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海外ETFに興味があるけれど、投資信託との違いや始め方が分からず迷っていませんか。

海外ETFは、低コストで世界中の株式や債券に分散投資できる金融商品として、近年注目を集めています。

特に米国市場の成長を取り込みたい投資家から人気があり、VOOやVTIといった銘柄は多くの投資家に選ばれています。

しかし、為替リスクや二重課税など、海外ETF特有の注意点もあります。

この記事では、海外ETFの基本的な仕組みから、初心者におすすめの銘柄、証券会社の選び方まで、分かりやすく解説します。

海外ETFを活用した資産形成の第一歩を、この記事から始めましょう。

海外ETFとは｜投資信託との違いを知ろう

海外ETFとは、海外の証券取引所に上場している上場投資信託のことです。ETF（Exchange Traded Fund）は、株式のようにリアルタイムで売買できる投資信託で、特定の指数に連動するように運用されています。日本の投資家が海外ETFを購入することで、米国や欧州、新興国などの市場に手軽に投資できます。

海外ETFの仕組み

海外ETFは、運用会社が複数の株式や債券をまとめて1つの商品として上場させたものです。例えば、米国の代表的な株価指数であるS&P500に連動するETFを購入すれば、米国の主要500社に一度に投資したのと同じ効果が得られます。

ETFの価格は、保有している資産の価値に応じて変動し、証券取引所の取引時間中であればいつでも売買できます。投資信託と異なり、1日1回の基準価額ではなく、リアルタイムで価格が変動する点が特徴です。海外ETFの場合、米国市場であれば日本時間の夜間に取引が活発になります。

投資信託との3つの違い

海外ETFと投資信託の最も大きな違いは、取引方法と手数料体系です。投資信託は1日1回算出される基準価額で取引されますが、ETFは株式と同じように市場でリアルタイム取引が可能です。

手数料面では、ETFは一般的に投資信託よりも経費率（保有コスト）が低く設定されています。例えば、S&P500に連動する投資信託の信託報酬が年0.1%程度なのに対し、海外ETFのVOOは年0.03%程度です。長期投資では、この差が大きな影響を与えます。

また、購入方法も異なります。投資信託は証券会社を通じて100円から積立購入できますが、海外ETFは1株単位での購入となり、数万円程度の資金が必要です。ただし、最近では一部の証券会社で1株未満の取引も可能になっています。

米国ETFと中国ETFの特徴

海外ETFの中でも、米国ETFは取扱銘柄数が多く、流動性も高いため人気があります。米国市場は世界最大の株式市場であり、AppleやMicrosoft、Amazonなどの世界的企業に投資できます。経費率も低く、長期投資に適した銘柄が豊富です。

一方、中国ETFは新興国市場の成長を取り込みたい投資家に選ばれています。ただし、米国ETFと比べて価格変動が大きく、政治・経済リスクも高い点に注意が必要です。初心者の場合は、まず米国ETFから始めることをおすすめします。

海外ETFのメリット5つ｜なぜ人気なのか

海外ETFが多くの投資家に選ばれている理由は、低コストで効率的に資産形成できる点にあります。特に長期投資を考えている方にとって、手数料の安さと分散投資の効果は大きなメリットです。ここでは、海外ETFの主な5つのメリットを詳しく解説します。

経費率が安く長期投資に有利

海外ETFの最大の魅力は、経費率（保有コスト）の低さです。経費率とは、ETFを保有している間に発生する年間の運用コストで、投資信託の信託報酬に相当します。

長期投資では、この差が複利効果で大きく広がります。30年間の運用では、経費率0.03%と0.1%の差は、最終的な資産額に数十万円の違いを生むこともあります。

少額から世界中に分散投資できる

海外ETFを活用すれば、1つの銘柄で世界中の株式に分散投資できます。例えば、バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）は、約9,000銘柄の世界中の株式に投資しているため、この1銘柄だけで全世界への分散投資が完了します。

個別株で同じレベルの分散投資をしようとすると、数百万円から数千万円の資金が必要ですが、ETFなら数万円から始められます。分散投資は、特定の企業や国のリスクを軽減する効果があり、安定した資産形成に欠かせません。

