会社設立のミチシルベ

「毎月3万円を積み立てると、20年後にいくらになるんだろう？」と疑問に思ったことはありませんか。

積立投資を始める前に、将来どのくらいの資産が形成できるのか具体的な数字で確認できれば、計画的に資産形成を進められます。

そんな時に役立つのが「積立シミュレーション」です。

積立シミュレーションを使えば、毎月の積立額や運用利回り、期間を入力するだけで将来の資産額を簡単に試算できます。

この記事では、おすすめの積立シミュレーター5選と、初心者でも迷わず使える具体的な活用法を解説します。

シミュレーション結果を正しく読み解き、現実的な資産形成プランを立てるためのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

積立シミュレーションとは？｜将来の資産額を試算できるツール

積立シミュレーションとは、毎月一定額を積み立てて運用した場合、将来いくらになるかを試算できる無料ツールです。

金融庁や証券会社、運用会社が提供しており、投資を始める前に具体的な目標設定をするために活用されています。

金融庁:NISA特設ウェブサイト

投資未経験者にとって、「いくら積み立てればいいのか」「どのくらいの期間が必要なのか」といった疑問は尽きません。

積立シミュレーションは、こうした疑問に具体的な数字で答えてくれる便利なツールなんです。

積立シミュレーションでできること

積立シミュレーションでは、主に以下の3つのパターンで試算ができます。

例えば、老後資金として2,000万円を準備したい場合、「毎月いくら積み立てれば達成できるか」を逆算できます。

また、現在の積立額で「何年後にいくらになるか」を確認することもできるため、投資計画の見直しにも役立ちます。

複利効果を可視化できる

積立シミュレーションの最大の魅力は、複利効果をグラフで視覚的に確認できることです。

複利効果とは、運用で得た利益を再投資することで、利益が利益を生む仕組みのことです。

多くのシミュレーターでは、元本と運用益が色分けされたグラフで表示されるため、複利効果の大きさを一目で理解できます。

この視覚的な表現が、長期投資を続けるモチベーション維持にもつながります。

どんな人が使うべき？

積立シミュレーションは、以下のような人に特におすすめです。

特に投資初心者の方は、シミュレーションを使うことで「投資は怖い」というイメージから「計画的に資産を増やせる」という前向きな認識に変わることが多いです。

まずは気軽に試算してみることをおすすめします。

おすすめの積立シミュレーター5選｜特徴と選び方

積立シミュレーターは数多く存在しますが、提供元の信頼性や機能性に差があります。

ここでは、初心者から経験者まで幅広く使える、おすすめの積立シミュレーター5選を紹介します。

金融庁「つみたてシミュレーター」｜初心者に最適

金融庁:つみたてシミュレーター

操作方法は非常にシンプルで、「毎月の積立額」「想定利回り」「積立期間」の3つを入力するだけで、将来の資産額がグラフ表示されます。

初心者でも迷わず使える設計になっており、投資の基礎知識がなくても直感的に操作できます。

金融庁のシミュレーターは、将来の資産額計算、必要な積立額の逆算、必要な期間の計算の3パターンに対応しています。

どのシミュレーターを使うか迷ったら、まずは金融庁のツールから始めるのがおすすめです。

三菱UFJアセットマネジメント｜リスクを考慮した試算

三菱UFJアセットマネジメントの「資産運用シミュレーション」は、リスク（価格変動の幅）を考慮した試算ができる点が特徴です。

単純な平均リターンだけでなく、市場の変動を加味した現実的な試算が可能です。

このシミュレーターでは、「保守的」「標準的」「積極的」といった複数のシナリオで試算できるため、自分のリスク許容度に合わせた計画を立てやすくなっています。

また、初期投資額と毎月の積立額を組み合わせた試算もできるため、まとまった資金がある人にも便利です。

運用会社が提供するツールならではの専門性の高さがあり、より詳細な試算をしたい中級者以上の投資家に適しています。

楽天証券｜銘柄検索機能が便利

楽天証券の「積立かんたんシミュレーション」は、シミュレーション結果から実際の投資信託銘柄を検索できる機能が付いています。

試算した想定利回りに近い実績を持つファンドを探せるため、シミュレーションから投資実行までがスムーズです。

楽天証券の口座を持っている人なら、シミュレーション後にそのまま積立設定ができるため、一連の流れが非常に便利です。

楽天ポイントを活用した投資にも対応しており、楽天経済圏を利用している人には特におすすめです。

グラフ表示も見やすく、元本と運用益が色分けされているため、複利効果を視覚的に理解しやすい設計になっています。

アセットマネジメントOne｜取り崩しも計算できる

