ソフトバンクIPOとは?初値予想と申込方法を解説

「新NISAの成長投資枠って何?」「つみたて投資枠とどう違うの?」と疑問に思っている方は多いのではないでしょうか。
成長投資枠は、2024年から始まった新NISAの非課税投資枠の一つで、年間240万円まで投資できる制度です。
投資信託だけでなく個別株やETFにも投資でき、一括購入も積立購入も選べる自由度の高さが魅力なんです。
この記事では、成長投資枠の基本的な仕組みから、つみたて投資枠との違い、年代別の活用プラン、人気の投資先まで、初心者の方にもわかりやすく解説します。
記事を読み終えるころには、自分に合った成長投資枠の使い方が見えてくるはずです。
目次
成長投資枠とは、2024年から始まった新NISAの非課税投資枠の一つです。旧制度の一般NISAを引き継ぐ存在で、投資で得た利益が非課税になる仕組みは同じですが、年間投資枠や非課税保有期間が大幅に拡充されています。
成長投資枠の最大の特徴は、年間240万円まで投資でき、投資信託だけでなく個別株やETFにも投資できる点です。一括購入も積立購入も選べるため、自分の投資スタイルや資金状況に合わせて柔軟に活用できます。
非課税保有限度額は1,200万円で、非課税保有期間は無期限です。つまり、成長投資枠だけで最大1,200万円まで非課税で運用でき、保有期間に制限がないため、長期的な資産形成に適しています。
旧制度の一般NISAでは年間120万円、非課税保有期間5年という制限がありましたが、新NISAの成長投資枠ではこれらが大幅に拡充され、より使いやすい制度に生まれ変わりました。
成長投資枠の3つの特徴
成長投資枠には、つみたて投資枠とは異なる3つの大きな特徴があります。それぞれ詳しく見ていきましょう。
成長投資枠の年間投資枠は240万円です。つみたて投資枠の年間120万円と比べて2倍の金額を投資できます。
両方の枠を併用すれば、年間360万円まで非課税で投資することが可能です。
年間投資枠は毎年リセットされるため、使わなかった枠を翌年に繰り越すことはできません。ただし、非課税保有期間が無期限になったため、急いで枠を使い切る必要はなく、自分のペースで投資を進められます。
まとまった資金がある場合は成長投資枠を活用して一括投資し、毎月コツコツ積み立てたい場合はつみたて投資枠を活用するなど、状況に応じた使い分けができるのが魅力です。
成長投資枠では、投資信託だけでなく、上場株式(個別株)、ETF(上場投資信託)、REIT(不動産投資信託)にも投資できます。
つみたて投資枠が金融庁の基準を満たした投資信託に限定されているのに対し、成長投資枠は投資対象が圧倒的に多いのが特徴です。
「応援したい企業の株を買いたい」「配当金や株主優待を楽しみたい」といったニーズにも対応できます。米国株や中国株などの外国株式も対象となるため、グローバルな投資も可能です。
ただし、整理・監理銘柄(上場廃止が決まった、または可能性がある銘柄)は対象外となっています。長期的な資産形成に適さない商品は除外されているため、初心者でも比較的安心して投資できる仕組みになっています。
成長投資枠では、購入方法も自由に選べます。つみたて投資枠が積立購入のみに限定されているのに対し、成長投資枠では一括購入も積立購入も可能です。
市場が下落したタイミングで「今が買い時」と判断した場合、まとまった金額を一括で投資できます。一方で、毎月定額で積み立てることもできるため、ドルコスト平均法を活用したリスク分散も可能です。
ボーナス時期にまとまった資金を投資したり、相場の状況を見ながら柔軟に投資したりと、自分の投資スタイルに合わせた使い方ができるのが成長投資枠の大きなメリットです。
成長投資枠で買える商品・買えない商品
成長投資枠では幅広い商品に投資できますが、一部の商品は対象外となっています。購入前に対象商品を確認しておきましょう。
成長投資枠で購入できる主な商品は以下の4種類です。