また、米国市場だけでなく、欧州や新興国、債券やコモディティなど、さまざまな資産クラスに投資できるETFも豊富に揃っています。

リアルタイムで売買できる

海外ETFは株式と同じように、証券取引所の取引時間中であればいつでも売買できます。投資信託の場合、注文した日の基準価額が確定するのは翌営業日以降ですが、ETFなら注文時の価格で即座に取引が成立します。

この特徴は、市場の急変時に素早く対応したい投資家にとって有利です。ただし、初心者の場合は、短期的な価格変動に惑わされず、長期保有を前提とした投資スタイルが推奨されます。

米国市場の成長を取り込める

米国株式市場は、過去数十年にわたり世界経済をけん引してきました。S&P500指数は過去30年間で年平均約10%のリターンを記録しており、長期投資家にとって魅力的な投資先です。

海外ETFを通じて米国市場に投資することで、AppleやMicrosoft、Amazon、Googleなど、世界をリードする企業の成長を取り込めます。日本国内だけに投資するよりも、グローバルな成長機会にアクセスできる点が大きなメリットです。

また、米国市場は流動性が高く、取引量も多いため、売買がスムーズに行えます。

配当収入を得られる

多くの海外ETFは、保有している株式から得られる配当金を投資家に分配します。例えば、高配当株に投資するSPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF（SPYD）は、年4回の分配金を受け取れます。

配当収入は、値上がり益（キャピタルゲイン）とは別の収益源となり、安定したキャッシュフローを生み出します。リタイア後の生活資金や、再投資による複利効果を狙う投資家にとって、配当は重要な要素です。

海外ETFで気をつけたい5つのこと

海外ETFには多くのメリットがある一方で、投資する前に理解しておくべきリスクや注意点もあります。特に初心者の方は、これらのデメリットを正しく理解した上で投資判断を行うことが大切です。ここでは、海外ETF投資で気をつけたい5つのポイントを解説します。

為替変動で損益が変わる

海外ETFは外貨建てで取引されるため、為替変動の影響を受けます。例えば、米国ETFを購入する場合、円をドルに両替してから購入し、売却時にはドルを円に戻します。この過程で、為替レートの変動により損益が発生します。

具体例を挙げると、1ドル=100円の時に100万円をドルに両替して米国ETFを購入し、ETFの価格が10%上昇したとします。しかし、売却時に1ドル=90円の円高になっていた場合、ETFの値上がり益は為替差損で相殺され、円ベースでの利益は減少します。

逆に、円安が進めば為替差益が得られ、ETFの値上がり益に上乗せされます。為替リスクは避けられないため、長期投資で時間分散することや、為替の短期的な変動に一喜一憂しない姿勢が重要です。

外貨両替に手間とコストがかかる

海外ETFを購入するには、日本円を外貨（主に米ドル）に両替する必要があります。この両替時に、証券会社が設定する為替手数料（スプレッド）が発生します。

一般的な証券会社の為替手数料は、1ドルあたり25銭程度です。100万円をドルに両替する場合、約2,500円の手数料がかかる計算になります。ただし、SBI証券や楽天証券では、住信SBIネット銀行や楽天銀行を経由することで、為替手数料を大幅に削減できる方法もあります。

また、両替の手間自体も初心者にとってはハードルになります。投資信託のように日本円で直接購入できないため、取引の流れを事前に理解しておく必要があります。

二重課税の負担がある

海外ETFの配当金には、米国と日本の両方で税金がかかる二重課税の問題があります。まず米国で10%の源泉徴収が行われ、その後日本で20.315%の税金が課されます。

例えば、100ドルの配当金を受け取る場合、米国で10ドルが源泉徴収され、残り90ドルに対して日本で約18ドルが課税されます。最終的に手元に残るのは約72ドルとなり、実質的な税負担は約28%です。

この二重課税を軽減する方法として、確定申告で「外国税額控除」を申請する方法があります。ただし、手続きが煩雑であるため、配当金が少額の場合は控除を受けても手間に見合わないこともあります。NISA口座で海外ETFを保有すれば、日本の税金は非課税になりますが、米国の10%は引かれます。

