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「JPXプライム150投資信託って何だろう？」と疑問に思っていませんか。

JPXプライム150投資信託は、東京証券取引所のプライム市場から選ばれた優良企業150社に分散投資できる投資信託です。

日本株への投資を考えているけれど、TOPIXや日経225との違いが分からず迷っている方も多いでしょう。

この記事では、JPXプライム150投資信託の基本から、他の日本株指数との比較、おすすめの証券会社、具体的な始め方まで、初心者にも分かりやすく解説します。

この記事を読めば、JPXプライム150投資信託があなたに合った投資先かどうか判断でき、実際に投資を始める準備が整います。

JPXプライム150投資信託とは？｜基本をわかりやすく解説

JPXプライム150投資信託は、日本の株式市場を代表する優良企業に投資できる金融商品です。投資信託の仕組みを理解し、どのような特徴があるのかを知ることで、あなたに合った投資判断ができるようになります。

JPXプライム150指数ってどんな指数？

JPXプライム150指数は、東京証券取引所のプライム市場に上場する企業の中から、時価総額や流動性などの基準で選ばれた150社で構成される株価指数です。日本取引所グループ（JPX）が算出・公表しており、日本を代表する大型優良企業が中心となっています。

この指数の最大の特徴は、プライム市場という最上位市場の中でも、特に規模が大きく流動性の高い企業に絞り込んでいる点です。選定基準には時価総額や売買代金などが含まれ、定期的に銘柄の見直しが行われます。

構成銘柄には、トヨタ自動車、ソニーグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループなど、日本経済を牽引する企業が名を連ねています。業種別では、電気機器、輸送用機器、銀行業、情報・通信業などが主要なセクターとなっており、バランスの取れた構成です。

日本取引所グループ：JPXプライム150指数

JPXプライム150指数は2022年4月の市場区分再編に伴い新設された比較的新しい指数ですが、日本の大型株市場の動向を的確に捉える指標として注目されています。

投資信託とETFの違いは？

JPXプライム150に投資する方法には、投資信託とETF（上場投資信託）の2つがあります。どちらも同じ指数に連動しますが、購入方法や取引の仕組みに違いがあります。

投資信託は証券会社や銀行を通じて、1日1回算出される基準価額で売買します。購入時は金額を指定して注文でき、100円や1,000円といった少額から積立投資が可能です。自動積立の設定ができるため、毎月決まった金額をコツコツ投資したい方に向いています。

一方、ETFは株式と同じように市場が開いている時間帯にリアルタイムで売買できます。株数単位での購入となるため、投資信託より最低投資金額が高くなる傾向があります。ただし、指値注文で希望価格を指定できるなど、取引の自由度は高いです。

コスト面では、投資信託は購入時手数料が無料（ノーロード）の商品が多く、信託報酬も年率0.1%台と低水準です。ETFも信託報酬は低いですが、株式取引と同様に売買手数料がかかる場合があります。

NISA制度の利用では、投資信託は成長投資枠で購入でき、積立設定も可能です。ETFも成長投資枠の対象ですが、つみたて投資枠では購入できません。初心者の方や少額から始めたい方には、投資信託の方が使いやすいでしょう。

金融庁：NISA特設ウェブサイト

主な投資信託商品（iFree JPXプライム150）

JPXプライム150指数に連動する代表的な投資信託として、大和アセットマネジメントが運用する「iFree JPXプライム150インデックス」があります。この商品は、JPXプライム150指数の動きに連動する投資成果を目指すインデックスファンドです。

iFree JPXプライム150の主な特徴は、購入時手数料が無料（ノーロード）で、信託報酬も年率0.176%（税込）と低コストな点です。少額から投資でき、多くの証券会社で100円から積立設定が可能となっています。

運用方針は、JPXプライム150指数を構成する銘柄をほぼ同じ比率で保有する「完全法」を採用しています。これにより、指数との連動性が高く、トラッキングエラー（指数とのズレ）を最小限に抑えています。

分配金については、原則として分配を行わない「再投資型」となっており、運用益は自動的に再投資されます。これにより複利効果を最大限に活用でき、長期的な資産形成に適しています。