つみたて投資枠の対象商品も成長投資枠で購入できるため、「つみたて投資枠で年間120万円を超えて同じ商品を積み立てたい」といった使い方も可能です。
証券会社によって取扱商品数が異なるため、自分が投資したい商品を扱っている証券会社を選ぶことが大切です。
成長投資枠では、長期的な資産形成に適さない以下の商品は対象外となっています。
これらの除外条件は、投資初心者が失敗しにくい制度にするための配慮です。値動きが激しすぎる商品や、長期保有に適さない商品は対象外となっているため、比較的安心して投資を始められます。
ただし、除外条件に該当しない商品でも、投資にはリスクが伴います。商品の内容をよく理解した上で投資判断を行うことが重要です。
成長投資枠で購入できる投資信託は、投資信託協会が公表している対象商品リストで確認できます。
2024年1月時点で約2,000本以上の投資信託とETFが対象となっており、つみたて投資枠の約280本と比べて圧倒的に選択肢が多くなっています。
インデックス型の投資信託だけでなく、アクティブ型の投資信託も多数含まれています。特定の業種やテーマに特化したファンドもあるため、自分の投資方針に合った商品を選ぶことができます。
対象商品リストは定期的に更新されるため、最新の情報は投資信託協会のウェブサイトや各証券会社の公式サイトで確認しましょう。
つみたて投資枠との使い分け方
新NISAの大きなメリットは、つみたて投資枠と成長投資枠を併用できる点です。効果的な使い分け方を見ていきましょう。
つみたて投資枠(年間120万円)と成長投資枠(年間240万円)を併用すれば、年間360万円まで非課税で投資できます。
毎月一定額を積み立てる場合、つみたて投資枠で月10万円、成長投資枠で月20万円、合計月30万円まで投資可能です。
ただし、年間投資枠をフル活用する必要はありません。自分の収入や生活費、将来の支出予定を考慮し、無理のない範囲で投資することが大切です。非課税保有期間が無期限になったため、長期的な視点で投資を続けられます。
投資資金に余裕がある場合は両方の枠を活用し、資金が限られている場合はつみたて投資枠から始めるなど、状況に応じた使い方を検討しましょう。
つみたて投資枠と成長投資枠は、投資期間や目的に応じて使い分けることができます。長期的な資産形成を目的とする場合は、つみたて投資枠で毎月コツコツ積み立てるのがおすすめです。
一方、成長投資枠は、「今が買い時」と判断したタイミングで個別株を購入したり、相場の下落時にまとまった金額を投資したりと、より積極的な運用に活用できます。
つみたて投資枠で長期・積立・分散投資の基盤を作りつつ、成長投資枠で機動的な投資を行うという使い分けが効果的です。ただし、短期的な売買を繰り返すのではなく、中長期的な視点で投資することが資産形成の基本です。
ボーナスなどのまとまった資金が入った時期には、成長投資枠を活用した一括投資が有効です。
例えば、夏と冬のボーナス時期にそれぞれ120万円ずつ投資すれば、年間240万円の成長投資枠を使い切ることができます。
つみたて投資枠で毎月の給与から一定額を積み立てつつ、ボーナス時期に成長投資枠で追加投資を行うという組み合わせも効果的です。この方法なら、定期的な積立投資と一括投資の両方のメリットを活かせます。
ただし、ボーナスの全額を投資に回すのではなく、生活防衛資金(3~6ヶ月分の生活費)を確保した上で、余裕資金の範囲内で投資することが重要です。
年代別・資産額別の活用プラン3つ
成長投資枠の活用方法は、年代や資産状況によって異なります。自分に合ったプランを見つけましょう。
20〜30代で投資を始める場合、まずはつみたて投資枠から始めるのがおすすめです。毎月1万円から3万円程度の少額から始め、収入が増えるにつれて積立額を増やしていくのが無理のない方法です。
投資に慣れてきたら、成長投資枠で興味のある企業の株式を少額購入してみるのも良いでしょう。単元未満株(1株から購入できるサービス)を活用すれば、数千円から個別株投資を始められます。