アセットマネジメントOneの「資産運用かんたんシミュレーション」は、資産の積立だけでなく、取り崩しのシミュレーションもできる点が特徴です。

老後に資産をどのように取り崩していくかを事前に計画できるため、出口戦略まで考えたい人に最適です。

「将来の運用資産額を計算する」「毎月の積立金額を計算する」「積立期間を計算する」「初期投資額を計算する」の4パターンに対応しており、多様なニーズに応えられます。

また、取り崩し期間と月々の受け取り金額も試算できるため、定年退職後の生活設計にも役立ちます。

シミュレーション結果はシンプルなグラフで表示され、複雑な設定が不要なため、初心者でも使いやすいツールです。

SBI証券｜シンプルで使いやすい

SBI証券の積立シミュレーションは、シンプルな操作性と見やすいデザインが特徴です。

必要最小限の入力項目で試算できるため、初めて使う人でも迷わず操作できます。

SBI証券は国内最大級のネット証券で、取扱商品数も豊富です。

シミュレーション後に実際の投資を始める場合、幅広い選択肢から自分に合った商品を選べる点も魅力です。

また、三井住友カードでのクレカ積立に対応しており、ポイント還元を受けながら資産形成ができます。

SBI証券の口座を持っている人なら、シミュレーション結果を基にそのまま積立設定ができるため、投資実行までの流れがスムーズです。

シミュレーターの選び方｜目的別の使い分け

どのシミュレーターを選ぶかは、目的や投資経験によって異なります。

以下を参考に、自分に合ったツールを選びましょう。

複数のシミュレーターを試して、結果を比較してみるのもおすすめです。

それぞれのツールで異なる視点から試算することで、より多角的に投資計画を検討できます。

積立シミュレーションの使い方｜3つの基本パターン

積立シミュレーションには主に3つの使い方があります。

それぞれのパターンを理解することで、自分の目的に合った試算ができるようになります。ここでは、金融庁のつみたてシミュレーターを例に、具体的な使い方を解説します。

パターン1：将来いくらになるか計算する

最も基本的な使い方が、「毎月○○円を△年間積み立てると、いくらになるか」を計算するパターンです。

現在の積立可能額から、将来どのくらいの資産が形成できるかを確認できます。

このパターンは、「今の収入で無理なく積み立てられる金額」を入力して、将来の資産額を確認する際に使います。

複数の積立額で試算してみることで、「あと5,000円増やせば、目標に近づく」といった具体的な判断ができます。

また、想定利回りを3%、5%、7%と変えて試算することで、運用成果の違いを比較できます。

パターン2：毎月の積立額を逆算する

明確な目標金額がある場合は、「目標金額を達成するには毎月いくら積み立てればいいか」を逆算するパターンが便利です。

老後資金や教育資金など、具体的な目標がある人に最適な使い方です。

例えば、20年後に1,500万円を準備したい場合、年率5%で運用すると毎月約3.6万円の積立が必要になります。

年率3%の場合は約4.5万円、年率7%の場合は約2.9万円と、想定利回りによって必要な積立額が変わります。

この逆算機能を使うことで、「目標達成のために毎月いくら確保すべきか」が明確になり、家計の見直しや収入増加の必要性を判断できます。

現実的に積み立てられる金額と必要な金額にギャップがある場合は、目標金額や期間を調整する必要があります。

また、複数の想定利回りで試算することで、「リスクを抑えた運用でも達成可能か」「積極的な運用が必要か」といった投資方針の判断材料にもなります。

パターン3：必要な期間を計算する

毎月の積立額と目標金額が決まっている場合は、「目標達成に何年かかるか」を計算するパターンが有効です。

時間軸を明確にすることで、長期的な資産形成計画を立てやすくなります。

例えば、毎月3万円を積み立てて1,000万円を準備する場合、年率5%で運用すると約17年かかります。

年率3%の場合は約20年、年率7%の場合は約14年と、想定利回りによって必要な期間が大きく変わります。

このパターンは、「定年退職までに○○万円を準備したい」といった、期限が決まっている目標に対して、今から始めれば間に合うかを確認する際に使います。

必要な期間が長すぎる場合は、積立額を増やすか、目標金額を見直す必要があります。

また、子どもの教育資金など、使う時期が明確に決まっている場合は、逆算して「いつから積立を始めるべきか」を判断する材料にもなります。

リターン（利回り）の設定はどうする？｜現実的な数値の決め方

積立シミュレーションで最も悩むのが、「想定利回りをどう設定するか」です。

過度に楽観的な設定では現実とのギャップが大きくなり、逆に保守的すぎると必要以上に高い積立額を設定してしまいます。ここでは、現実的なリターン設定の考え方を解説します。

