会社設立のミチシルベ

エイプコイン（APE）は、世界的に有名なNFTプロジェクト「Bored Ape Yacht Club（BAYC）」から生まれた仮想通貨です。

2022年3月のローンチ直後から注目を集め、多くの取引所に上場しましたが、2025年6月にはガバナンス構造が大きく変化しました。

この記事では、エイプコインの基本情報から最新の動向、購入方法、将来性まで詳しく解説します。

国内取引所での購入方法や、ステーキングで報酬を得る方法も具体的にご紹介しますので、エイプコインへの投資を検討している方はぜひ参考にしてください。

エイプコイン（APE）とは｜BAYCから生まれた仮想通貨

エイプコイン（APE）は、2022年3月17日にローンチされたERC-20規格の仮想通貨です。世界的に有名なNFTプロジェクト「Bored Ape Yacht Club（BAYC）」のエコシステムを支える中核的なトークンとして誕生しました。

出典：CoinMarketCap

BAYCは、Yuga Labsが開発した10,000体の猿をモチーフにしたNFTコレクションで、著名人やセレブリティが所有していることでも知られています。エイプコインは、このBAYCを中心としたWeb3エコシステム全体で使用される通貨として設計されました。

Web3コミュニティを支えるガバナンストークン

エイプコインは、ApeCoin DAOのガバナンストークンとして機能していました。保有者はエコシステムの意思決定に参加でき、提案や投票を通じてプロジェクトの方向性を決定する権利を持っていました。

しかし、2025年6月に大きな転換点を迎えます。Yuga LabsのCEOであるGreg Solanoが提出した提案AIP-596が可決され、ApeCoin DAOは解体されました。新たに設立されたApeCo（エイプコ）という中央集権的な組織が、エコシステムの運営を引き継いでいます。

出典：Messari State of ApeCoin Q2 2025

この変更により、意思決定の迅速化と効率的なプロジェクト運営が期待されています。ApeCo体制では、ApeChain、BAYC、Othersideという3つの中核プロジェクトに資源を集中させる方針が示されています。

出典：Messari State of ApeCoin Q2 2025

BAYCとの関係｜NFTエコシステムの中核

エイプコインとBAYCの関係は非常に密接です。エイプコインのローンチ時には、BAYCおよびMutant Ape Yacht Club（MAYC）のNFT保有者に対して、総供給量の15%にあたるエイプコインがエアドロップされました。

出典：ApeCoin公式サイト

また、Yuga Labsが開発するメタバースプロジェクト「Otherside」では、仮想土地「Otherdeed」の購入にエイプコインが使用されています。Othersideは、BAYCのNFTをアバターとして使用できるMMORPG型のメタバースゲームで、エイプコインはこのゲーム内での基軸通貨としての役割を担っています。

さらに、エイプコインはゲーム、イベント、サービスへのアクセス権としても機能し、エコシステム全体での決済手段として活用されています。BAYCのフロア価格とエイプコインの価格には相関関係があり、NFT市場の動向がエイプコインの価格にも影響を与える傾向があります。

基本スペック一覧

エイプコインの5つの特徴｜なぜ注目されているのか

エイプコインは、NFTとメタバースの分野で独自の地位を築いています。ここでは、エイプコインが注目される5つの主要な特徴について、最新情報を含めて詳しく解説します。

ApeCoin DAOからApeCo体制へ｜2025年6月の変化

2025年6月、エイプコインのガバナンス構造は大きな転換を迎えました。Yuga LabsのCEOであるGreg Solanoが提出した提案AIP-596が、99.66%という圧倒的な賛成率で可決されたのです。

出典：AIinvest ApeCoin DAO Dissolves

この提案では、ApeCoin DAOを「遅く、騒がしく、しばしば不真面目なガバナンスの演劇」と批判し、効率的な運営のために新体制への移行を主張しました。ApeCo体制では、Yuga Labsが直接管理する中央集権的な組織が意思決定を行い、ApeChain、BAYC、Othersideという3つの中核プロジェクトに資源を集中させています。

出典：DAO Times WebSlinger And The Rise And Fall Of ApeCoin DAO

この変更により、トークンホルダーの投票権は完全に失われましたが、意思決定の迅速化とプロジェクトの質の向上が期待されています。一方で、分散型を重視するコミュニティからは、中央集権化への懸念の声も上がっています。