国税庁「外国税額控除」

リアルタイム取引がしにくい時間帯がある

米国市場の取引時間は、日本時間の夜間から早朝にかけてです。具体的には、米国東部時間の9:30～16:00（日本時間23:30～翌6:00、サマータイム時は22:30～翌5:00）が取引時間となります。

そのため、日中に働いている方がリアルタイムで取引するのは難しく、注文を出すタイミングが限られます。ただし、多くの証券会社では指値注文や逆指値注文が可能なため、事前に注文を出しておくことで対応できます。

また、長期投資を前提とする場合は、短期的な価格変動を気にする必要はなく、この点はそれほど大きなデメリットにはなりません。

元本割れのリスクがある

海外ETFは投資商品であり、株式や債券の価格変動により元本割れのリスクがあります。特に、短期的には市場の急落により大きな損失を被る可能性もあります。

例えば、2020年3月のコロナショックでは、米国株式市場が約30%下落し、ETFの価格も大きく下がりました。また、2022年には米国の金利上昇により、株式市場が低迷しました。このような市場の変動は避けられません。

初心者におすすめの海外ETF5選

海外ETFは数千銘柄が存在しますが、初心者の方には、低コストで分散投資ができる定番銘柄から始めることをおすすめします。ここでは、長期投資に適した5つの人気銘柄を紹介します。

バンガードS&P500ETF（VOO）｜米国の主要500社に投資

VOOは、米国の代表的な株価指数であるS&P500に連動するETFです。AppleやMicrosoft、Amazonなど、米国の主要500社に分散投資できるため、米国市場全体の成長を取り込めます。

バンガードトータルストックマーケットETF（VTI）｜米国株式市場全体に投資

VTIは、米国株式市場全体に投資するETFで、大型株から小型株まで約4,000銘柄をカバーしています。VOOよりも幅広い銘柄に分散投資できるため、米国市場全体の成長をより正確に捉えられます。

経費率は年0.03%で、VOOと同水準です。S&P500に連動するVOOと比べて、中小型株も含まれるため、若干リスクは高まりますが、その分リターンも期待できます。

1株あたりの価格は約270ドル前後で、VOOよりも少額から始められます。配当利回りは年1.5%程度です。

インベスコQQQ信託シリーズ1（QQQ）｜米国ハイテク株に投資

QQQは、ナスダック100指数に連動するETFで、AppleやMicrosoft、Googleなどのハイテク企業を中心に投資しています。米国のハイテク企業の成長を取り込みたい投資家に人気があります。

経費率は年0.20%で、VOOやVTIよりもやや高めですが、ハイテク株の成長性を考えれば許容範囲です。ただし、ハイテク株は価格変動が大きいため、リスクも高い点に注意が必要です。

1株あたりの価格は約500ドル前後で、配当利回りは年0.5%程度と低めです。値上がり益を狙う投資家に向いています。

バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）｜全世界の株式に投資

VTは、全世界の株式約9,000銘柄に投資するETFです。米国だけでなく、欧州や日本、新興国を含む世界中の株式市場に分散投資できるため、地域リスクを最小限に抑えられます。

経費率は年0.07%で、1つの銘柄で全世界に投資できることを考えれば非常に低コストです。ただし、米国以外の市場も含まれるため、米国市場だけに投資するVOOやVTIと比べてリターンは若干低くなる可能性があります。

1株あたりの価格は約110ドル前後で、少額から始めやすい銘柄です。配当利回りは年1.8%程度です。

SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF（SPYD）｜高配当株に投資

SPYDは、S&P500の中でも配当利回りが高い80銘柄に均等投資するETFです。配当収入を重視する投資家に人気があり、年4回の分配金が受け取れます。

配当利回りは年4%前後と高く、値上がり益よりもインカムゲイン（配当収入）を狙う投資家に適しています。ただし、高配当株は景気の影響を受けやすく、価格変動が大きい点に注意が必要です。

経費率は年0.07%で、1株あたりの価格は約45ドル前後と少額から始めやすい銘柄です。

海外ETFにおすすめの証券会社5社

海外ETFを購入するには、証券会社で口座を開設する必要があります。証券会社によって、取扱銘柄数や手数料、サービス内容が異なるため、自分に合った証券会社を選ぶことが重要です。ここでは、海外ETF投資におすすめの証券会社を5社紹介します。