過去の運用実績から考える

想定利回りを設定する際の最も基本的な方法は、過去の運用実績を参考にすることです。

金融庁の分析によると、資産・地域を分散して積立投資を行った場合、20年間保有すると運用成績は年率2～8%に収まる傾向があります。

この範囲内で想定利回りを設定するのが現実的です。

短期的には大きく変動しますが、長期投資では市場全体の成長に沿った安定的なリターンが期待できます。

インデックスファンドの平均リターン

インデックスファンドは、日経平均株価やS&P500などの指数に連動する投資信託で、市場全体の平均的なリターンを得られる商品です。

積立投資で最も人気のある選択肢であり、想定利回りの目安としても活用できます。

主要なインデックスファンドの過去の平均リターンは以下の通りです。

これらの数値は過去の実績であり、将来を保証するものではありませんが、想定利回りを設定する際の参考になります。

株式中心のポートフォリオなら5～7%、債券を含むバランス型なら3～5%程度が現実的な設定と言えるでしょう。

保守的・現実的・楽観的の3パターンで試算

想定利回りを1つに決めるのではなく、複数のシナリオで試算することをおすすめします。

「保守的」「現実的」「楽観的」の3パターンで試算することで、将来の資産額の幅を把握できます。

例えば、毎月3万円を20年間積み立てる場合、以下のようになります。

このように複数パターンで試算することで、「最低でもこのくらい、うまくいけばこのくらい」という幅を持った見通しが立てられます。

市場環境が悪い時期でも保守的なシナリオを想定しておけば、想定外の事態にも対応しやすくなります。

ライフステージ別｜積立シミュレーションの活用事例

積立シミュレーションは、年齢やライフステージによって活用方法が異なります。

ここでは、具体的な事例を通じて、自分のケースに当てはめやすい活用法を紹介します。

20代独身｜老後資金2,000万円を目指す

例えば、25歳から65歳までの40年間、毎月2万円を年率5%で積み立てた場合、元本960万円に対して運用益が約1,080万円となり、合計約2,040万円になります。

毎月2万円という無理のない金額でも、長期間継続することで老後資金の目標を達成できる計算です。

20代の場合、収入が少なくても少額から始めることが重要です。

最初は月1万円から始めて、昇給に合わせて積立額を増やしていく方法も有効です。また、若いうちはリスク許容度が高いため、株式中心のポートフォリオで積極的な運用をすることも選択肢の一つです。

30代夫婦｜教育資金1,000万円を準備する

30代で子どもが生まれた場合、18年後の大学入学に向けて教育資金を準備する必要があります。

期限が明確なため、逆算して必要な積立額を計算することが重要です。

例えば、子どもが0歳の時点から18年間で1,000万円を準備する場合、年率5%で運用すると毎月約3.5万円の積立が必要になります。

年率3%の場合は約4万円、年率7%の場合は約3万円と、想定利回りによって必要な積立額が変わります。

積立期間の前半は株式中心、後半は債券中心に移行するなど、段階的にリスクを調整する戦略が有効です。

40代｜住宅ローン返済と並行して積立

40代は住宅ローンの返済と老後資金の準備を並行して行う必要がある世代です。

限られた資金の中で、優先順位をつけて計画を立てることが重要です。

例えば、45歳から65歳までの20年間で老後資金1,500万円を準備する場合、年率5%で運用すると毎月約3.6万円の積立が必要になります。

住宅ローンの返済額と合わせて、家計に無理のない範囲で積立額を設定しましょう。

40代の場合、収入が安定している一方で、子どもの教育費や親の介護費用など、支出も増える時期です。

シミュレーションで現実的な積立額を確認し、場合によっては目標金額を調整することも必要です。また、ボーナス時の増額積立を活用することで、毎月の負担を軽減しながら目標に近づけます。