NISA制度では成長投資枠の対象となっており、年間240万円まで非課税で投資できます。つみたて投資枠の対象ではありませんが、成長投資枠で積立設定が可能なため、長期の積立投資にも活用できます。

JPXプライム150に投資する3つのメリット

JPXプライム150投資信託には、他の投資商品にはない独自の魅力があります。日本株への投資を検討している方にとって、特に注目すべき3つのメリットを詳しく見ていきましょう。

日本の優良企業150社に分散投資できる

JPXプライム150投資信託の最大のメリットは、1つの商品で日本を代表する優良企業150社に同時に投資できる点です。個別株投資では、1社ずつ銘柄を選んで購入する必要がありますが、この投資信託なら一度の購入で自動的に150社に分散投資されます。

構成銘柄には、トヨタ自動車やソニーグループといった世界的企業から、三菱UFJフィナンシャル・グループなどの金融大手、NTTやKDDIといった通信インフラ企業まで、多様な業種の優良企業が含まれています。これにより、特定の企業や業種に偏らないバランスの取れた投資が実現できます。

分散投資のメリットは、リスクの軽減にあります。仮に構成銘柄の1社が業績不振に陥っても、他の149社でカバーできるため、投資全体への影響は限定的です。個別株投資で同じレベルの分散を実現しようとすると、多額の資金と銘柄選定の手間が必要になります。

また、JPXプライム150は時価総額や流動性の高い企業で構成されているため、市場の急変時でも比較的安定した値動きが期待できます。日本経済全体の成長を取り込みながら、リスクを抑えた投資ができる点が大きな魅力です。

投資信託協会：投資信託の基礎

低コストで効率的に資産形成できる

JPXプライム150投資信託は、コスト面でも優れた選択肢です。代表的な商品であるiFree JPXプライム150インデックスの信託報酬は年率0.176%（税込）と、非常に低い水準に設定されています。

長期投資において、コストの差は運用成果に大きな影響を与えます。例えば、100万円を年率5%で20年間運用した場合、信託報酬が0.2%と1.0%では、最終的な資産額に約30万円の差が生まれます。低コストであることは、それだけで大きなメリットなのです。

購入時手数料も無料（ノーロード）となっており、投資を始める際の初期コストがかかりません。売却時の信託財産留保額も設定されていないため、必要な時にいつでも換金できます。

さらに、100円や1,000円といった少額から投資できるため、まとまった資金がなくても投資を始められます。毎月3,000円の積立から始めて、収入が増えたら金額を増やすといった柔軟な運用が可能です。

インデックスファンドという仕組み上、運用会社が銘柄選定や売買タイミングを判断する必要がないため、運用コストが抑えられています。この低コスト構造が、長期的な資産形成を効率的にサポートしてくれます。

NISA成長投資枠で税制優遇を受けられる

JPXプライム150投資信託は、NISA（少額投資非課税制度）の成長投資枠の対象商品です。NISA口座で保有すれば、運用益や分配金が非課税になるという大きなメリットがあります。

通常、投資信託の運用益には20.315%の税金がかかります。例えば、10万円の利益が出た場合、約2万円が税金として差し引かれ、手元に残るのは約8万円です。しかし、NISA口座で運用すれば、10万円の利益がそのまま手元に残ります。

2024年から始まった新NISA制度では、成長投資枠の年間投資上限額が240万円、非課税保有限度額は1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）に拡大されました。非課税保有期間も無期限となり、長期的な資産形成により適した制度になっています。

金融庁：新しいNISA

成長投資枠では、一括投資だけでなく積立投資も可能です。毎月2万円ずつ積み立てれば、年間24万円を非課税枠内で投資できます。ボーナス月に増額設定をすれば、年間240万円の枠を効率的に活用できるでしょう。

つみたて投資枠の対象ではありませんが、成長投資枠で積立設定ができるため、実質的には同じように長期積立投資が可能です。税制優遇を受けながら、日本の優良企業への投資を続けられる点は、資産形成において非常に有利です。