ApeChain（Layer 3）の技術的優位性

2024年10月20日、ApeChain（エイプチェーン）がメインネット上でローンチされました。ApeChainは、Arbitrum Orbitフレームワーク上に構築されたLayer 3ブロックチェーンです。

出典：Cointelegraph ApeCoin price jumps 100% on ApeChain launch

ApeChainの最大の特徴は、エイプコイン（APE）がネイティブガストークンとして使用される点です。これにより、取引手数料の支払いにAPEが必要となり、トークンの実用性が大幅に向上しました。

技術的には、イーサリアムのセキュリティ、Arbitrumのスケーラビリティ、そしてカスタマイズ可能なアプリケーション層という3層構造を持ちます。AnyTrustデータ可用性レイヤーを採用することで、トランザクションコストを削減しながら、イーサリアムへのフォールバック機能で安全性も確保しています。

さらに、ApeChainは「ネイティブイールド」機能を提供しており、USDC、USDT、ETH、APEなどの資産をブリッジするだけで自動的に収益を得られる仕組みを実装しています。開発者向けには、SolidityだけでなくRust、C++などの言語でスマートコントラクトを記述できるStylusもサポートしています。

ERC-20規格で幅広い互換性

エイプコインは、イーサリアムブロックチェーン上で発行されるERC-20規格のトークンです。ERC-20は、イーサリアムエコシステムで最も広く採用されているトークン規格で、多くのウォレットや取引所、DeFiプロトコルとの互換性を持ちます。

この規格により、エイプコインはMetaMaskなどの主要なウォレットで簡単に管理でき、UniswapやSushiSwapなどの分散型取引所（DEX）でも取引可能です。また、イーサリアムネットワーク上の他のDeFiプロトコルとも容易に統合できるため、ステーキングやレンディングなど、さまざまな金融サービスで利用できます。

ERC-20規格の採用により、エイプコインは技術的な障壁が低く、既存のイーサリアムユーザーが簡単に利用を開始できる点も大きな利点です。

総供給量10億枚の配分と希少性

エイプコインの総供給量は10億枚に固定されており、全てローンチ時に発行済みです。追加発行やバーン（焼却）の仕組みはなく、供給量は一定に保たれています。

出典：ApeCoin公式サイト

初期配分は以下の通りです。62%がエコシステムファンドに割り当てられ、コミュニティ主導のプロジェクトや開発資金として使用されます。15%はBAYCとMAYCのNFT保有者にエアドロップされました。16%はYuga Labsに、8%はプロジェクト創設者に、そして1%はチャリティ目的に配分されています。

出典：BitPay What is ApeCoin

エコシステムファンドの62%は、ApeCoin DAO（現在はApeCo）によって管理され、段階的に放出される仕組みになっています。この計画的な供給管理により、市場への急激な供給増加を防ぎ、価格の安定化を図っています。

Othersideメタバースでの実用性

Yuga Labsが開発するメタバースプロジェクト「Otherside」は、エイプコインの重要な使用用途の一つです。Othersideは、MMORPG（多人数参加型オンラインロールプレイングゲーム）の要素を持つメタバース空間で、BAYCやMAYCのNFTをアバターとして使用できます。

Otherside内の仮想土地「Otherdeed」の購入には、エイプコインが使用されました。2022年のOtherdeed販売では、1区画305APEで販売され、大きな注目を集めました。将来的には、ゲーム内でのアイテム購入、サービス利用、報酬の受け取りなど、さまざまな経済活動にエイプコインが使用される予定です。

Othersideは現在も開発が進行中ですが、完成すればエイプコインの需要を大きく押し上げる要因になると期待されています。

エイプコインの価格推移｜過去最高値と現在の動向

エイプコインの価格は、ローンチ以来大きな変動を経験してきました。ここでは、時系列で価格推移を振り返り、変動要因を分析します。

2022年｜上場直後の高騰と調整

エイプコインは2022年3月17日にローンチされ、直後からBinance、Coinbase、FTXなどの大手取引所に立て続けに上場しました。この急速な上場ラッシュにより、市場の注目が一気に集まりました。

