投資信託の複利効果とは|仕組みと活用法を解説

「老後資金2000万円問題」や「新NISA」という言葉を耳にして、投資を始めたいと考えている方は多いのではないでしょうか。
でも、いざ始めようとすると「どの商品を選べばいいの?」「米国株って難しそう」と不安になりますよね。
そんな投資初心者におすすめなのが、米国株式インデックスファンドです。
米国株式インデックスファンドは、米国市場全体に分散投資できる投資信託で、少額から始められて、プロに運用を任せられる初心者向けの商品です。
この記事では、米国株式インデックスファンドの仕組みから選び方、おすすめ商品8選、そして実際の始め方まで、投資初心者の方にも分かりやすく解説します。
記事を読み終える頃には、自分に合った米国株式インデックスファンドを選び、新NISAで投資を始められるようになっているはずです。
目次
米国株式インデックスファンドとは
米国株式インデックスファンドとは、米国の株式市場全体の値動きに連動することを目指す投資信託です。S&P500や全米株式指数などの「指数(インデックス)」に連動するように運用されるため、個別の銘柄を選ぶ必要がありません。
投資信託は、多くの投資家から集めたお金をまとめて、運用の専門家が株式や債券などに投資する金融商品です。
米国株式インデックスファンドの最大の特徴は、1つの商品を買うだけで米国市場全体に分散投資できることです。
例えばS&P500連動型なら、AppleやMicrosoft、Amazonなど米国を代表する約500社に一度に投資できます。
個別株投資では、どの企業の株を買うか選ぶ必要がありますが、インデックスファンドならその手間がかかりません。また、1社が倒産しても他の499社でカバーできるため、リスクを分散できるんです。
分散投資は、投資の基本原則の1つとされています。金融庁も「長期・積立・分散投資」の重要性を推奨しており、特に投資初心者にとって有効な方法です。
米国株式インデックスファンドは、100円や1,000円といった少額から投資を始められます。
例えば、人気の「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」は100円から購入可能です。
個別の米国株を買う場合、1株数万円〜数十万円かかることもありますが、インデックスファンドなら毎月のお小遣い程度の金額で投資できるんですね。「まずは月1万円から」「ボーナス月は3万円に増額」といった柔軟な運用も可能です。
少額から始められることで、投資初心者でも心理的なハードルが低く、気軽にスタートできます。また、毎月一定額を積み立てる「ドルコスト平均法」により、購入単価を平準化できるメリットもあります。
米国株式インデックスファンドは、運用会社のプロが指数に連動するように自動的に運用してくれます。
投資家は商品を選んで購入するだけで、あとは日々の売買や銘柄の入れ替えなどを気にする必要がありません。
「どの株をいつ買って、いつ売ればいいの?」という投資初心者の悩みを解消してくれるのが、インデックスファンドの大きな魅力です。仕事や家事で忙しい方でも、ほったらかしで資産運用ができます。
運用はプロに任せられますが、投資判断は自己責任で行う必要があります。商品の特徴やリスクをしっかり理解した上で投資することが大切です。
米国株式インデックスファンドを選ぶべき3つの理由
なぜ今、米国株式インデックスファンドが注目されているのでしょうか。
それは、米国経済の成長力、世界トップ企業への投資機会、そして手間のかからない分散投資という3つの魅力があるからです。
米国経済は、過去100年以上にわたって長期的に成長を続けてきました。S&P500指数は1957年の算出開始以来、短期的な下落はあっても長期的には右肩上がりで推移しています。
米国の強みは、世界最大の消費市場であること、イノベーションを生み出す環境が整っていること、そして人口が増加し続けていることです。GoogleやAmazon、Teslaなど、世界を変える企業が次々と生まれる土壌があります。
もちろん、過去の実績が将来を保証するわけではありません。しかし、世界経済の中心である米国に投資することは、長期的な資産形成において有力な選択肢の1つと言えるでしょう。
日本の株式市場と比較しても、米国市場の成長力は際立っています。日経平均株価が1989年のバブル期の最高値を2024年に更新したのに対し、S&P500は何度も最高値を更新し続けてきました。
米国株式インデックスファンドに投資すると、Apple、Microsoft、Amazon、Google(Alphabet)、Teslaなど、世界時価総額トップクラスの企業に投資できます。
これらの企業は、私たちの生活に欠かせないサービスや製品を提供しています。
iPhoneを使い、Windowsでパソコンを操作し、Amazonで買い物をし、Googleで検索する。こうした日常生活で利用するサービスを提供する企業に、間接的に投資しているのが米国株式インデックスファンドなんです。
個別株で世界トップ企業に投資しようとすると、1社あたり数十万円〜数百万円の資金が必要です。しかしインデックスファンドなら、100円から世界トップ企業の株主になれます。
米国株式インデックスファンドは、1つの商品を買うだけで数百〜数千社に分散投資できます。