他の日本株指数との違いを比較｜TOPIX・日経225との使い分け

日本株に投資する指数には、JPXプライム150以外にもTOPIXや日経225などがあります。それぞれの特徴を理解し、自分の投資目的に合った指数を選ぶことが大切です。

JPXプライム150 vs TOPIX｜何が違う？

TOPIXは東証プライム市場に上場する全銘柄（約1,800銘柄）を対象とした指数で、日本株市場全体の動きを表します。一方、JPXプライム150はその中から厳選された150社のみで構成される指数です。

最も大きな違いは、カバーする銘柄数と市場規模です。TOPIXは市場全体を網羅するため、大型株から小型株まで幅広く含まれます。JPXプライム150は時価総額と流動性の高い大型株に絞り込んでいるため、より洗練されたポートフォリオと言えます。

構成比率の計算方法も異なります。TOPIXは時価総額加重平均型で、大型株の影響が大きくなります。JPXプライム150も同様の方式ですが、150社に絞り込んでいる分、1社あたりの影響度が相対的に高くなります。

投資対象としては、TOPIXは日本株市場全体への投資を希望する方に適しています。中小型株も含まれるため、市場全体の成長を幅広く取り込めます。JPXプライム150は大型優良株に集中投資したい方、より流動性の高い銘柄に投資したい方に向いています。

コスト面では、JPXプライム150連動の投資信託の方が信託報酬がやや低い傾向があります。銘柄数が少ない分、運用コストを抑えやすいためです。ただし、商品によって差があるため、個別に確認が必要です。

日本取引所グループ：TOPIX

JPXプライム150 vs 日経225｜選ぶポイントは？

日経225（日経平均株価）は、東証プライム市場を代表する225銘柄で構成される株価指数です。日本で最も知名度が高く、ニュースでも頻繁に報道されるため、馴染みのある方も多いでしょう。

日経225とJPXプライム150の最大の違いは、指数の計算方法にあります。日経225は株価平均型で、株価の高い銘柄（値がさ株）の影響を受けやすい特徴があります。一方、JPXプライム150は時価総額加重平均型で、企業の規模に応じた影響度となります。

構成銘柄の選定基準も異なります。日経225は業種バランスを考慮しながら、流動性や知名度の高い銘柄が選ばれます。JPXプライム150は時価総額と流動性を重視した客観的な基準で選定されるため、より市場の実態を反映していると言えます。

投資対象としては、日経225は日本を代表する企業への投資という分かりやすさがあります。ただし、ファーストリテイリング（ユニクロ）や東京エレクトロンなど一部の値がさ株の影響が大きく、指数全体の動きが偏る可能性があります。

JPXプライム150は、より多くの銘柄に分散されており、特定銘柄の影響を受けにくい構造です。また、150銘柄という規模は、225銘柄の日経平均よりもさらに厳選された企業群と言えます。バランスの取れた大型株投資を目指すなら、JPXプライム150が適しているでしょう。

JPX日経400との違いも知っておこう

JPX日経400は、東証に上場する全銘柄の中から、ROE（自己資本利益率）などの収益性や企業統治の質を重視して選ばれた400銘柄で構成される指数です。「投資者にとって魅力の高い企業」を選定することを目的としています。

JPXプライム150との違いは、選定基準にあります。JPX日経400は収益性や企業統治を重視するのに対し、JPXプライム150は時価総額と流動性を重視します。つまり、JPX日経400は「質」、JPXプライム150は「規模」に着目した指数と言えます。

構成銘柄数も異なり、JPX日経400の方が幅広い銘柄を含みます。プライム市場だけでなく、スタンダード市場やグロース市場の銘柄も選定対象となるため、より多様な企業に投資できます。

投資対象としては、JPX日経400は企業の質を重視した投資を希望する方に適しています。ROEなどの財務指標が優れた企業に投資したい場合は、こちらを選ぶとよいでしょう。

JPXプライム150は、プライム市場の大型株に集中投資したい方、流動性の高さを重視する方に向いています。どちらも優良企業への投資という点では共通していますが、選定基準と銘柄数が異なるため、自分の投資方針に合わせて選択しましょう。