しかし、最高値到達後は調整局面に入り、2022年後半には仮想通貨市場全体の低迷と連動して価格が下落しました。2022年末時点では約3ドル前後まで下落し、ピーク時から約90%の下落となりました。

2023年〜2024年｜NFT市場との連動

2023年に入ると、仮想通貨市場全体が回復基調に転じたことを受けて、エイプコインの価格も一時的に上昇しました。2023年1月下旬には約6ドル台まで回復する場面もありました。

しかし、その後はNFT市場の低迷が続き、BAYCのフロア価格も下落傾向となりました。2024年4月時点で、BAYCのフロア価格は約11 ETH（約34,000ドル）まで下落し、2021年8月以来の最低水準を記録しました。この影響を受けて、エイプコインの価格も軟調に推移しました。

NFT市場全体の取引量も減少傾向が続き、2024年5月の月間NFT売上高は前月比50%以上減少するなど、厳しい市場環境が続きました。

2025年〜2026年｜DAO解体後の価格動向

2025年6月のDAO解体とApeCo体制への移行は、市場に大きな影響を与えました。ガバナンスの中央集権化に対する懸念と、効率化への期待が交錯し、価格は不安定な動きを見せました。

ただし、ApeChainのローンチやApeCo体制での新たなプロジェクト展開など、将来的な価格回復の材料も存在しています。

BAYCフロア価格との相関分析

エイプコインの価格とBAYCのフロア価格には、一定の相関関係が見られます。BAYCのフロア価格が上昇する時期には、エイプコインの価格も上昇する傾向があり、逆にBAYCの価格が下落する時期には、エイプコインも連動して下落する傾向があります。

2022年4月のエイプコイン最高値時期には、BAYCのフロア価格も128 ETH（当時約40万ドル）という高値を記録していました。一方、2024年以降のBAYCフロア価格の下落（10 ETH以下）は、エイプコインの価格下落と時期的に一致しています。

この相関関係は、エイプコインがBAYCエコシステムと密接に結びついていることを示しており、NFT市場の動向がエイプコインの投資判断において重要な要素となることを意味しています。

エイプコインの将来性｜5つの期待要素と3つのリスク

エイプコインへの投資を検討する際には、将来性を多角的に評価することが重要です。ここでは、期待できる要素とリスク要因の両面から分析します。

期待要素①｜ApeChainのエコシステム拡大

2024年10月にローンチされたApeChainは、エイプコインの実用性を大幅に向上させる可能性を持っています。Layer 3ブロックチェーンとして、低コストで高速なトランザクションを実現し、DeFiアプリケーションやNFTプロジェクトの開発基盤として機能します。

ApeChain上でのDApps（分散型アプリケーション）開発が進めば、エイプコインの需要は増加すると期待されます。特に、ネイティブガストークンとしての役割により、チェーン上の全ての取引でAPEが必要となる点は、長期的な需要の基盤となります。

期待要素②｜Yuga Labsの新プロジェクト

Yuga Labsは、BAYCやOthersideの成功実績を持つWeb3業界のリーディングカンパニーです。同社が今後展開する新プロジェクトにおいて、エイプコインが基軸通貨として採用される可能性は高いと考えられます。

ApeCo体制への移行により、意思決定が迅速化され、より質の高いプロジェクトが展開されることが期待されています。Yuga Labsの強力なブランド力と開発力は、エイプコインの将来性を支える重要な要素です。

期待要素③｜著名企業との提携実績

エイプコインは、既に複数の著名企業との提携実績があります。イタリアの高級ブランドGucciは、一部店舗でエイプコインでの決済を受け入れており、実世界での利用事例として注目されました。

また、2025年にはBinance JapanがPayPayとの連携を開始するなど、決済インフラの整備も進んでいます。こうした提携関係の拡大は、エイプコインの認知度向上と実用性の向上につながります。

期待要素④｜決済手段としての採用拡大

エイプコインは、ゲーム、イベント、サービスへのアクセス権としての機能を持っています。Otherside内での決済だけでなく、将来的には他のメタバースプラットフォームやゲームでも採用される可能性があります。