20〜30代は投資期間が長く取れるため、時間を味方につけた長期投資が最大の武器です。つみたて投資枠で毎月5万円を30年間積み立てれば、非課税保有限度額の1,800万円に到達できます。焦らず、長期的な視点で資産形成を進めましょう。
40〜50代で貯蓄にある程度余裕がある場合、成長投資枠を積極的に活用するのが効果的です。
例えば、成長投資枠で年間240万円を5年間投資すれば1,200万円、同時につみたて投資枠で年間120万円を5年間投資すれば600万円、合計1,800万円の非課税枠を使い切ることができます。
退職金の一部を運用したい場合も、成長投資枠での一括投資が選択肢になります。ただし、退職金の全額を投資に回すのではなく、生活資金や緊急時の備えを確保した上で、余裕資金の範囲内で投資することが重要です。
40〜50代は老後資金の準備が本格化する時期です。つみたて投資枠で安定的な資産形成を行いつつ、成長投資枠で配当金や株主優待を楽しむという使い方も、投資のモチベーション維持に効果的です。
60代以降で退職金を運用する場合、リスク管理を重視した投資が大切です。退職金の全額を投資に回すのではなく、当面の生活費(3~5年分)は預貯金で確保し、余裕資金の範囲内で投資を行いましょう。
成長投資枠では、配当利回りの高い国内高配当株やREITに投資し、定期的な配当収入を得るという使い方が効果的です。配当金はNISA口座内では非課税で受け取れるため、老後の収入源の一つとして活用できます。
つみたて投資枠では、バランス型の投資信託(株式と債券に分散投資するファンド)を積み立て、リスクを抑えた運用を行うのがおすすめです。60代以降は投資期間が短くなるため、過度なリスクを取らず、安定的な運用を心がけましょう。
成長投資枠で人気の投資先5つ
成長投資枠で実際に何を買えばいいか迷う方も多いでしょう。人気の投資先を5つ紹介します。
インデックス型投資信託は、特定の株価指数に連動する運用を目指すファンドです。S&P500(米国の主要500社の株価指数)やオルカン(全世界株式インデックスファンド)が人気です。
信託報酬が低く、長期的に安定したリターンが期待できるため、初心者から経験者まで幅広く支持されています。つみたて投資枠でも購入できますが、年間120万円を超えて投資したい場合は成長投資枠を活用できます。
配当利回りの高い国内株式は、定期的な配当収入を得たい投資家に人気です。商社株(三菱商事、三井物産など)や通信株(NTT、KDDIなど)は、比較的高い配当利回りと安定性を兼ね備えています。
配当金はNISA口座内では非課税で受け取れるため、通常の課税口座と比べて約20%の税金分がお得になります。ただし、株価の変動リスクがあるため、複数の銘柄に分散投資することが重要です。
GAFAM(Google、Apple、Facebook(Meta)、Amazon、Microsoft)などの米国大手テクノロジー企業の株式も人気です。成長性が高く、長期的な株価上昇が期待できます。
米国株は1株から購入できる証券会社が多いため、少額から投資を始められます。ただし、為替リスクや個別企業のリスクがあるため、投資金額を適切にコントロールすることが大切です。
ETFは、株価指数や特定のテーマに連動する投資信託が証券取引所に上場しているものです。日経平均株価やTOPIXに連動する国内ETF、S&P500に連動する米国ETFなどがあります。
投資信託と比べて信託報酬が低い傾向があり、株式と同じようにリアルタイムで売買できるのが特徴です。分散投資の効果を得ながら、低コストで運用したい方に適しています。
REITは、不動産に間接的に投資できる商品です。オフィスビルや商業施設、住宅などの不動産を運用し、その賃料収入を投資家に分配します。
株式とは異なる値動きをするため、ポートフォリオの分散効果が期待できます。比較的高い分配金利回りも魅力ですが、不動産市況や金利動向の影響を受けやすい点に注意が必要です。