日本取引所グループ：JPX日経インデックス400

JPXプライム150投資信託の手数料としくみ

投資信託を選ぶ際、手数料は運用成果に直結する重要な要素です。JPXプライム150投資信託にかかる各種手数料を正しく理解し、長期的なコストを把握しておきましょう。

購入時手数料｜ノーロードが基本

購入時手数料とは、投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料です。JPXプライム150投資信託の代表的な商品である「iFree JPXプライム150インデックス」は、購入時手数料が無料（ノーロード）となっています。

ノーロードのメリットは、投資した金額がそのまま運用に回る点です。例えば、10万円を投資する場合、購入時手数料が3%かかると実際の投資額は97,000円になってしまいます。ノーロードなら10万円全額が運用されるため、最初から有利なスタートを切れます。

特に積立投資では、毎月購入するたびに手数料がかかると、長期的に大きな負担となります。月3万円を20年間積み立てる場合、購入時手数料3%だと総額21.6万円もの手数料を支払うことになります。ノーロードならこの負担がゼロです。

主要なネット証券では、JPXプライム150投資信託をノーロードで取り扱っているところがほとんどです。購入前に必ず手数料を確認し、無駄なコストを避けるようにしましょう。

信託報酬｜年間のコストはどれくらい？

信託報酬は、投資信託を保有している間、毎日差し引かれる運用管理費用です。運用会社、販売会社、信託銀行の3者に支払われ、投資信託の運営コストとなります。

iFree JPXプライム150インデックスの信託報酬は年率0.176%（税込）です。これは100万円を1年間保有した場合、年間1,760円のコストがかかる計算になります。信託報酬は保有額に応じて日割りで自動的に差し引かれるため、投資家が別途支払う必要はありません。

信託報酬0.176%という水準は、インデックスファンドの中でも低コストの部類に入ります。日本株のアクティブファンド（運用会社が銘柄を選定するタイプ）では信託報酬が年率1%を超えるものも多く、長期保有では大きな差となります。

実質コスト｜隠れコストも確認しよう

投資信託には、信託報酬以外にも「隠れコスト」と呼ばれる費用があります。これらは運用報告書に記載される実質的な負担で、売買委託手数料、保管費用、監査費用などが含まれます。

売買委託手数料は、投資信託が株式を売買する際に証券会社に支払う手数料です。JPXプライム150のようなインデックスファンドは、頻繁な売買を行わないため、この費用は比較的少額に抑えられています。

実質コストは運用報告書で確認できます。信託報酬と合わせた実質的な負担率を「総経費率」として開示している商品もあります。iFree JPXプライム150インデックスの場合、実質コストは信託報酬とほぼ同水準で、年率0.2%前後となっています。

隠れコストが大きい投資信託では、表面的な信託報酬は低くても、実質的な負担が重くなることがあります。特にアクティブファンドでは、頻繁な売買により売買委託手数料が膨らむケースがあります。

投資信託を選ぶ際は、信託報酬だけでなく実質コストも確認することが大切です。運用報告書は各運用会社のウェブサイトや証券会社のサイトで閲覧できるため、購入前にチェックしておきましょう。

運用実績とパフォーマンスを見る方法

投資信託を選ぶ際、過去の運用実績は重要な判断材料の一つです。ただし、過去の実績が将来を保証するわけではありません。データの見方を理解し、適切に評価することが大切です。

基準価額の推移をチェック

基準価額とは、投資信託の1口あたりの値段のことです。毎営業日、その日の終値をもとに計算され、翌営業日に公表されます。基準価額の推移を見ることで、投資信託の価値がどのように変動してきたかが分かります。

JPXプライム150投資信託の基準価額は、JPXプライム150指数の動きに連動します。指数が上昇すれば基準価額も上がり、指数が下落すれば基準価額も下がります。完全に連動するわけではなく、信託報酬などのコストにより、わずかに指数を下回る動きとなります。

基準価額をチェックする際は、短期的な変動に一喜一憂しないことが重要です。株式市場は日々変動するため、基準価額も上下を繰り返します。数日や数週間の動きで判断するのではなく、数ヶ月から数年単位の長期的な傾向を見るようにしましょう。