Web3エコシステムの拡大に伴い、エイプコインが広範な決済手段として認知されれば、需要は大きく増加すると期待されます。

期待要素⑤｜ステーキング需要の増加

エイプコインは、ApeStakeというステーキングサービスを提供しています。保有者はエイプコインをステーキングすることで、報酬を得ることができます。また、BAYCやMAYCなどのNFTと組み合わせたステーキングも可能で、より高い利回りが期待できます。

ステーキング需要の増加は、市場での売却圧力を減少させ、価格の安定化に寄与する可能性があります。

リスク①｜NFT市場の低迷影響

エイプコインの価格は、NFT市場、特にBAYCの動向に大きく影響を受けます。2024年以降、NFT市場全体の取引量は減少傾向にあり、BAYCのフロア価格も大幅に下落しています。

NFT市場の低迷が長期化すれば、エイプコインの価格にも継続的な下落圧力がかかる可能性があります。市場の回復時期は不透明であり、投資判断においては慎重な見極めが必要です。

リスク②｜DAO解体によるガバナンス機能喪失

2025年6月のDAO解体により、トークンホルダーの投票権が完全に失われました。これは、分散型プロジェクトとしての本来の理念から離れることを意味し、コミュニティの一部からは批判の声も上がっています。

中央集権的な運営体制への移行は、効率化をもたらす一方で、コミュニティの離反やブランドイメージの低下につながるリスクもあります。ApeCo体制での運営が成功するかどうかは、今後の動向を注視する必要があります。

リスク③｜競合プロジェクトとの競争激化

メタバースやNFT関連のトークンは数多く存在し、The Sandbox（SAND）やDecentraland（MANA）など、既に確立されたプロジェクトとの競争が激化しています。

これらの競合プロジェクトも独自のエコシステムを構築しており、エイプコインが市場シェアを獲得するためには、継続的なイノベーションとユーザー獲得が不可欠です。競争環境の厳しさは、投資リスクの一つとして認識しておく必要があります。

エイプコインで気をつけたい5つのこと｜投資前に知るべきリスク

エイプコインへの投資を検討する際には、仮想通貨特有のリスクを十分に理解しておく必要があります。ここでは、特に注意すべき5つのリスクについて解説します。

価格変動リスク｜短期間で大きく動く可能性

エイプコインは、価格変動が非常に大きい仮想通貨です。過去最高値の約27ドルから、2026年2月時点では約0.13ドルまで下落しており、99%以上の価格下落を経験しています。

このような大きな価格変動は、短期間で発生する可能性があります。投資元本を大きく割り込むリスクがあるため、ご自身のリスク許容度に合わせた投資判断が重要です。生活資金や必要な資金を投資に回すことは避け、余剰資金の範囲内で投資することをおすすめします。

また、価格変動の要因としては、NFT市場の動向、BAYCのフロア価格、仮想通貨市場全体のセンチメント、プロジェクトの開発進捗など、多岐にわたります。これらの要因を継続的にモニタリングすることが重要です。

流動性リスク｜売りたい時に売れないことも

流動性とは、資産を現金化しやすさを指します。エイプコインは主要な取引所で取引されているため、一定の流動性は確保されていますが、市場の状況によっては希望する価格で売却できない可能性があります。

特に、市場が急落している局面では、売り注文が殺到し、想定よりも低い価格でしか売却できないケースもあります。また、取引所によっては取引量が少なく、大口の売買が価格に大きな影響を与えることもあります。

流動性リスクを軽減するためには、取引量の多い取引所を選択し、急激な価格変動時には冷静に判断することが重要です。

取引所リスク｜ハッキングや倒産の可能性

仮想通貨を取引所に預けている場合、取引所自体のリスクも考慮する必要があります。過去には、取引所のハッキング事件や経営破綻により、顧客の資産が失われたケースもあります。

国内の取引所は金融庁の登録を受けており、顧客資産の分別管理やセキュリティ対策が義務付けられていますが、リスクがゼロになるわけではありません。大手取引所を選択し、二段階認証などのセキュリティ設定を必ず行うことが重要です。

出典：金融庁 暗号資産交換業者登録一覧

また、長期保有する場合は、取引所に預けたままにせず、自己管理型のウォレット（MetaMaskなど）に移管することも検討してください。ただし、ウォレットの秘密鍵を紛失すると資産を失うリスクもあるため、適切な管理が必要です。