50代｜老後資金の最終調整期

50代は老後資金の最終調整期であり、シミュレーションで現在の資産状況を確認し、不足分を補う戦略を立てる時期です。

定年退職まで10～15年という限られた時間の中で、効率的に資産を増やす必要があります。

例えば、現在500万円の資産があり、65歳までに2,000万円を準備したい場合、あと1,500万円が必要です。

55歳から65歳までの10年間で1,500万円を準備するには、年率5%で運用すると毎月約9.7万円の積立が必要になります。

積立額が大きい場合は、退職金の一部を初期投資に回すことも検討しましょう。

初期投資額を増やすことで、毎月の積立額を抑えられます。

60代｜取り崩しシミュレーションの活用

60代以降は、積み立てた資産をどのように取り崩していくかをシミュレーションする段階です。

アセットマネジメントOneなど、取り崩しシミュレーションに対応したツールを活用しましょう。

例えば、65歳時点で2,000万円の資産があり、85歳まで20年間取り崩す場合、年率3%で運用しながら毎月約11万円を受け取れます。

年金と合わせて生活費をカバーできるかを確認し、不足する場合は取り崩し額を調整します。

取り崩し期は、資産を減らさないように運用しながら必要な金額を受け取る「定率取り崩し」が有効です。

市場環境に応じて取り崩し額を調整することで、資産寿命を延ばせます。また、インフレ率も考慮し、実質的な購買力を維持できるように計画を立てることが重要です。

シミュレーション結果の読み解き方｜数字をどう活用する？

シミュレーション結果は単なる数字の羅列ではなく、投資計画を立てるための重要な情報源です。

結果を正しく読み解き、実際の投資判断に活かすためのポイントを解説します。

グラフから分かること

多くのシミュレーターでは、結果が棒グラフや折れ線グラフで表示されます。

このグラフから読み取れる情報は以下の通りです。

元本と運用益の比率を確認することで、複利効果の大きさが分かります。

積立期間が長いほど、運用益の割合が大きくなり、複利効果が顕著に表れます。例えば、20年間の積立では運用益が元本の約70%、30年間では約150%になることもあります。

また、グラフの傾きから、資産の増加ペースを視覚的に理解できます。

積立初期は緩やかな増加ですが、後半になるほど急激に増加するカーブを描きます。これは複利効果が時間とともに加速することを示しています。

複数パターンで試算する重要性

1つのシナリオだけでシミュレーションするのではなく、複数のパターンで試算することが重要です。

想定利回り、積立額、期間をそれぞれ変えて試算することで、より現実的な計画を立てられます。

例えば、「毎月3万円、年率5%、20年間」という基本シナリオに加えて、以下のようなパターンも試算してみましょう。

これらのパターンを比較することで、「積立額を1万円増やすのと、期間を5年延ばすのとでは、どちらが効果的か」といった具体的な判断ができます。

また、市場環境が悪化した場合のシナリオも想定しておくことで、リスク管理にもつながります。

税金・手数料を考慮した実質リターン

シミュレーション結果は税金や手数料を考慮していないことが多いため、実際の手取り額はシミュレーション結果より少なくなります。

NISA口座を利用すれば運用益が非課税になるため、シミュレーション結果に近い金額を受け取れます。

一方、特定口座や一般口座で運用する場合、運用益に対して20.315%の税金がかかります。

例えば、運用益が500万円の場合、約102万円が税金として引かれ、手取りは約398万円になります。

国税庁:株式等の譲渡所得等の課税

また、投資信託には信託報酬という運用コストがかかります。

信託報酬が年率0.1%と1.0%では、20年間で数十万円の差が生まれることもあります。

シミュレーション通りにならない？｜現実とのギャップ対策

積立シミュレーションは便利なツールですが、実際の運用成績はシミュレーション通りにならないことがほとんどです。

ここでは、現実とのギャップに対処する方法を解説します。

市場下落時の対応方法

積立投資を続けていると、必ず市場下落に遭遇します。

シミュレーションでは右肩上がりのグラフが表示されますが、実際には上がり下がりを繰り返しながら成長していきます。

市場下落時に最も重要なのは、「狼狽売り」をしないことです。

一時的な下落で売却してしまうと、その後の回復局面での利益を逃してしまいます。金融庁の資料でも、投資期間が5年だと元本割れするケースがある一方、20年間継続すれば元本割れのリスクが大幅に低下することが示されています。