基準価額の推移は、各証券会社のウェブサイトや投資信託の情報サイト（モーニングスター、投資信託協会など）で確認できます。グラフ表示されていることが多く、視覚的に変動を把握しやすくなっています。

トータルリターンで評価する

トータルリターンは、一定期間における投資信託の総合的な収益率を示す指標です。基準価額の変動だけでなく、分配金も含めた実質的なリターンを表します。

JPXプライム150投資信託の多くは分配金を出さない「再投資型」ですが、トータルリターンの計算では分配金が再投資されたと仮定して算出されます。投資信託の真の実力を評価するには、基準価額の変動だけでなく、トータルリターンを確認することが重要です。

トータルリターンは通常、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年、3年、5年といった複数の期間で表示されます。短期のリターンは市場環境に左右されやすいため、3年や5年といった長期のリターンを重視するとよいでしょう。

また、ベンチマーク（JPXプライム150指数）とのリターン差も確認しましょう。インデックスファンドは指数に連動することを目指すため、ベンチマークとのリターン差が小さいほど優れた運用と言えます。信託報酬分だけ指数を下回るのが理想的です。

純資産総額と流動性も重要

純資産総額とは、投資信託が保有する資産の時価総額です。投資家から集めた資金で株式などを購入し、その時価評価額の合計が純資産総額となります。

純資産総額が大きい投資信託は、多くの投資家から支持されている証拠であり、安定した運用が期待できます。一般的に、純資産総額が10億円以上あれば安心、100億円以上あれば十分な規模と言えます。

純資産総額が小さすぎる投資信託には注意が必要です。運用効率が悪くなるだけでなく、最悪の場合、繰上償還（運用が途中で終了すること）のリスクがあります。繰上償還されると、保有者の意思に関わらず強制的に換金されてしまいます。

純資産総額の推移も確認しましょう。継続的に増加している投資信託は、新規の投資家が増え続けている証拠です。逆に、純資産総額が減少し続けている場合は、解約が相次いでいる可能性があり、注意が必要です。

流動性とは、換金のしやすさを意味します。投資信託は基本的に換金しやすい商品ですが、純資産総額が小さすぎると、換金時に不利な価格になる可能性があります。純資産総額が十分にある投資信託を選ぶことで、必要な時にスムーズに換金できます。

純資産総額は、投資信託の月次レポートや各証券会社のウェブサイトで確認できます。購入前に必ずチェックし、安定した運用が期待できる商品を選びましょう。

JPXプライム150投資信託で気をつけたい3つのこと

JPXプライム150投資信託には多くのメリットがありますが、投資である以上、リスクやデメリットも存在します。投資判断をする前に、必ず確認しておくべき注意点を理解しておきましょう。

元本割れのリスクがある

JPXプライム150投資信託は、預金とは異なり元本保証がありません。投資した金額が減少し、元本割れする可能性があります。これは株式市場の変動により、保有する株式の価値が下がるためです。

例えば、100万円を投資した場合、株式市場が大きく下落すると、評価額が80万円や70万円になることもあります。特に短期間では、市場の急変により大きな損失が発生するリスクがあります。

元本割れのリスクを軽減するには、長期投資が有効です。過去のデータを見ると、株式市場は短期的には大きく変動しますが、長期的には成長する傾向があります。10年、20年といった長期で保有することで、一時的な下落を乗り越え、資産を増やせる可能性が高まります。

金融庁：投資の基本

また、積立投資も有効な対策です。毎月一定額を積み立てることで、価格が高い時には少なく、安い時には多く購入できる「ドルコスト平均法」の効果が得られます。これにより、購入単価を平準化し、リスクを分散できます。

日本株市場全体の影響を受ける

JPXプライム150投資信託は、日本の大型株150社に投資するため、日本株市場全体の動向に大きく影響されます。日本経済が好調な時期は利益を得やすいですが、不況や市場の低迷時には損失が拡大する可能性があります。

日本株市場は、国内の経済状況だけでなく、海外市場の動向にも影響を受けます。米国株式市場の急落や、中国経済の減速などが日本株市場に波及し、JPXプライム150指数も連動して下落することがあります。