規制リスク｜法規制の変更による影響

仮想通貨に関する法規制は、各国で整備が進んでいますが、今後の規制変更により、取引が制限される可能性もあります。日本では、資金決済法や金融商品取引法により、暗号資産交換業者は金融庁への登録が義務付けられています。

出典：金融庁 暗号資産交換業者登録制度

しかし、将来的に規制が強化され、特定の仮想通貨の取引が制限されたり、税制が変更されたりする可能性もあります。特に、エイプコインはNFTやメタバースと密接に関連しているため、これらの分野に対する規制の動向にも注意が必要です。

規制リスクに対応するためには、金融庁や業界団体（JVCEA）の発表を定期的に確認し、最新の規制動向を把握しておくことが重要です。

技術的リスク｜スマートコントラクトの脆弱性

エイプコインはERC-20規格のスマートコントラクトで実装されています。スマートコントラクトは、コードに脆弱性があると、ハッキングや不正利用のリスクがあります。

エイプコインのスマートコントラクトは、CertikやSoftstackなどの監査会社による監査を受けていますが、完全にリスクがないとは言えません。また、ApeChainやOthersideなど、関連するプロジェクトのスマートコントラクトにも脆弱性が存在する可能性があります。

技術的リスクを完全に回避することは困難ですが、プロジェクトのセキュリティ監査の実施状況や、過去のインシデントの有無を確認することは有効です。また、投資額を分散させることで、特定のプロジェクトのリスクを軽減することも検討してください。

エイプコインにおすすめの仮想通貨取引所5社

エイプコインは、複数の国内取引所で購入することができます。ここでは、金融庁に登録された信頼性の高い取引所の中から、エイプコインの取扱いがあり、初心者にも使いやすい取引所を5社厳選してご紹介します。

各取引所には独自の特徴があるため、手数料体系、取扱銘柄数、使いやすさなどを比較して、ご自身に合った取引所を選択してください。

Coincheck｜アプリダウンロード数No.1の使いやすさ

Coincheck（コインチェック）は、国内大手の仮想通貨取引所で、初心者にも使いやすいシンプルなインターフェースが特徴です。2023年9月21日からエイプコインの取扱いを開始しており、スマートフォンアプリから簡単に購入できます。

Coincheckの最大の特徴は、アプリの使いやすさです。直感的な操作で仮想通貨の購入・売却ができるため、初めて仮想通貨を購入する方にもおすすめです。また、口座開設は最短即日で完了し、すぐに取引を始めることができます。

Coincheckのおすすめポイント

Coincheckは販売所形式での取引が中心となるため、スプレッド（売値と買値の差）がやや広い点には注意が必要です。頻繁に売買を繰り返すトレーダーよりも、長期保有を前提とした投資家に向いています。

bitbank｜取引所の取扱銘柄数が国内最多級

bitbank（ビットバンク）は、取引所形式での取引に強みを持つ仮想通貨取引所です。取扱銘柄数は44種類と国内最多級で、エイプコインも取引所形式で購入できます。

bitbankの最大の特徴は、Maker手数料がマイナスになる点です。指値注文で板に並べる取引（Maker）を行うと、-0.02%の手数料が報酬として受け取れます。これは、取引すればするほど手数料がもらえる仕組みで、頻繁に取引するトレーダーにとって大きなメリットです。

bitbankのおすすめポイント

bitbankは、取引所形式での取引が中心となるため、初心者にはやや操作が難しく感じられるかもしれません。しかし、手数料を抑えて取引したい方や、板取引に慣れている方には最適な取引所です。

GMOコイン｜各種手数料が無料でコスト重視の方に

GMOコイン（ジーエムオーコイン）は、GMOインターネットグループが運営する仮想通貨取引所で、各種手数料が無料という大きな特徴があります。入金手数料、出金手数料、送金手数料が無料なため、コストを抑えて取引したい方におすすめです。

GMOコインは、取引所形式と販売所形式の両方に対応しており、初心者から上級者まで幅広く利用できます。また、ステーキングサービスも提供しており、エイプコインを保有しているだけで報酬を得ることも可能です。