個別株で同じ分散効果を得ようとすると、膨大な資金と手間が必要です。
例えば、S&P500連動型なら約500社、全米株式連動型なら約4,000社に投資できます。銘柄選びや売買のタイミングを考える必要がないため、投資初心者でも安心して始められます。
また、指数を構成する銘柄は定期的に見直されます。業績が悪化した企業は除外され、成長企業が新たに組み入れられるため、自動的に「負け組」を売却し「勝ち組」を保有する仕組みになっています。
分散投資の効果により、個別株投資と比べてリスクを抑えられます。ただし、分散投資でもリスクがゼロになるわけではなく、市場全体が下落すれば損失が出る可能性があることは理解しておきましょう。
米国株式インデックスファンドの選び方
米国株式インデックスファンドは種類が多く、どれを選べばいいか迷いますよね。
選び方のポイントは、「どの指数に連動するか」「信託報酬の安さ」「純資産総額の大きさ」の3つです。
米国株式インデックスファンドは、連動する指数によって投資対象が異なります。
主な指数は「S&P500」「全米株式(VTI)」「NASDAQ100」の3つです。それぞれの特徴を理解して、自分の投資方針に合ったものを選びましょう。
S&P500は、米国の主要企業約500社で構成される株価指数です。
時価総額加重平均型で、大企業ほど指数への影響が大きくなります。米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしており、米国経済全体の動きを表す代表的な指数と言えます。
AppleやMicrosoft、Amazonなど、誰もが知る大企業が上位を占めています。長期的に安定したリターンを目指したい方、米国の大型株に投資したい方におすすめです。投資初心者が最初に選ぶ指数としても適しています。
全米株式指数(CRSP USトータル・マーケット・インデックス)は、米国株式市場のほぼ全銘柄(約4,000社)に投資する指数です。
大型株だけでなく、中型株・小型株も含まれるため、米国市場全体により幅広く投資できます。
S&P500と比べて中小型株が含まれる分、成長性の高い企業にも投資できる可能性があります。「米国市場全体に投資したい」「S&P500よりもさらに分散したい」という方に向いています。
NASDAQ100は、NASDAQ市場に上場する金融銘柄を除く時価総額上位100社で構成される指数です。
AppleやMicrosoft、Googleなどのテクノロジー企業の比率が高く、ハイテク株中心の指数と言えます。
テクノロジー企業の成長性に期待する方、リスクを取ってでも高いリターンを狙いたい方に向いています。
ただし、S&P500や全米株式と比べて特定のセクター(テクノロジー)に偏るため、値動きが大きくなりやすい点に注意が必要です。
信託報酬とは、ファンドを保有している間、毎日差し引かれる運用管理費用のことです。
年率で表示され、例えば「0.1%」なら、100万円の投資に対して年間1,000円のコストがかかります。
信託報酬は保有期間中ずっとかかるため、長期投資では大きな差になります。例えば、信託報酬0.1%と0.5%のファンドを20年間保有した場合、100万円の投資で約8万円の差が生まれます。
米国株式インデックスファンドの信託報酬は、0.05%〜0.5%程度です。近年は競争が激しく、0.1%以下の超低コストファンドも増えています。同じ指数に連動するなら、信託報酬が安いファンドを選ぶのが基本です。
ただし、信託報酬だけでなく「実質コスト(総経費率)」も確認しましょう。実質コストには、売買委託手数料や監査費用など、信託報酬以外のコストも含まれます。運用報告書で確認できるので、購入前にチェックすることをおすすめします。
純資産総額とは、そのファンドに集まっている資金の総額です。
純資産総額が大きいほど、多くの投資家から支持されている人気ファンドと言えます。
純資産総額が小さいファンドは、運用効率が悪くなったり、最悪の場合「繰上償還」(運用終了)のリスクがあります。目安として、最低でも100億円以上、できれば1,000億円以上のファンドを選ぶと安心です。
純資産総額が大きいファンドは、売買のコストを抑えやすく、指数との乖離(トラッキングエラー)も小さくなる傾向があります。また、運用会社も力を入れて運用するため、長期的に安定した運用が期待できます。
ただし、純資産総額が大きければ必ずしも良いファンドとは限りません。信託報酬や運用実績、連動する指数なども総合的に判断することが大切です。
指数別おすすめの米国株式インデックスファンド8選
ここからは、S&P500、全米株式、NASDAQ100の3つの指数別に、おすすめの米国株式インデックスファンド8本を紹介します。
いずれも信託報酬が低く、純資産総額が大きい人気ファンドです。
S&P500連動ファンドは、米国株式インデックスファンドの中で最も人気があります。
米国の主要500社に投資できるため、初心者から上級者まで幅広く支持されています。
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)は、三菱UFJアセットマネジメントが運用するS&P500連動ファンドです。
信託報酬は0.09372%以内と業界最低水準で、純資産総額は5兆円を超える国内最大級のファンドです。
eMAXIS Slimシリーズの特徴