また、為替相場の変動も間接的に影響します。構成銘柄の多くは輸出企業であり、円高になると業績が悪化し、株価が下落する傾向があります。逆に円安は輸出企業にとって追い風となり、株価上昇につながります。

このリスクを軽減するには、資産全体のバランスを考えることが大切です。日本株だけでなく、米国株や全世界株、債券など、異なる資産クラスに分散投資することで、特定市場の下落リスクを抑えられます。

為替リスクはないが国内景気に左右される

JPXプライム150投資信託は日本株に投資するため、為替リスクはありません。米国株投資信託のように、円高・円安による為替変動で評価額が変わることはないのです。

一方で、日本国内の景気動向に大きく左右されるという特性があります。国内景気が悪化すると、企業業績が低迷し、株価が下落します。長期的な景気低迷期には、投資信託の評価額も低迷し続ける可能性があります。

日本は少子高齢化が進んでおり、国内市場の成長には限界があるとの見方もあります。構成銘柄の多くは海外展開を進めていますが、国内経済の影響を完全に避けることはできません。

また、自然災害や政治的な不安定さも、日本株市場に影響を与える要因です。大地震や台風などの自然災害が発生すると、一時的に市場が混乱し、株価が下落することがあります。

これらのリスクを踏まえ、JPXプライム150投資信託だけに集中投資するのではなく、海外株式や他の資産クラスも組み合わせた分散投資を心がけましょう。バランスの取れたポートフォリオを構築することが、長期的な資産形成の鍵となります。

JPXプライム150投資信託におすすめの証券会社5社

JPXプライム150投資信託を購入するには、証券会社で口座を開設する必要があります。主要なネット証券5社の特徴を比較し、自分に合った証券会社を選びましょう。

SBI証券｜取扱商品数No.1で初心者におすすめ

SBI証券は、口座開設数約1,500万口座を誇る国内最大手のネット証券です。投資信託の取扱本数は約2,600本と業界トップクラスで、JPXプライム150投資信託も取り扱っています。

SBI証券の最大の魅力は、幅広い商品ラインナップと使いやすいサービスです。投資信託は100円から購入でき、毎日・毎週・毎月など柔軟な積立設定が可能です。クレジットカード積立にも対応しており、三井住友カードで積み立てると最大5%のポイント還元が受けられます。

NISA口座にも対応しており、成長投資枠でJPXプライム150投資信託を非課税で保有できます。投資信託の保有残高に応じてVポイント、Pontaポイント、dポイント、JALマイル、PayPayポイントのいずれかが貯まる点も魅力です。

初心者向けのサポートも充実しており、投資の基礎知識を学べるコンテンツや、銘柄選びをサポートするツールが豊富に用意されています。口座開設も最短翌営業日と迅速で、すぐに投資を始められます。

楽天証券｜楽天ポイントが貯まる・使える

楽天証券は、楽天グループのネット証券で、楽天経済圏を活用したポイント投資が魅力です。口座数は約1,200万口座と、SBI証券に次ぐ規模を誇ります。

楽天証券の最大の特徴は、楽天ポイントとの連携です。投資信託の購入や保有で楽天ポイントが貯まり、貯まったポイントで投資信託を購入することもできます。楽天カードでクレジット積立をすると、積立額の最大1%がポイント還元されます。

投資信託の取扱本数は約2,550本と豊富で、JPXプライム150投資信託も購入可能です。100円から積立投資ができ、NISA口座にも対応しています。

取引ツール「MARKET SPEED II」は高機能で、リアルタイムの市場情報や詳細なチャート分析が可能です。スマートフォンアプリ「iSPEED」も使いやすく、外出先でも快適に取引できます。

楽天市場や楽天カードを日常的に利用している方にとって、楽天証券は非常に相性の良い選択肢です。ポイントを効率的に貯めながら、資産形成を進められます。

マネックス証券｜米国株にも強い総合力

マネックス証券は、米国株の取扱銘柄数が約5,000銘柄と業界トップクラスで、海外投資に強みを持つネット証券です。口座数は約270万口座と、大手に比べるとやや少ないですが、サービスの質の高さで評価されています。