長期的な視点を持ち、市場の短期的な変動に一喜一憂しないことが成功の鍵です。

積立を継続できない時の対処法

収入減少や支出増加により、当初の積立額を維持できなくなることもあります。

このような場合、完全に積立を止めるのではなく、減額して継続することを検討しましょう。

例えば、毎月3万円の積立が難しくなった場合、1万円に減額してでも継続することが重要です。

積立を止めてしまうと、それまでの複利効果が途切れてしまいます。少額でも継続することで、市場の成長を享受し続けられます。

また、ボーナス時のみ積立を行う「ボーナス積立」も選択肢の一つです。

毎月の積立が難しい時期でも、年に数回まとまった金額を投資することで、資産形成を継続できます。状況が改善したら、再び積立額を増やせばよいのです。

定期的な見直しのタイミング

積立投資は「始めたら放置」ではなく、定期的な見直しが重要です。

年に1～2回、以下のポイントを確認しましょう。

市場環境が好調で資産が想定以上に増えている場合は、一部を低リスク資産に移すことも検討しましょう。

逆に、想定より増えていない場合は、積立額を増やすか、期間を延ばすかを判断する必要があります。ライフイベントの変化に応じて、柔軟に計画を調整することが長期的な成功につながります。

インフレ率を考慮した資産価値

シミュレーションでは名目上の金額が表示されますが、インフレにより将来の購買力が低下する可能性があります。

例えば、20年後に2,000万円が準備できても、インフレにより実質的な価値が1,500万円相当になることもあります。

日本では長らくデフレが続いていましたが、最近ではインフレ傾向が見られます。

年率2%のインフレが20年間続くと、物価は約1.5倍になります。つまり、2,000万円の名目金額でも、実質的な購買力は約1,330万円相当になる計算です。

インフレ対策としては、株式を中心としたポートフォリオが有効です。

株式は企業の成長を通じてインフレに対応しやすい資産だからです。

失敗しやすい使い方｜気をつけたい5つのポイント

積立シミュレーションは便利なツールですが、使い方を誤ると非現実的な計画を立ててしまうリスクがあります。

ここでは、初心者が陥りやすい失敗パターンを紹介します。

過度に楽観的なリターン設定

最も多い失敗が、過度に楽観的な想定利回りを設定してしまうことです。

「年率10%で運用すれば、こんなに増える！」と期待しても、実際には達成が難しいことがほとんどです。

過度に楽観的な設定をすると、実際の運用成績とのギャップに失望し、投資を続けられなくなるリスクがあります。

想定利回りは、過去の市場平均リターンを参考に、保守的に設定することをおすすめします。「うまくいけばこのくらい」ではなく、「最低でもこのくらい」という視点で設定しましょう。

シミュレーション結果を過信する

シミュレーション結果はあくまで「一定の前提条件での試算」であり、将来を保証するものではありません。

毎年同じ利回りで増え続けることは現実にはあり得ず、実際には大きく変動します。

特に短期間では、シミュレーション結果と実際の資産額に大きな乖離が生じることがあります。

市場下落時には元本割れすることもありますが、長期的には回復する可能性が高いです。

税金・手数料を考慮しない

多くのシミュレーターは税金や手数料を考慮していないため、実際の手取り額は表示される金額より少なくなります。

NISA口座を活用すれば運用益が非課税になるため、シミュレーション結果に近い金額を受け取れます。

また、信託報酬が低い投資信託を選ぶことで、長期的なコストを抑えられます。シミュレーションでは、想定利回りから信託報酬を差し引いた実質リターンで試算することが重要です。

ライフイベントの変化を想定しない

積立投資は長期間にわたるため、その間に結婚、出産、住宅購入、転職などのライフイベントが発生します。

これらのイベントにより、積立可能額が変動することを想定しておく必要があります。

シミュレーションでは一定額を継続的に積み立てる前提ですが、実際には増減が生じます。

ライフイベントに応じて積立額を柔軟に調整できるように、余裕を持った計画を立てることが重要です。また、緊急時の生活費を別途確保しておくことで、積立を途中で止めずに済みます。