業界最低水準の運用コストを目指す
他社が信託報酬を引き下げると追随して引き下げる姿勢
新NISA対応で、つみたて投資枠でも購入可能
SBI・V・S&P500インデックス・ファンドは、SBIアセットマネジメントが運用するS&P500連動ファンドです。
信託報酬は0.0938%程度と低コストで、米国ETFの「VOO」を通じてS&P500に投資します。
SBI・Vシリーズの特徴
世界最大級の運用会社バンガード社のETFに投資
低コストと高い運用効率を両立
純資産総額も1兆円を超え、安定した運用が期待できる
ニッセイ外国株式インデックスファンドは、ニッセイアセットマネジメントが運用するファンドです。
正確にはS&P500ではなく「MSCIコクサイ・インデックス」に連動しますが、米国株が約70%を占めるため、実質的に米国株中心のファンドです。
信託報酬は0.09889%以内と低コストで、日本を除く先進国22カ国の株式に投資できます。米国だけでなく、欧州やカナダなどにも分散投資したい方に向いています。純資産総額は5,000億円を超えています。
全米株式連動ファンドは、米国市場のほぼ全銘柄に投資できるため、「米国市場全体に投資したい」という方に人気です。
S&P500よりもさらに分散効果が高いのが特徴です。
楽天・全米株式インデックス・ファンド(愛称:楽天VTI)は、楽天投信投資顧問が運用するファンドです。
信託報酬は0.162%程度で、米国ETFの「VTI」を通じて米国株式市場全体に投資します。
純資産総額は1兆円を超え、全米株式連動ファンドの中で最も人気があります。楽天証券で購入すると、楽天ポイントが貯まる・使えるのも魅力です。新NISA対応で、つみたて投資枠でも購入できます。
SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、SBIアセットマネジメントが運用するファンドです。
信託報酬は0.0938%程度と、全米株式連動ファンドの中で最低水準のコストを実現しています。
楽天VTIと同じく米国ETFの「VTI」を通じて投資しますが、信託報酬は楽天VTIの約半分です。コストを最優先する方におすすめのファンドです。純資産総額は2,000億円を超えています。
eMAXIS Slim 全米株式(S&P500)は、三菱UFJアセットマネジメントが運用するファンドです。
正式名称は「eMAXIS Slim 全米株式(S&P500)」ですが、実際にはCRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動します。
信託報酬は0.09372%以内と超低コストで、eMAXIS Slimシリーズの1つとして業界最低水準を目指しています。2024年に設定された新しいファンドですが、eMAXIS Slimブランドの信頼性から急速に純資産総額を伸ばしています。
NASDAQ100連動ファンドは、米国のハイテク企業に集中投資できるファンドです。
テクノロジー企業の成長性に期待する方、リスクを取ってでも高いリターンを狙いたい方に向いています。
iFreeNEXT NASDAQ100インデックスは、大和アセットマネジメントが運用するNASDAQ100連動ファンドです。
信託報酬は0.495%で、NASDAQ100連動ファンドの中では標準的なコスト水準です。
2018年設定と比較的歴史があり、純資産総額は3,000億円を超えています。NASDAQ100連動ファンドの先駆けとして、多くの投資家から支持されています。新NISA対応で、成長投資枠で購入できます。
eMAXIS NASDAQ100インデックスは、三菱UFJアセットマネジメントが運用するNASDAQ100連動ファンドです。
信託報酬は0.44%以内で、iFreeNEXT NASDAQ100インデックスよりも若干低コストです。
eMAXISシリーズの1つとして、安定した運用が期待できます。純資産総額は1,000億円を超えており、NASDAQ100連動ファンドの中では2番手の規模です。新NISA対応で、成長投資枠で購入できます。
信託報酬と実質コストを比較
米国株式インデックスファンドを選ぶ際、信託報酬だけでなく「実質コスト」も確認することが重要です。
長期投資では、わずかなコストの差が大きな違いを生むからです。
信託報酬は、目論見書に記載されている公式の運用管理費用です。
しかし、実際にかかるコストは信託報酬だけではありません。売買委託手数料、保管費用、監査費用などの「隠れコスト」があります。
これらを含めた実際のコストを「実質コスト(総経費率)」と言います。
実質コストは、運用報告書で確認できます。例えば、信託報酬0.1%のファンドでも、実質コストは0.15%になることがあります。
特に、米国ETFを通じて投資するファンド(楽天VTI、SBI・Vシリーズなど)は、ETF自体のコストも加わるため、実質コストが信託報酬より高くなる傾向があります。購入前に運用報告書で実質コストを確認しましょう。
信託報酬の差は、短期間では小さく見えますが、長期投資では大きな差になります。
例えば、100万円を年率5%で20年間運用した場合、信託報酬0.1%と0.5%では最終的な資産額に約16万円の差が生まれます。