JPXプライム150投資信託をはじめ、約1,800本の投資信託を取り扱っています。投資信託の保有残高に応じてマネックスポイントが貯まり、貯まったポイントは他のポイントや暗号資産に交換できます。

マネックス証券の特徴は、投資情報の充実度です。銘柄分析レポートや市場ニュース、投資セミナーなど、投資判断に役立つ情報が豊富に提供されています。初心者から上級者まで、幅広い投資家のニーズに応えています。

NISA口座にも対応しており、成長投資枠でJPXプライム150投資信託を非課税で保有できます。クレジットカード積立ではマネックスカードを利用でき、積立額の1.1%がポイント還元されます。

日本株だけでなく、米国株や中国株にも投資したい方、質の高い投資情報を活用したい方には、マネックス証券がおすすめです。

松井証券｜50万円まで手数料無料

松井証券は、創業100年を超える老舗証券会社で、ネット証券としても長い歴史を持ちます。口座数は約160万口座と大手に比べると少ないですが、独自のサービスで根強い支持を得ています。

松井証券の最大の特徴は、25歳以下の株式取引手数料が無料、26歳以上でも1日の約定代金が50万円まで手数料無料という料金体系です。少額投資から始める方にとって、非常にコストパフォーマンスの高い選択肢となります。

投資信託の取扱本数は約1,900本で、JPXプライム150投資信託も購入できます。100円から積立投資が可能で、NISA口座にも対応しています。投資信託の保有残高に応じて松井証券ポイントが貯まり、Amazonギフトカードなどに交換できます。

サポート体制も充実しており、投資信託専用のフリーコールが用意されています。わからないことがあれば、専門スタッフに電話で相談できるため、初心者でも安心です。

老舗ならではの信頼性と、手厚いサポート体制を求める方、少額投資から始めたい方には、松井証券がおすすめです。

三菱UFJeスマート証券｜三菱UFJグループの安心感

三菱UFJeスマート証券（旧auカブコム証券）は、三菱UFJフィナンシャル・グループ傘下のネット証券で、大手金融グループの安心感が魅力です。口座数は約40万口座と他社に比べて少ないですが、独自のサービスで差別化を図っています。

投資信託の取扱本数は約1,800本で、JPXプライム150投資信託も取り扱っています。100円から積立投資が可能で、NISA口座にも対応しています。投資信託の保有残高に応じて三菱UFJポイントが貯まり、Pontaポイントに交換できます。

三菱UFJeスマート証券の特徴は、au経済圏との連携です。auじぶん銀行と連携すると、普通預金金利が優遇される「auマネーコネクト」が利用できます。また、au PAYカードでクレジット積立をすると、積立額の1%がポイント還元されます。

株式取引では、ワンショット手数料コースと一日定額手数料コースを選べます。一日定額手数料コースでは、1日の約定代金が100万円以下なら手数料無料となり、少額投資に適しています。

三菱UFJグループの信頼性を重視する方、au経済圏を活用している方には、三菱UFJeスマート証券がおすすめです。

JPXプライム150投資信託の始め方｜5つのステップ

JPXプライム150投資信託への投資を始めるには、証券口座の開設から実際の購入まで、いくつかのステップを踏む必要があります。初めての方でも迷わず進められるよう、具体的な手順を解説します。

ステップ1：証券会社で口座を開設する

まず、証券会社で口座を開設します。口座開設はすべてオンラインで完結し、最短で翌営業日から取引を始められます。

口座開設に必要なものは、本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカードなど）とマイナンバー確認書類です。スマートフォンで撮影してアップロードするだけで、郵送の手間がかかりません。

証券会社のウェブサイトから「口座開設」ボタンをクリックし、必要事項を入力します。氏名、住所、職業、投資経験などを入力し、本人確認書類をアップロードします。審査が完了すると、ログイン情報がメールまたは郵送で届きます。

ステップ2：NISA口座を申し込む（任意）

NISA口座を開設すると、投資で得た利益が非課税になります。JPXプライム150投資信託はNISA成長投資枠の対象商品なので、税制優遇を受けながら投資できます。

NISA口座は1人1口座しか開設できないため、どの証券会社で開設するかは慎重に選びましょう。一度開設した後も、年単位で金融機関を変更することは可能ですが、手続きに時間がかかります。