GMOコインのおすすめポイント

GMOコインは、2025年のオリコン顧客満足度調査で2位を獲得しており、ユーザーからの評価も高い取引所です。手数料を抑えて取引したい方には特におすすめです。

出典：オリコン顧客満足度調査 暗号資産取引所 現物取引 2025年

BitTrade｜47銘柄取扱いで幅広い選択肢

BitTrade（ビットトレード）は、旧Huobi Japanから名称変更した取引所で、取扱銘柄数が47種類と国内最多級です。エイプコインはもちろん、他のアルトコインにも幅広く投資したい方におすすめです。

BitTradeの最大の特徴は、取引所手数料が無料である点です。また、最低取引額が2円からと非常に少額から始められるため、初心者でも気軽に取引を始めることができます。

BitTradeのおすすめポイント

BitTradeは、多様な銘柄に投資したい方や、少額から取引を始めたい初心者に向いています。旧Huobi Japanの実績を引き継いでおり、信頼性も高い取引所です。

Binance Japan｜グローバル取引所のノウハウ

Binance Japan（バイナンスジャパン）は、世界最大級の仮想通貨取引所Binanceの日本法人です。2023年に金融庁への登録を完了し、国内で正式にサービスを開始しました。

Binance Japanの最大の特徴は、グローバルな取引所のノウハウを活かした豊富な取扱銘柄数とサービスです。取扱銘柄数は50種類以上と国内トップクラスで、エイプコインも取引可能です。また、2025年からはPayPayとの連携も開始され、利便性が向上しています。

Binance Japanのおすすめポイント

Binance Japanは、多様な銘柄に投資したい方や、グローバルな取引所の機能を利用したい方におすすめです。今後も新しいサービスの展開が期待される取引所です。

エイプコインの購入方法｜3ステップで完了

エイプコインの購入は、国内の仮想通貨取引所を利用すれば、初心者でも簡単に行うことができます。ここでは、具体的な購入手順を3つのステップに分けて解説します。

ステップ①｜取引所で口座開設する

まずは、エイプコインを取り扱っている取引所で口座開設を行います。ここでは、初心者にも使いやすいCoincheckを例に説明します。

本人確認には、運転免許証、マイナンバーカード、パスポート、在留カードなどが利用できます。スマートフォンアプリから本人確認を行う場合、「かんたん本人確認」機能を利用することで、最短即日で口座開設が完了します。

口座開設時には、二段階認証の設定を必ず行ってください。二段階認証を設定することで、不正ログインのリスクを大幅に軽減できます。Google Authenticatorなどの認証アプリを使用することをおすすめします。

ステップ②｜日本円を入金する

口座開設が完了したら、エイプコインを購入するための日本円を入金します。Coincheckでは、以下の入金方法が利用できます。

銀行振込の場合、振込手数料は利用者負担となりますが、Coincheck側の入金手数料は無料です。入金が反映されるまでには、銀行の営業時間によって数時間から1営業日程度かかることがあります。

クイック入金を利用すれば、24時間いつでも即時入金が可能です。ただし、クイック入金で入金した資金は、入金後7日間は出金や送金ができない制限があるため、注意が必要です。

ステップ③｜エイプコインを購入する

日本円の入金が完了したら、いよいよエイプコインを購入します。Coincheckのスマートフォンアプリを使った購入手順は以下の通りです。

Coincheckの販売所では、表示されている価格で即座に購入できるため、初心者でも迷わず取引できます。ただし、販売所形式では、スプレッド（売値と買値の差）が含まれているため、取引所形式よりもやや割高になる点には注意が必要です。

購入したエイプコインは、Coincheckのウォレットに保管されます。長期保有する場合や、ステーキングに利用する場合は、そのまま取引所に預けておくことができます。より高いセキュリティを求める場合は、MetaMaskなどの自己管理型ウォレットに移管することも検討してください。

エイプコインのステーキング｜報酬を得る方法

エイプコインは、保有しているだけで報酬を得られるステーキングサービスに対応しています。ステーキングを活用することで、長期保有しながら追加の収益を得ることが可能です。

ApeStakeの仕組みと利回り

ApeStake（エイプステーク）は、2022年12月にApeCoin DAOによって開始されたステーキングサービスです。エイプコインの保有者は、自分のトークンをステーキングプールに預けることで、報酬としてエイプコインを受け取ることができます。