具体的に計算してみましょう。信託報酬0.1%の場合、実質リターンは年4.9%となり、20年後の資産額は約259万円です。一方、信託報酬0.5%の場合、実質リターンは年4.5%となり、20年後の資産額は約243万円です。差額は約16万円になります。
さらに投資期間が長くなるほど、複利効果により差は拡大します。30年間では約40万円、40年間では約80万円の差になります。「たかが0.4%」と思うかもしれませんが、長期投資では無視できない差です。
ただし、コストだけで判断するのではなく、ファンドの運用実績(トラッキングエラー)や純資産総額、利便性なども総合的に考慮することが大切です。最も安いファンドが必ずしも最良の選択とは限りません。
新NISAで米国株式インデックスファンドを活用する方法
2024年から始まった新NISA制度は、米国株式インデックスファンドへの投資に最適な制度です。
運用益が非課税になるため、長期的な資産形成において大きなメリットがあります。
新NISA制度では、非課税保有限度額が1,800万円に拡大され、非課税保有期間も無期限化されました。
つみたて投資枠は、年間120万円まで投資でき、金融庁が認めた長期・積立・分散投資に適した投資信託が対象です。
米国株式インデックスファンドの多くが対象商品に含まれています。
毎月一定額を自動的に積み立てる「積立投資」は、ドルコスト平均法の効果により、購入単価を平準化できます。株価が高い時は少なく、安い時は多く買えるため、長期的にはリスクを抑えられます。
例えば、毎月3万円を積み立てると、年間36万円の投資になります。これを20年間続けると、元本は720万円です。年率5%で運用できれば、20年後には約1,230万円になる計算です(税金・手数料を考慮しない場合)。
つみたて投資枠は、投資初心者や忙しい方に特におすすめです。一度設定すれば自動的に積み立てられるため、相場を気にせず続けられます。市場の値動きに一喜一憂せず、淡々と続けることが成功の秘訣です。
成長投資枠は、年間240万円まで投資でき、つみたて投資枠よりも対象商品が広いのが特徴です。
米国株式インデックスファンドはもちろん、個別株やETFも購入できます。
まとまった資金がある場合、成長投資枠で一括投資する方法もあります。例えば、ボーナスや退職金、相続で得た資金などを一度に投資できます。長期的には一括投資の方が積立投資よりもリターンが高くなる傾向があります。
ただし、一括投資は購入タイミングによって結果が大きく変わります。高値で買ってしまうと、その後の下落で含み損を抱えるリスクがあります。「今が高値か安値か分からない」という方は、積立投資の方が安心です。
つみたて投資枠と成長投資枠は併用できます。例えば、「つみたて投資枠で毎月5万円を積み立て、成長投資枠でボーナス時に50万円を一括投資」といった使い方も可能です。自分のライフスタイルに合わせて柔軟に活用しましょう。
米国株式インデックスファンドへの投資戦略は、年代によって変えることをおすすめします。
若い世代ほどリスクを取れるため、積極的な運用が可能です。一方、リタイアが近い世代は、リスクを抑えた運用が適しています。
米国株式インデックスファンドで気をつけたい5つのこと
米国株式インデックスファンドは初心者向けの商品ですが、投資である以上リスクがあります。
ここでは、投資前に必ず知っておくべき5つの注意点を解説します。
米国株式インデックスファンドは、元本保証の商品ではありません。
株式市場が下落すれば、投資した金額を下回る(元本割れする)可能性があります。銀行預金とは異なり、投資元本が保証されていないことを理解しておきましょう。
過去には、リーマンショック(2008年)やコロナショック(2020年)など、株式市場が大きく下落した時期がありました。S&P500は、リーマンショック時に約50%下落しました。100万円投資していたら、50万円になってしまう計算です。
ただし、長期的に見れば、米国株式市場は下落から回復し、過去最高値を更新してきました。短期的な下落に動揺せず、長期保有を続けることが重要です。「投資は余裕資金で行う」「生活費や近い将来使う予定のお金は投資しない」という原則を守りましょう。
米国株式インデックスファンドは、米ドル建ての資産に投資します。
そのため、為替レート(円とドルの交換比率)の変動により、円ベースでの資産価値が変わります。これを「為替リスク」と言います。
円安(1ドル=100円→150円)になると、ドル建ての資産価値が円換算で増えるため、プラスの影響があります。逆に、円高(1ドル=150円→100円)になると、資産価値が目減りします。株式の値上がり益があっても、為替の影響で損失が出ることもあります。
為替リスクを完全に避けることはできませんが、長期投資では為替の影響は相殺される傾向があります。また、日本円だけで資産を持つよりも、米ドル資産を持つことで通貨の分散にもなります。円安が進む局面では、米ドル資産が資産防衛の役割を果たします。
米国株式市場は、長期的には成長していますが、短期的には大きく値下がりすることがあります。
1年で20〜30%下落することも珍しくありません。投資を始めたばかりの時期に暴落が来ると、精神的に耐えられず売却してしまう人もいます。
株式市場は、経済危機、金融政策の変更、地政学リスク、パンデミックなど、さまざまな要因で下落します。「買った途端に下がった」「含み損が膨らんで不安」という経験は、多くの投資家が通る道です。