シミュレーションだけで満足してしまう

シミュレーションを試して「将来こんなに増えるんだ！」と満足してしまい、実際の投資を始めないケースも多く見られます。

シミュレーションはあくまでスタート地点であり、実際に行動を起こさなければ資産は増えません。

シミュレーション後は、証券口座の開設、投資信託の選定、積立設定という具体的なアクションに移ることが重要です。

最初は少額から始めて、徐々に慣れていくことをおすすめします。

シミュレーション後にやるべきこと｜実際の投資を始める手順

シミュレーションで具体的な目標が見えたら、次は実際の投資を始める段階です。

ここでは、シミュレーション後に取るべき具体的なアクションを順番に解説します。

証券口座を開設する

積立投資を始めるには、まず証券口座を開設する必要があります。

銀行でも投資信託を購入できますが、取扱商品数や手数料の面で証券会社の方が有利です。特にネット証券は、手数料が安く、取扱商品も豊富なためおすすめです。

主要なネット証券としては、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券などがあります。

口座開設はオンラインで完結し、最短翌営業日から取引を始められます。本人確認書類とマイナンバーカードを準備しておけば、スムーズに手続きが進みます。

口座開設時には、「特定口座（源泉徴収あり）」を選択すると、税金の計算や納付を証券会社が代行してくれるため便利です。

また、NISA口座も同時に申し込んでおくことをおすすめします。

NISA・iDeCoの活用を検討

積立投資を始めるなら、税制優遇制度を最大限に活用しましょう。

NISAとiDeCoは、運用益が非課税になる制度で、長期的な資産形成に非常に有利です。

NISAは、2024年から新制度がスタートし、年間最大360万円（つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円）まで投資でき、非課税保有限度額は1,800万円です。

いつでも引き出せる柔軟性があるため、教育資金や住宅資金など、様々な目的に活用できます。

金融庁:新しいNISA

iDeCoは、掛金が全額所得控除の対象となり、運用益も非課税です。

自営業者は月額6.8万円、会社員は月額1.2～2.3万円まで掛金を拠出できます。

投資信託・ETFを選ぶ

証券口座を開設したら、実際に投資する商品を選びます。

積立投資では、インデックスファンドが初心者に最適です。低コストで市場全体に分散投資でき、長期的に安定したリターンが期待できます。

人気のインデックスファンドとしては、以下のようなものがあります。

これらのファンドは信託報酬が年率0.1%前後と非常に低く、長期投資に適しています。

最初は1つのファンドから始めて、慣れてきたら複数のファンドに分散することも検討しましょう。

積立設定をして自動化する

投資信託を選んだら、積立設定を行います。

毎月の積立日と積立額を設定すれば、あとは自動的に買付が行われます。一度設定すれば手間がかからず、忙しい人でも継続しやすいのが積立投資の魅力です。

積立日は、給料日の直後に設定するのがおすすめです。

給料が入ったらすぐに投資に回すことで、「先取り貯蓄」の感覚で資産形成ができます。また、クレジットカード決済に対応している証券会社なら、ポイント還元を受けながら積立ができるためお得です。

積立設定後は、基本的に放置して長期的に継続することが重要です。

市場の短期的な変動に惑わされず、定期的に積立を続けることで、ドルコスト平均法の効果を最大限に活用できます。年に1～2回、資産状況を確認し、必要に応じて積立額を調整する程度で十分です。

まとめ

積立シミュレーションは、将来の資産額を具体的な数字で確認できる便利なツールです。

金融庁や証券会社が提供する無料のシミュレーターを活用することで、自分に合った投資計画を立てられます。

シミュレーションを使う際は、想定利回りを現実的な範囲（年率3～7%程度）に設定し、複数のシナリオで試算することが重要です。

過度に楽観的な設定は避け、保守的なシナリオでも目標達成できるように計画を立てましょう。

シミュレーション結果はあくまで参考値であり、実際の運用成績とは乖離する可能性があります。

市場の変動を受け入れ、長期的な視点で投資を継続することが成功の鍵です。また、ライフイベントの変化に応じて、柔軟に計画を見直すことも忘れずに行いましょう。

シミュレーションで具体的な目標が見えたら、証券口座を開設し、NISA口座を活用して実際の投資を始めることが重要です。

インデックスファンドを選び、積立設定を自動化することで、手間をかけずに長期的な資産形成ができます。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。シミュレーション結果は将来の運用成果を保証するものではありません。最終的な投資判断はご自身の責任で行い、不明な点があれば専門家にご相談ください。