旧NISA(一般NISA)との違い5つ
新NISAの成長投資枠は、旧制度の一般NISAから大きく進化しています。主な違いを確認しましょう。
旧制度の一般NISAでは、非課税保有期間が5年間に限定されていました。5年後にはロールオーバー(翌年の非課税枠に移管)するか、売却するか、課税口座に移すかを選択する必要がありました。
新NISAの成長投資枠では、非課税保有期間が無期限になりました。いつまでも非課税で保有できるため、長期的な資産形成がしやすくなっています。非課税期間を気にせず、じっくりと値上がりを待つことができます。
旧制度の一般NISAの年間投資枠は120万円でしたが、新NISAの成長投資枠では240万円に倍増しました。より多くの金額を非課税で投資できるようになり、資産形成のスピードが上がります。
毎月20万円まで積み立てることができるため、収入に余裕がある方や、まとまった資金を投資したい方にとって使いやすくなりました。
旧制度では、一般NISAとつみたてNISAはどちらか一方を選択する必要がありました。新NISAでは、成長投資枠とつみたて投資枠を併用できるようになり、年間最大360万円まで非課税で投資可能です。
長期的な積立投資と、タイミングを見た一括投資の両方を活用できるため、投資の自由度が大幅に向上しました。自分の投資スタイルやライフプランに合わせた柔軟な使い方ができます。
旧制度では、一度使った非課税枠は売却しても復活しませんでした。新NISAでは、商品を売却すると、その商品の簿価(購入時の金額)分の非課税枠が翌年以降に復活し、再利用できるようになりました。
例えば、100万円で購入した投資信託を150万円で売却した場合、翌年に100万円分の非課税枠を再利用できます。ただし、年間投資枠(成長投資枠240万円、つみたて投資枠120万円)の上限は変わりません。
旧制度の一般NISAは2023年までの期間限定制度でしたが、新NISAは恒久化されました。いつでも口座を開設でき、いつから始めても同じ条件で利用できます。
「今から始めても遅いのでは」という心配は不要です。思い立ったタイミングで投資を始めることができ、長期的な資産形成に取り組めます。
成長投資枠で気をつけたい5つのこと
成長投資枠を活用する際の注意点を確認しておきましょう。
成長投資枠の非課税保有限度額は1,200万円です。つみたて投資枠と合わせた総枠は1,800万円ですが、成長投資枠だけで1,800万円を使い切ることはできません。
非課税枠を最大限活用したい場合は、成長投資枠で1,200万円、つみたて投資枠で600万円という組み合わせが必要です。成長投資枠だけを使う場合は、1,200万円が上限となる点に注意しましょう。
整理・監理銘柄、信託期間20年未満の投資信託、毎月分配型の投資信託、レバレッジ型の投資信託などは成長投資枠で購入できません。購入前に対象商品かどうかを確認しましょう。
証券会社のウェブサイトでは、成長投資枠の対象商品に絞り込んで検索できる機能が用意されています。投資信託協会のウェブサイトでも対象商品リストが公開されているため、事前に確認することをおすすめします。
成長投資枠で購入した商品は、価格が変動するため元本割れのリスクがあります。特に個別株は、投資信託と比べて値動きが大きく、企業の業績や市場環境によって大きく変動する可能性があります。
リスクを抑えるためには、複数の銘柄や資産クラスに分散投資することが重要です。一つの銘柄に集中投資するのではなく、投資信託やETFを活用した分散投資を検討しましょう。
年間投資枠240万円は上限であり、必ず使い切る必要はありません。自分の収入や生活費、将来の支出予定を考慮し、無理のない範囲で投資することが大切です。
非課税保有期間が無期限になったため、焦って枠を使い切る必要はありません。長期的な視点で、自分のペースで投資を続けることが資産形成の基本です。