大切なのは、短期的な値動きに一喜一憂しないことです。株式投資は、10年、20年、30年という長期で考えるべきものです。一時的な下落で売却してしまうと、その後の回復による利益を逃してしまいます。「下落は安く買えるチャンス」と前向きに捉えることも大切です。
米国株式インデックスファンドは、数百〜数千社に分散投資できるため、個別株投資よりもリスクが低いと言えます。
しかし、分散投資でもリスクがゼロになるわけではありません。
米国株式市場全体が下落すれば、どのファンドを持っていても損失が出ます。また、米国という1つの国に集中投資しているため、米国経済が低迷すれば影響を受けます。「分散投資=安全」と過信しないことが大切です。
さらにリスクを分散したい場合は、米国株式だけでなく、全世界株式(オールカントリー)や債券、不動産(REIT)などにも投資することを検討しましょう。資産クラスを分散することで、より安定したポートフォリオを構築できます。
「運用会社が破綻したら、投資したお金はどうなるの?」という不安を持つ方もいるでしょう。
結論から言うと、運用会社が破綻しても、投資信託の資産は保護されます。
投資信託の資産は、運用会社の資産とは別に「信託銀行」で分別管理されています。これを「分別管理」と言います。運用会社が破綻しても、投資信託の資産は信託銀行に保管されているため、投資家に返還されます。
ただし、運用会社が破綻すると、ファンドが繰上償還(運用終了)される可能性があります。その場合、保有しているファンドは強制的に売却され、その時点の時価で現金化されます。含み損がある状態で繰上償還されると、損失が確定してしまいます。
運用会社の破綻リスクを避けるためには、大手の運用会社が運用するファンドを選ぶことが重要です。また、純資産総額が大きく、多くの投資家から支持されているファンドを選ぶことで、繰上償還のリスクを下げられます。
米国株式インデックスファンドにおすすめの証券会社5社
米国株式インデックスファンドを購入するには、証券会社で口座を開設する必要があります。
ここでは、投資信託の取扱本数が多く、手数料が安い5大ネット証券を中心に、おすすめの証券会社を紹介します。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約15,000,000口座 ※2025年11月25日時点(SBIネオモバイル証券など含む) |
| 取引手数料 | 【スタンダードプラン(1注文ごと)】 取引金額に関係なく0円【アクティブプラン(1日定額制)】 1日100万円以下の取引:0円※現物取引・信用取引・単元未満株(S株)もすべて対象です。 |
| NISA対応 | 〇 |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(259銘柄)※2025年3月3日時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 外国株 / 投資信託(約1,329銘柄 ※2025年3月3日時点) |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年3月3日時点 |
| 外国株 | 8カ国/米国株式(5,000銘柄) |
| 取引ツール(PC) | HYPER SBI 2 / HYPER SBI / SBI CFDトレーダー |
| スマホアプリ | SBI証券 株アプリ / 米国株アプリ / かんたん積立 / HYPER FX / HYPER 先物 / HYPER CFD |
| 提携銀行口座 | SBI新生銀行 / 住信SBIネット銀行 |
| ポイント投資・付与 | Pontaポイント / dポイント / Vポイント(クレカ積立) |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
SBI証券は、口座開設数約1,500万口座を誇る国内有数のネット証券です。
投資信託の取扱本数は約2,600本と豊富で、米国株式インデックスファンドも充実しています。
SBI証券の特徴
三井住友カードのクレカ積立で最大5%のポイント還元
5種類のポイントから選択可能(Vポイント、Pontaポイント、dポイント、JALマイル、PayPayポイント)
米国株の取扱銘柄数約5,000銘柄と豊富
また、IPO(新規公開株)の取扱実績も年間78銘柄(2024年実績)と豊富です。米国株式インデックスファンドだけでなく、幅広い投資に対応したい方におすすめの証券会社です。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約12,000,000口座 ※2025年1月時点 |
| 取引手数料 | 【ゼロコース】 国内株式(現物・信用):0円 かぶミニ®(単元未満株):0円 投資信託:0円 ※ゼロコース選択時。 ※一部、スプレッドや信託財産留保額が発生する場合があります。 |
| NISA対応 | 〇(新NISA対応) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 263銘柄 ※2025年4月24日時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株式 / 外国株式 / 投資信託(約1,345銘柄) |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年4月24日時点 |