ApeStakeには、複数のステーキングプールが用意されています。エイプコインのみをステーキングするプールに加えて、BAYCやMAYC、BAKCなどのNFTと組み合わせてステーキングするプールもあります。NFTと組み合わせることで、より高い利回りが期待できます。

ステーキングの利回りは、市場の状況やステーキング参加者の数によって変動します。一般的には、年利5%〜15%程度の範囲で推移していますが、NFTと組み合わせた場合は、さらに高い利回りとなることもあります。

国内取引所でのステーキング方法

国内の一部の取引所では、簡単な操作でエイプコインのステーキングを行うことができます。ここでは、GMOコインを例にステーキング方法を説明します。

国内取引所のステーキングサービスは、複雑な設定が不要で、初心者でも簡単に利用できる点が大きなメリットです。また、取引所が運営するサービスなため、セキュリティ面でも安心して利用できます。

報酬シミュレーションと税務上の扱い

ステーキングで得られる報酬は、保有数量と利回り、ステーキング期間によって決まります。以下は、簡単なシミュレーション例です。

ステーキングで得た報酬は、税務上は雑所得として扱われます。報酬を受け取った時点での時価が所得として計算され、年間20万円を超える場合は確定申告が必要です。

出典：国税庁 暗号資産等に関する税務上の取扱い

ステーキング報酬の計算は複雑になりやすいため、CryptactやGtaxなどの仮想通貨専用の損益計算ツールを利用することをおすすめします。これらのツールを使えば、取引所のデータを読み込むだけで、自動的に損益計算を行うことができます。

エイプコインと競合トークンの比較｜SAND・MANAとの違い

エイプコインは、NFTやメタバース関連のトークンの一つですが、同じ分野には他にも有力なプロジェクトが存在します。ここでは、代表的な競合トークンとの比較を行い、エイプコインの独自性を明らかにします。

The Sandbox（SAND）との比較

The Sandbox（サンドボックス）は、ユーザーが自由にゲームやコンテンツを作成できるメタバースプラットフォームで、SANDトークンがエコシステム内の通貨として使用されています。

The Sandboxは、ゲーム制作ツール「VoxEdit」やマーケットプレイスを提供しており、クリエイターエコノミーに重点を置いています。一方、エイプコインは、BAYCという既存のNFTコミュニティを基盤としており、強力なブランド力とコミュニティを持っています。

技術面では、The SandboxはPolygonチェーンも活用しているのに対し、エイプコインはイーサリアムとApeChain（Layer 3）を中心としています。また、The Sandboxは既にプレイ可能なアルファ版を公開しているのに対し、エイプコインのOthersideは現在も開発中です。

Decentraland（MANA）との比較

Decentraland（ディセントラランド）は、最も歴史の長いメタバースプロジェクトの一つで、MANAトークンが使用されています。Decentralandは、仮想土地「LAND」の売買や、バーチャルイベントの開催など、多様な用途で利用されています。

Decentralandは、既に多くのブランドや企業がバーチャル店舗を出店しており、実用化が進んでいる点が特徴です。一方、エイプコインは、BAYCやYuga Labsという強力なブランドを背景に持ち、著名人の参加も多いという特徴があります。

技術的には、両者ともイーサリアムベースですが、エイプコインはApeChainという独自のLayer 3チェーンを持つ点で差別化されています。また、Decentralandはより分散型のガバナンスを維持しているのに対し、エイプコインは2025年6月以降、ApeCo体制による中央集権的な運営に移行しています。

エイプコインの独自性と選ぶべき理由

エイプコインの独自性は、BAYCという世界的に有名なNFTコレクションとの密接な関係にあります。BAYCは、著名人やセレブリティが保有していることで知られており、強力なブランド力を持っています。また、Yuga Labsの開発力と資金力も、エイプコインの大きな強みです。

ただし、メタバースの実用化という点では、The SandboxやDecentralandの方が先行しています。エイプコインを選ぶべき理由は、BAYCエコシステムへの参加や、Yuga Labsの将来的なプロジェクトへの期待がある場合と言えるでしょう。

エイプコインの税金と確定申告｜知っておくべき基礎知識

エイプコインを含む仮想通貨の取引で利益を得た場合、税金の申告が必要になることがあります。ここでは、仮想通貨の税金に関する基礎知識と、確定申告の方法について解説します。

