選できます。

人気の高いIPO銘柄では300〜500ポイント程度が必要になることもありますが、コツコツとポイントを貯めることで、いずれは必ず当選できる仕組みです。

主幹事証券とは｜IPO当選の鍵を握る存在

主幹事証券は、IPO投資で最も重要な存在です。

主幹事証券の仕組みと、どの証券会社が主幹事実績が多いのかを理解しましょう。

主幹事証券の役割と割当株数

主幹事証券とは、企業のIPOを主導する証券会社のことで、上場準備から株式の販売まで中心的な役割を担います。

主幹事証券には、IPOで発行される株式の80%以上が割り当てられるのが一般的です。

例えば、100万株のIPOがある場合、主幹事証券には80万株以上が割り当てられ、残りの20万株弱が他の証券会社（委託幹事）に配分されます。

このため、主幹事証券から申し込む方が、圧倒的に当選確率が高くなります。

主幹事証券の情報は、各証券会社の公式サイトやIPO情報サイトで確認できます。

2024年の主幹事実績ランキング

2024年の主幹事実績では、SMBC日興証券が22社で最多、みずほ証券が14社、野村證券が13社と続きました。

これらの大手証券会社は、毎年安定して主幹事を務めており、IPO投資では必ず押さえておきたい証券会社です。

ネット証券では、SBI証券が11社の主幹事実績を持ち、ネット証券の中では圧倒的なトップです。

ネット証券で手軽に取引しながら、主幹事案件にも申し込めるのはSBI証券の大きな強みです。

完全平等抽選とは｜資金力に左右されない仕組み

完全平等抽選は、資金力に関係なく公平に抽選が行われる仕組みです。

少額投資家にとって非常に有利な抽選方式です。

完全平等抽選の仕組み

完全平等抽選では、1口座につき1票の抽選権が与えられ、申込株数や資金の多寡に関係なく、すべての投資家が同じ当選確率になります。

例えば、100株申し込んでも1,000株申し込んでも、当選確率は同じです。

これに対して、口数比例抽選では、申込株数が多いほど当選確率が高くなります。

資金力のある投資家が有利になるため、少額投資家には不利な仕組みです。

完全平等抽選を採用している証券会社では、少額投資家でも大口投資家と対等に当選のチャンスがあります。

完全平等抽選を採用している証券会社

マネックス証券は100%完全平等抽選を採用しており、資金力に関係なく公平に抽選が行われます。

SBI証券は、個人への配分の60%が申込単元ごとの抽選、30%がIPOチャレンジポイントに基づく配分で、1口座1票の完全平等抽選ではありません。

松井証券も完全平等抽選を採用しており、事前入金も不要なため、少額投資家にとって非常に使いやすい証券会社です。

GMOクリック証券も完全平等抽選を採用しています。

複数口座の使い分け方｜資金効率を最大化する

限られた資金で効率よくIPO投資を行うには、複数口座の戦略的な使い分けが重要です。

資金別の戦略を具体的に解説します。

資金別の口座開設戦略

資金の大きさによって、開設すべき証券会社の組み合わせが変わります。

以下、資金別の推奨戦略をご紹介します。

事前入金不要の証券会社を優先する理由

事前入金不要の証券会社では、抽選時に資金を拘束されないため、同じ資金で複数のIPOに申し込めます。

例えば、50万円の資金があれば、事前入金が必要な証券会社では1つのIPOにしか申し込めませんが、事前入金不要なら複数のIPOに同時申込が可能です。

松井証券は事前入金不要で完全平等抽選を採用しているため、資金効率と当選確率の両面で優れています。

SMBC日興証券も一部のIPOで事前入金不要となる場合があります。

IPO投資で気をつけたい3つのこと

IPO投資には魅力がある一方で、注意すべきリスクや落とし穴もあります。

以下の3つのポイントをしっかり理解しておきましょう。

公募割れのリスクと見極め方

IPOのすべてが値上がりするわけではなく、初値が公募価格を下回る「公募割れ」が発生することもあります。

2024年のデータでは、約22%のIPOが公募割れとなりました。

目論見書で企業の財務状況や事業内容をしっかり確認し、成長性が見込めるかを判断することが大切です。

また、上場直前の市場全体の動向もチェックしましょう。

株式市場が大きく下落している時期は、IPOも公募割れしやすい傾向があります。

当選確率は低いことを理解する

IPOの当選確率は一般的に数%と非常に低く、人気銘柄では1%を下回ることも珍しくありません。

何度申し込んでも当選しないことは普通で、根気強く申し込み続けることが重要です。

SBI証券のIPOチャレンジポイントのように、落選してもポイントが貯まる仕組みを活用すれば、長期的には必ず当選できます。