| 外国株 | 6カ国/米国株式(約4,500銘柄) |
| 取引ツール(PC) | マーケットスピード / マーケットスピード II / 楽天MT4 |
| スマホアプリ | iSPEED / iSPEED for iPad / iSPEED FX / iSPEED 先物 |
| 提携銀行口座 | 楽天銀行(マネーブリッジ) |
| ポイント投資・付与 | 楽天ポイント(投資信託 / 国内株式 / 米国株式<円貨決済>) |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
楽天証券は、口座開設数約1,200万口座を誇る大手ネット証券です。
楽天経済圏を活用している方に特におすすめで、楽天カードでのクレカ積立で最大1%のポイント還元が受けられます。
楽天証券の特徴
投資信託の保有残高に応じて楽天ポイントが貯まる
貯まったポイントで投資信託を購入可能
楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI)は純資産総額1兆円超の人気ファンド
スマホアプリ「iSPEED」は使いやすいと評判で、初心者でも直感的に操作できます。楽天銀行との連携(マネーブリッジ)で、普通預金金利が0.1%にアップするのもメリットです。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約2,700,000口座 ※2025年2月時点 |
| 取引手数料 | 【取引毎手数料コース】
|
| NISA対応 | 〇(日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料が無料) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(銘柄数は公式サイトで確認) |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 米国株 / 中国株 / 投資信託(約1,750本以上) |
| 投資信託 | 約1,800本(購入時手数料すべて無料) |
| 外国株 | 2カ国/米国株:約5,000銘柄以上(2025年1月27日時点) |
| 取引ツール(PC) | マネックストレーダー / 銘柄スカウター |
| スマホアプリ | マネックス証券アプリ / 米国株アプリ / 投信アプリ |
| 提携銀行口座 | マネックス証券専用銀行口座(詳細は公式サイトで確認) |
| ポイント投資・付与 | マネックスポイント / dポイント(投資信託の積立に利用可能) |
| 口座開設スピード | オンライン申込で最短翌営業日 |
マネックス証券は、米国株投資に強みを持つネット証券です。
米国株の取扱銘柄数は約5,000銘柄と豊富で、米国株式インデックスファンドだけでなく、個別株投資にも力を入れたい方におすすめです。
マネックス証券の特徴
マネックスカードのクレカ積立で1.1%のポイント還元(5大ネット証券で最高水準)
米国株の情報提供が充実(銘柄スカウター、マネックストレーダーなど)
IPOは完全平等抽選で当選チャンスが公平
投資信託の取扱本数は約1,800本で、新NISA対応ファンドも充実しています。米国株投資を本格的に学びたい方に最適な証券会社です。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約1,670,000口座 ※2025年3月時点 |
| 取引手数料 | 【ボックスレート(1日定額制)】 1日の約定代金合計50万円まで:0円 50万円超:1,000円(税込1,100円)~※25歳以下なら約定代金に関わらず手数料無料 |
| NISA対応 | 〇(日本株、米国株、投資信託すべて売買手数料無料) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(銘柄数は公式サイトで確認) |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 米国株 / 投資信託(約1,800本以上) |
| 投資信託 | 約1,900本以上(購入時手数料すべて無料) |
| 外国株 | 米国株:約4,900銘柄(2025年4月23日時点) |
| 取引ツール(PC) | ネットストック・ハイスピード(無料) |
| スマホアプリ | 日本株アプリ / 投信アプリ / 米国株アプリ(すべて無料) |
| 提携銀行口座 | MATSUI Bank(松井証券専用銀行) |
| ポイント投資・付与 | 松井証券ポイント(投資信託の積立に利用可能) |
| 口座開設スピード | 最短即日(スマートフォンによるオンライン申込) |
松井証券は、創業100年以上の歴史を持つ老舗証券会社です。
25歳以下の方は、株式取引手数料が完全無料になる「25歳以下現物手数料0円」サービスが大きな魅力です。
松井証券の特徴
サポート体制が充実(HDI-Japanで最高評価の三つ星)
1日の約定代金50万円までは取引手数料が無料
投資信託の取扱本数約1,900本