NISA口座の開設は、証券総合口座の開設と同時に申し込むことができます。申込フォームで「NISA口座も同時に申し込む」を選択し、必要事項を入力します。マイナンバーの提出が必須となるため、忘れずに準備しましょう。

NISA口座の開設には、税務署での確認作業があるため、通常の口座開設より時間がかかります。通常1〜2週間程度で開設が完了しますが、繁忙期にはさらに時間がかかることもあります。

ステップ3：投資信託を検索する

口座開設が完了したら、証券会社のウェブサイトやアプリにログインし、JPXプライム150投資信託を検索します。

投資信託の検索画面で「JPXプライム150」と入力すると、該当する商品が表示されます。代表的な商品は「iFree JPXプライム150インデックス」ですが、他にも複数の商品がある場合があります。

商品の詳細ページでは、基準価額、純資産総額、信託報酬、運用実績などが確認できます。必ず目論見書を確認し、商品の特徴やリスクを理解してから購入しましょう。目論見書は商品詳細ページからPDFでダウンロードできます。

複数の商品がある場合は、信託報酬の低さ、純資産総額の大きさ、トラッキングエラーの小ささなどを比較して選びます。一般的には、信託報酬が最も低く、純資産総額が十分にある商品を選ぶとよいでしょう。

ステップ4：購入金額・積立設定を決める

購入方法には、一括購入と積立購入の2種類があります。初心者の方には、毎月一定額を自動的に購入する積立投資がおすすめです。

積立投資では、購入金額、購入日、購入頻度（毎日、毎週、毎月など）を設定します。多くの証券会社では100円から積立設定が可能なので、無理のない金額から始めましょう。例えば、毎月3,000円から始めて、慣れてきたら金額を増やすという方法もあります。

NISA口座で購入する場合は、成長投資枠を選択します。成長投資枠の年間投資上限額は240万円なので、毎月2万円の積立なら年間24万円、上限内に収まります。ボーナス月に増額設定をすれば、より効率的に投資枠を活用できます。

クレジットカード積立に対応している証券会社では、クレジットカードを登録することで、積立額に応じてポイントが貯まります。SBI証券なら三井住友カード、楽天証券なら楽天カードといった組み合わせで、ポイント還元を受けられます。

ステップ5：注文を確定する

購入内容を確認し、問題がなければ注文を確定します。投資信託の購入は、注文した日の翌営業日以降の基準価額で約定されます。注文時点では正確な購入価格が分からない「ブラインド方式」となっています。

注文確定後、約定結果は数日後にマイページや取引履歴で確認できます。積立設定をした場合は、設定した日に自動的に購入が実行されるため、毎回注文する手間がかかりません。

購入後は、定期的に運用状況を確認しましょう。ただし、短期的な価格変動に一喜一憂する必要はありません。長期的な視点で、年に数回程度チェックする程度で十分です。

市場が大きく下落した時でも、慌てて売却せず、冷静に対応することが大切です。積立投資を続けていれば、下落時には安く購入できるため、長期的にはプラスに働くことが多いです。投資は長期的な視点で取り組みましょう。

よくある質問（Q&A）

まとめ

JPXプライム150投資信託は、東証プライム市場の優良企業150社に分散投資できる投資信託です。低コストで日本の大型株に投資でき、NISA成長投資枠を活用すれば税制優遇も受けられます。

TOPIXや日経225と比較すると、より厳選された大型優良株に集中投資できる点が特徴です。信託報酬も年率0.2%前後と低く、長期的な資産形成に適しています。

投資を始めるには、SBI証券や楽天証券などの主要ネット証券で口座を開設し、100円から積立投資が可能です。初心者の方は、少額から始めて徐々に慣れていくことをおすすめします。

ただし、投資には元本割れのリスクがあります。日本株市場全体の影響を受けるため、市場の下落時には損失が発生する可能性があります。長期的な視点で、分散投資を心がけながら資産形成を進めましょう。なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。