SBI証券｜取扱銘柄数が豊富で手数料も安い

SBI証券は、米国株式の取扱銘柄数が約5,000銘柄と業界トップクラスで、海外ETFの選択肢が豊富です。取引手数料は約定代金の0.495%（税込）で、最低手数料は0ドル、上限は22ドル（税込）です。

楽天証券｜楽天ポイントで投資できる

楽天証券は、楽天ポイントを使って海外ETFを購入できる点が魅力です。楽天カードや楽天市場を利用している方は、貯まったポイントを投資に回せるため、実質的なコストを抑えられます。

米国株式の取扱銘柄数は約4,500銘柄で、SBI証券に次ぐ規模です。取引手数料は約定代金の0.495%（税込）で、最低手数料は0ドル、上限は22ドル（税込）です。また、「米国株手数料無料プログラム」を利用すれば、一部の銘柄の買付手数料が無料になります。

NISA口座にも対応しており、口座開設数は約1,200万口座です。取引ツール「MARKET SPEED Ⅱ」は使いやすく、初心者にも人気があります。

マネックス証券｜米国株の取引ツールが充実

取引手数料は約定代金の0.495%（税込）で、最低手数料は0ドル、上限は22ドル（税込）です。また、NISA口座での米国株買付手数料が無料になるキャンペーンを実施していることもあります。

為替手数料は1ドルあたり25銭ですが、定期的にキャンペーンで引き下げられることもあります。口座開設数は約270万口座で、米国株投資に力を入れている証券会社です。

松井証券｜50万円以下は手数料無料

松井証券は、1日の約定代金が50万円以下であれば、国内株式の取引手数料が無料です。ただし、米国株式の手数料体系は他社と同様で、約定代金の0.495%（税込）です。

米国株式の取扱銘柄数は約4,900銘柄で、主要な海外ETFは網羅しています。NISA口座にも対応しており、25歳以下であれば国内株式の手数料が完全無料になる特典もあります。

サポート体制が充実しており、電話やチャットでの問い合わせに丁寧に対応してくれるため、初心者にも安心です。口座開設数は約160万口座です。

moomoo証券｜米国株の情報が豊富

moomoo証券は、米国株の情報提供に強みがあり、リアルタイムの株価情報や銘柄分析ツールが充実しています。米国株式の取扱銘柄数は約7,000銘柄以上と非常に多く、マイナーなETFも購入できます。

取引手数料は、ベーシックコースで約定金額の0.132%（税込）、アドバンスコースで0.0049米ドルと、業界最安水準です。ただし、投資信託の取扱がないため、ETF専門の投資家向けです。

NISA口座は成長投資枠のみ対応しており、つみたて投資枠は利用できません。口座開設数は約50万口座以上（推定）で、急成長中の証券会社です。

海外ETFの始め方｜口座開設から購入まで

海外ETFを始めるには、証券会社で口座を開設し、外貨を準備してから銘柄を購入する流れになります。初心者の方でも、手順を理解すればスムーズに始められます。ここでは、海外ETF投資の具体的な始め方を4つのステップで解説します。

証券口座を開設する

まず、海外ETFを取り扱っている証券会社で口座を開設します。口座開設はオンラインで完結でき、最短で翌営業日から取引が可能です。

口座開設に必要なものは、本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカード）とマイナンバー確認書類です。証券会社の公式サイトから申込フォームに必要事項を入力し、本人確認書類をアップロードすれば、数日で口座が開設されます。

外貨を準備する

海外ETFを購入するには、日本円を外貨（米ドル）に両替する必要があります。証券会社の取引画面から、円をドルに両替できます。

両替時には為替手数料がかかりますが、住信SBIネット銀行や楽天銀行を経由することで、手数料を大幅に削減できます。例えば、SBI証券の場合、住信SBIネット銀行で円をドルに両替してからSBI証券に入金すれば、1ドルあたり4銭の手数料で済みます。