米国株の取扱銘柄数は約4,900銘柄と豊富で、米国株式インデックスファンドだけでなく、個別株投資にも対応できます。若い世代で投資を始めたい方、サポート重視の方におすすめの証券会社です。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数(残あり口座) | 約105.3万口座 ※2025年3月末時点 |
| 取引手数料 | 【国内株式】 約定代金 × 最大1.265%(税込) ※最低手数料2,750円(税込) 【米国株式】 約定代金 × 0.495%(税込) ※最低手数料22米ドル(税込) ※手数料は取引チャネルや銘柄により異なります。 |
| NISA対応 | 〇(新NISA:つみたて投資枠・成長投資枠ともに対応) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 29銘柄 ※2025年時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株式(約4,000銘柄) / 米国株式 / 投資信託(約285本) |
| 投資信託 | 約4,054本 ※2025年7月時点 |
| 外国株 | 米国株:約4,500銘柄 その他外国株:取扱限定的 |
| 取引ツール(PC) | オンライントレード(WEB) 専用取引アプリ(PC版) |
| スマホアプリ | 三菱UFJモルガン・スタンレー証券アプリ(iOS / Android対応) |
| 提携銀行口座 | 三菱UFJ銀行(即時入出金サービス対応) |
| ポイント投資・付与 | なし(ポイント投資制度は未対応) |
| 口座開設スピード | 通常2〜3営業日 ※オンライン申込後、書類提出状況により変動 |
三菱UFJモルガン・スタンレー証券は、三菱UFJフィナンシャル・グループと米国モルガン・スタンレーの合弁会社です。
大手金融グループの安心感と、充実したサポート体制が魅力です。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券の特徴
対面サポートとオンライン取引の両方に対応
全国に支店があり、投資の相談を対面で受けられる
Pontaポイントが貯まる・使える
投資信託の取扱本数は約750本で、厳選されたファンドが揃っています。外国株の取扱国数は14カ国と豊富で、米国株以外の海外投資にも対応できます。大手の安心感を重視する方、対面サポートを受けたい方におすすめの証券会社です。
米国株式インデックスファンドの始め方
ここからは、米国株式インデックスファンドを実際に始める手順を5つのステップで解説します。
初心者の方でも、この手順に従えば迷わず投資を始められます。
まず、証券会社で口座を開設します。
口座開設は無料で、オンラインで完結します。必要なものは、本人確認書類(運転免許証やマイナンバーカード)とマイナンバー確認書類です。
証券会社の公式サイトから「口座開設」ボタンをクリックし、必要事項を入力します。本人確認書類をスマホで撮影してアップロードすれば、最短翌営業日に口座開設が完了します(証券会社により異なります)。
口座開設時に「特定口座(源泉徴収あり)」を選ぶと、証券会社が税金の計算と納税を代行してくれるため、確定申告が不要になります。投資初心者の方は、特定口座(源泉徴収あり)を選ぶことをおすすめします。
証券口座を開設したら、NISA口座も同時に申し込みましょう。
NISA口座は1人1口座しか開設できないため、メインで使う証券会社で開設することをおすすめします。
NISA口座の開設には、税務署の審査があるため、通常の口座開設よりも時間がかかります(2〜3週間程度)。ただし、NISA口座の開設手続き中でも、通常の課税口座で投資を始めることは可能です。
既に他の証券会社でNISA口座を持っている場合は、「NISA口座の変更手続き」が必要です。年単位で変更できますが、手続きには時間がかかるため、早めに申し込むことをおすすめします。
口座開設が完了したら、投資するファンドを選びます。
この記事で紹介した8本のファンドから、自分の投資方針に合ったものを選びましょう。迷ったら、S&P500連動の「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」または「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド」がおすすめです。
証券会社のサイトで、ファンド名を検索して詳細ページを開きます。目論見書や運用報告書を確認し、信託報酬や純資産総額、運用実績などをチェックしましょう。納得できたら、購入手続きに進みます。
ファンドを選んだら、積立設定を行います。
毎月の積立日、積立金額、引き落とし方法(銀行口座またはクレジットカード)を設定します。クレジットカード決済を選ぶと、ポイント還元が受けられるのでおすすめです。
積立金額は、無理のない範囲で設定しましょう。「毎月3万円」「ボーナス月は5万円」といった設定も可能です。新NISAのつみたて投資枠は年間120万円(月10万円)が上限なので、上限内で設定します。
積立設定が完了すると、毎月自動的に買い付けが行われます。一度設定すれば、あとは放置で大丈夫です。相場の値動きを気にせず、淡々と積み立てることが長期投資成功の秘訣です。
積立投資を始めたら、定期的に運用状況を確認しましょう。