抽選資金の拘束による機会損失

事前入金が必要な証券会社では、抽選期間中に資金が拘束され、他の投資機会を逃す可能性があります。

例えば、魅力的な株式が急落した際に、資金が拘束されていて購入できないというケースです。

資金拘束の期間はIPOによって異なりますが、通常は1週間程度です。

複数のIPOに申し込むと、資金が長期間拘束されることになります。

IPO投資の始め方｜口座開設から申込まで

IPO投資を始めるための具体的な手順を、ステップごとに解説します。

初心者の方でもスムーズに始められるよう、分かりやすく説明します。

証券口座を開設する

まず、IPO投資を行う証券会社に口座を開設します。

口座開設はオンラインで完結し、最短で翌営業日から取引が可能です。

本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカード）とマイナンバーを用意しましょう。

複数の証券会社に口座を開設する場合は、まずSBI証券、マネックス証券、松井証券の3社から始めるのがおすすめです。

口座開設は無料で、維持費もかかりません。

IPO銘柄の情報をチェックする

証券会社の公式サイトやIPO情報サイトで、取扱予定のIPO銘柄をチェックします。

企業名、事業内容、公募価格、ブックビルディング期間、上場日などの基本情報を確認しましょう。

目論見書（もくろみしょ）は、企業の詳細情報が記載された公式資料です。

財務状況、事業内容、リスク情報などが記載されており、投資判断の重要な材料になります。

ブックビルディング（需要申告）に参加する

ブックビルディング期間中に、証券会社のサイトから申込を行います。

希望する購入価格（通常は仮条件の上限価格）と株数を入力します。

この時点では購入は確定せず、抽選に参加する意思表示となります。

申込株数は、最低単元（通常100株）から指定できます。

完全平等抽選の証券会社では、申込株数が多くても当選確率は変わらないため、最低単元で申し込むのが一般的です。

抽選結果を確認し購入申込をする

ブックビルディング期間終了後、抽選が行われます。

抽選結果は証券会社のサイトやメールで通知されます。

当選した場合は、購入申込期間中に購入の意思表示を行います。

購入申込を行わなければ、当選は無効になります。

購入申込が完了すれば、上場日に株式が口座に入庫されます。

上場日以降は、通常の株式と同様に市場で売買できます。

よくある質問（Q&A）

まとめ

IPO投資で当選確率を上げるには、複数の証券会社に口座を開設し、戦略的に申し込むことが基本です。

SBI証券はIPO取扱数が多く、IPOチャレンジポイント制度も魅力的です。

マネックス証券は100%完全平等抽選で、資金力に関係なく公平に当選チャンスがあります。

SMBC日興証券は主幹事実績が豊富で、割当株数が多い案件に申し込めます。

松井証券は事前入金不要で資金効率が良い証券会社です。

これらの証券会社を組み合わせることで、当選確率を最大化できます。

主幹事証券は割当株数が多く当選確率が高いため、主幹事情報を必ずチェックしましょう。

完全平等抽選を採用している証券会社は、少額投資家にも有利です。

事前入金不要の証券会社を活用すれば、限られた資金で複数のIPOに申し込めます。

公募割れのリスクもあるため、目論見書で企業の成長性を確認し、慎重に判断することが大切です。

当選確率は低いですが、複数口座戦略とポイント制度を活用すれば、長期的には必ず当選できます。

IPO投資は根気が必要ですが、初値上昇による大きな利益を狙える魅力的な投資手法です。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。IPO投資は必ず利益が出るわけではなく、公募割れの可能性もあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。詳しくは各証券会社の公式サイトでご確認ください。

監修者 SOICO株式会社

共同創業者＆取締役COO　土岐 彩花（どきあやか）

SOICO株式会社

慶應義塾大学在学中に19歳で起業し、2社のベンチャー創業を経験。大学在学中に米国UCバークレー校（Haas School of Business, University of California, Berkeley）に留学し、経営学、マーケティング、会計、コンピュータ・サイエンスを履修。新卒でゴールドマン・サックス証券の投資銀行本部に就職し、IPO含む事業会社の資金調達アドバイザリー業務・引受業務に従事。2018年よりSOICO株式会社の取締役COOに就任。

SOICO株式会社 X（旧Twitter）