また、証券会社によっては、円貨決済（日本円のまま購入し、証券会社が自動で両替する方法）も可能ですが、為替手数料が高くなる場合があるため、事前に確認しましょう。

銘柄を選んで注文する

外貨の準備ができたら、購入したい海外ETFの銘柄を検索して注文します。証券会社の取引画面で、ティッカーシンボル（VOOやVTIなど）を入力すれば、該当する銘柄が表示されます。

注文方法には、成行注文と指値注文があります。成行注文は、現在の市場価格で即座に購入する方法で、指値注文は、指定した価格に達したら購入する方法です。初心者の場合は、指値注文で希望価格を設定することをおすすめします。

注文が成立すると、購入した海外ETFが口座に反映されます。米国市場の取引時間は日本時間の夜間から早朝なので、注文のタイミングに注意しましょう。

NISA口座で買う方法

NISA口座で海外ETFを購入すれば、値上がり益や配当金が非課税になります。ただし、米国での10%の源泉徴収は引かれるため、完全に非課税にはなりません。

NISA口座での購入方法は、通常の口座と同じです。注文画面で「NISA口座」を選択してから注文すれば、NISA枠で購入できます。NISA口座の成長投資枠は年間240万円までなので、枠内で計画的に投資しましょう。

また、つみたて投資枠では海外ETFは購入できないため、成長投資枠を活用する必要があります。

金融庁「新しいNISA」

投資金額別のおすすめ運用方法

海外ETF投資を始める際、毎月いくら投資するかによって、適した運用方法が異なります。ここでは、月1万円、月3万円、月5万円以上の3つのパターンに分けて、おすすめの運用方法を解説します。

月1万円で始める場合｜積立投資で分散

月1万円の予算で海外ETFを始める場合は、1つの銘柄に集中投資することをおすすめします。少額では複数銘柄に分散すると、1銘柄あたりの購入金額が小さくなり、手数料の負担が相対的に大きくなります。

ただし、海外ETFは1株単位での購入となるため、端数が出る場合は翌月に繰り越すか、投資信託と併用する方法も検討しましょう。

月3万円で始める場合｜複数銘柄に分散

月3万円の予算があれば、2～3銘柄に分散投資できます。例えば、米国市場全体に投資するVOOまたはVTIに月2万円、高配当株に投資するSPYDに月1万円といった組み合わせが考えられます。

また、全世界に分散投資したい場合は、バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）に月3万円を投資する方法もあります。VTは1つで全世界の株式に投資できるため、地域リスクを最小限に抑えられます。

月3万円であれば、年間36万円の投資となり、長期的には大きな資産を形成できます。NISA口座を活用すれば、非課税で運用できるため、さらに効率的です。

月5万円以上で始める場合｜ポートフォリオを組む

月5万円以上の予算がある場合は、複数の資産クラスに分散したポートフォリオを組むことをおすすめします。例えば、米国株式（VOO）に月3万円、全世界株式（VT）に月1万円、高配当株（SPYD）に月1万円といった配分が考えられます。

また、ハイテク株に投資するQQQや、債券ETFを組み合わせることで、リスクとリターンのバランスを調整できます。債券ETFは株式よりも価格変動が小さいため、ポートフォリオの安定性を高める効果があります。

月5万円であれば、年間60万円の投資となり、10年間で600万円、20年間で1,200万円の投資元本になります。複利効果を考慮すれば、さらに大きな資産を形成できる可能性があります。

海外ETFのよくある質問

まとめ

海外ETFは、低コストで世界中の株式に分散投資できる魅力的な金融商品です。特に米国市場の成長を取り込みたい投資家にとって、VOOやVTIといった定番銘柄は長期投資に適しています。

ただし、為替リスクや二重課税、元本割れのリスクなど、海外ETF特有の注意点もあります。これらのリスクを理解した上で、自分の投資目的やリスク許容度に合わせて銘柄を選ぶことが大切です。

証券会社選びでは、取扱銘柄数や手数料、サービス内容を比較し、自分に合った証券会社を選びましょう。SBI証券や楽天証券は、初心者にも使いやすく、手数料も安いためおすすめです。

海外ETF投資を始める際は、少額から積立投資を行い、長期的な視点で資産形成を進めることが成功の鍵です。なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。詳しくは各証券会社・金融機関にご確認ください。