ただし、毎日チェックする必要はありません。月に1回、または3ヶ月に1回程度で十分です。頻繁にチェックすると、短期的な値動きに一喜一憂してしまい、冷静な判断ができなくなります。
確認するポイントは、「積立が正常に実行されているか」「資産残高はどのくらいか」「含み益または含み損はどのくらいか」の3点です。大きな問題がなければ、そのまま継続しましょう。
ライフステージの変化(結婚、出産、住宅購入など)に応じて、積立額を見直すことも大切です。収入が増えたら積立額を増やし、支出が増えたら無理のない範囲に減額します。長く続けることが何より重要なので、無理は禁物です。
米国株式インデックスファンド(投資信託)とETF(上場投資信託)は、どちらも指数に連動する商品ですが、いくつか違いがあります。最も大きな違いは、購入方法と最低投資金額です。
投資信託は、証券会社を通じて1日1回算出される基準価額で購入します。100円や1,000円といった少額から購入でき、自動積立設定も可能です。一方、ETFは株式と同じように市場で売買され、リアルタイムで価格が変動します。最低投資金額は数千円〜数万円です。
投資初心者には、少額から始められて自動積立ができる投資信託の方がおすすめです。ETFは、リアルタイムで売買したい方、まとまった資金がある方に向いています。
ドルコスト平均法は、毎月一定額を積み立てることで、購入単価を平準化する投資手法です。株価が高い時は少なく、安い時は多く買えるため、長期的には平均購入単価を抑えられます。
ただし、ドルコスト平均法が必ずしも一括投資より有利とは限りません。長期的に株価が上昇する局面では、早く一括投資した方がリターンが高くなります。ドルコスト平均法の真の価値は、投資タイミングを分散することで、精神的な負担を軽減できることです。
「今が高値か安値か分からない」という投資初心者にとって、ドルコスト平均法は有効な方法です。相場を予測する必要がなく、機械的に積み立てられるため、長く続けやすいのが最大のメリットです。
株式市場の暴落は、投資家にとって避けられない試練です。暴落時に最もやってはいけないのは、パニックになって売却することです。損失を確定させてしまい、その後の回復による利益を逃してしまいます。
暴落時の正しい対処法は、「何もしない」ことです。積立投資を続けている方は、そのまま継続しましょう。株価が下がっている時は、同じ金額でより多くの口数を買えるため、将来のリターンが高まります。
むしろ、暴落は「安く買えるチャンス」と捉えることもできます。余裕資金がある方は、追加投資を検討してもよいでしょう。ただし、無理は禁物です。生活に必要な資金まで投資に回すのは避けましょう。
NISA口座で投資している場合、運用益は非課税なので確定申告は不要です。また、特定口座(源泉徴収あり)で投資している場合も、証券会社が税金を源泉徴収してくれるため、原則として確定申告は不要です。
ただし、複数の証券会社で取引していて損益を通算したい場合や、損失を翌年以降に繰り越したい場合は、確定申告をすることで税金を取り戻せる可能性があります。詳しくは、税務署や税理士に相談することをおすすめします。
米国株式インデックスファンドは、100円から始められます。例えば、「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」は100円から購入可能で、SBI証券や楽天証券などの主要ネット証券で取り扱っています。
投資初心者の方は、まず少額(月1,000円〜5,000円程度)から始めて、投資に慣れてきたら徐々に金額を増やすことをおすすめします。いきなり大きな金額を投資すると、値動きに驚いて続けられなくなる可能性があります。
「投資は余裕資金で行う」という原則を守り、生活費や近い将来使う予定のお金は投資しないようにしましょう。無理のない範囲で長く続けることが、資産形成成功の秘訣です。
米国株式インデックスファンドは、投資初心者でも少額から米国市場全体に分散投資できる優れた金融商品です。
S&P500や全米株式指数に連動するファンドを選べば、米国経済の成長力を活かした長期的な資産形成が可能になります。
選び方のポイントは、「連動する指数」「信託報酬の安さ」「純資産総額の大きさ」の3つです。
迷ったら、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)やSBI・V・S&P500インデックス・ファンドなど、低コストで純資産総額が大きいファンドを選ぶとよいでしょう。
新NISAのつみたて投資枠を活用すれば、年間120万円まで非課税で投資できます。毎月コツコツと積み立てることで、ドルコスト平均法の効果により購入単価を平準化でき、長期的には複利効果で資産を大きく増やせる可能性があります。
なお、投資には元本割れのリスクがあり、為替変動や市場の暴落により損失が出る可能性もあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行い、余裕資金の範囲内で無理なく続けることが大切です。ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重にご検討ください。
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