仮想通貨の税金の基本｜雑所得として課税

仮想通貨の売却益や交換益は、原則として「雑所得」に分類され、総合課税の対象となります。雑所得は、給与所得などの他の所得と合算して税額が計算されるため、所得が多いほど税率が高くなります。

出典：国税庁 暗号資産等に関する税務上の取扱い

所得税の税率は、課税所得金額に応じて5%から45%まで段階的に上がります。さらに、住民税が一律10%かかるため、最大で55%の税率となります。これは、株式投資の申告分離課税（一律20.315%）と比べて、高い税率となる可能性があります。

また、仮想通貨の損失は、他の雑所得とのみ相殺が可能で、給与所得など他の所得との損益通算はできません。さらに、損失の繰越控除も認められていないため、その年の損失はその年の雑所得内でしか相殺できません。

課税されるタイミング4つ

仮想通貨取引で課税対象となるタイミングは、以下の4つです。

重要なのは、仮想通貨を保有しているだけでは課税されない点です。売却や交換など、実際に利益が確定した時点で課税対象となります。ただし、ステーキング報酬は受け取った時点で課税されるため、注意が必要です。

確定申告の流れと必要書類

給与所得者の場合、仮想通貨取引の利益が年間20万円を超える場合は、確定申告が必要です。確定申告の基本的な流れは以下の通りです。

必要書類としては、取引所から取得できる「年間取引報告書」や「取引履歴」が基本となります。複数の取引所を利用している場合は、全ての取引所の記録を集める必要があります。

また、仮想通貨の損益計算は複雑になりやすいため、専用の計算ツールを利用することを強くおすすめします。CryptactやGtaxなどのツールを使えば、取引所のデータを読み込むだけで、自動的に損益計算を行い、確定申告に必要な書類を作成できます。

損益計算ツールの活用方法

仮想通貨の損益計算は、総平均法または移動平均法のいずれかで行う必要があります。特に、複数の取引所で取引している場合や、頻繁に売買を繰り返している場合は、手作業での計算は非常に困難です。

出典：国税庁 暗号資産の取得価額の計算方法

損益計算ツールを利用すれば、以下のような作業を自動化できます。

主要な損益計算ツールには、Cryptact、Gtax、CryptoLinC、Koinlyなどがあります。無料プランでも基本的な機能は利用できますが、取引数が多い場合は有料プランの利用を検討してください。

よくある質問（Q&A）

まとめ

エイプコイン（APE）は、世界的に有名なNFTプロジェクト「Bored Ape Yacht Club」から生まれた仮想通貨で、Web3エコシステムを支えるガバナンス・ユーティリティトークンとして機能しています。2022年3月のローンチ以来、NFT市場と密接に連動しながら発展してきました。

2025年6月には、ApeCoin DAOが解体され、新体制ApeCo への移行という大きな転換点を迎えました。この変化により、ガバナンスは中央集権化されましたが、意思決定の迅速化と効率的なプロジェクト運営が期待されています。また、2024年10月にローンチされたApeChain（Layer 3）は、エイプコインの実用性を大幅に向上させる可能性を持っています。

エイプコインの将来性については、ApeChainのエコシステム拡大、Yuga Labsの開発力、BAYCの強力なブランド力などのポジティブな要素がある一方で、NFT市場の低迷、DAO解体によるコミュニティの懸念、競合プロジェクトとの競争激化などのリスク要因も存在します。

国内では、Coincheck、bitbank、GMOコイン、BitTrade、Binance Japanなどの金融庁登録業者で購入でき、500円程度の少額から投資を始めることができます。また、ステーキングサービスを利用すれば、保有しているだけで報酬を得ることも可能です。

エイプコインへの投資を検討する際には、価格変動リスク、流動性リスク、取引所リスク、規制リスク、技術的リスクなど、仮想通貨特有のリスクを十分に理解することが重要です。また、売却益は雑所得として課税されるため、税務上の取扱いについても事前に確認しておく必要があります。

仮想通貨投資には価格変動リスクがあり、投資元本を割り込む可能性があります。エイプコインへの投資は、ご自身のリスク許容度に合わせて判断してください。詳細は公式サイトでご確認ください。