成長投資枠で購入できる商品は、金融機関によって異なります。特に外国株式や投資信託の取扱本数は、証券会社によって大きく差があります。
口座を開設する前に、自分が投資したい商品を扱っている証券会社かどうかを確認しましょう。手数料やサービス内容も証券会社によって異なるため、複数の証券会社を比較検討することをおすすめします。
はい、成長投資枠だけを使うことは可能です。つみたて投資枠を使わずに、成長投資枠のみで投資を行うこともできます。ただし、成長投資枠だけの場合、非課税保有限度額は1,200万円が上限となります。1,800万円の非課税枠をフル活用したい場合は、つみたて投資枠も併用する必要があります。
年間投資枠は使わなかった分を翌年に繰り越すことはできません。ただし、非課税保有期間が無期限になったため、焦って枠を使い切る必要はありません。自分のペースで投資を続け、長期的な視点で非課税枠を活用することが大切です。年間投資枠を使い切れなくても、翌年また新たに240万円の枠が使えます。
通常、国内株式は100株単位(単元株)で取引されますが、証券会社によっては1株から購入できる単元未満株サービスを提供しています。SBI証券の「S株」、楽天証券の「かぶミニ」、マネックス証券の「ワン株」などがあります。1株から購入できれば、数千円から個別株投資を始められます。
NISA口座内の取引では、損失が出ても確定申告は不要です。また、NISA口座内の損失は、課税口座(特定口座や一般口座)の利益と損益通算することもできません。NISA口座は利益が非課税になる一方で、損失が出た場合の税制上のメリットは受けられない点に注意が必要です。
NISA口座は一人につき一つの金融機関でしか開設できません。複数の証券会社で成長投資枠を使うことはできません。ただし、NISA口座を開設している金融機関は年1回変更することが可能です。金融機関を変更したい場合は、現在NISA口座を開設している金融機関に連絡して手続きを行いましょう。
はい、商品を売却すると、その商品の簿価(購入時の金額)分の非課税枠が翌年以降に復活します。例えば、100万円で購入した投資信託を売却した場合、翌年に100万円分の非課税枠を再利用できます。ただし、年間投資枠(成長投資枠240万円)の上限は変わらないため、復活した枠を使えるのは翌年以降です。
はい、新NISAとiDeCo(個人型確定拠出年金)は併用できます。両制度とも非課税のメリットがありますが、iDeCoは60歳まで引き出せない点が異なります。NISAは自由に売却できるため、短中期的な資産形成に、iDeCoは老後資金の準備に適しています。自分のライフプランに合わせて使い分けましょう。
新NISAの成長投資枠は、年間240万円まで投資でき、個別株やETFにも投資可能な非課税投資枠です。つみたて投資枠と併用すれば年間360万円まで非課税で投資でき、非課税保有期間も無期限となったため、長期的な資産形成に適しています。
成長投資枠の最大の魅力は、投資対象の幅広さと購入方法の自由度です。投資信託だけでなく個別株やETFにも投資でき、一括購入も積立購入も選べるため、自分の投資スタイルやライフプランに合わせた柔軟な活用ができます。
活用のポイントは、つみたて投資枠で長期的な積立投資の基盤を作りつつ、成長投資枠で機動的な投資を行うことです。年代や資産状況に応じて、自分に合った使い方を見つけましょう。
なお、投資には元本割れのリスクがあります。ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重にご検討ください。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。
この記事のキーワード
キーワードがありません。
この記事を見た方はこんな記事も見ています
この記事と同じキーワードの記事
まだ記事がありません。
キーワードから探す
カンタン1分登録で、気になる資料を無料でお取り寄せ
そんなお悩みをお持ちの方は、まずはお問い合わせください!