NISA口座の証券会社変更|手続きと注意点を解説

投資信託を選ぶ際、「どのファンドが最も利回りが高いのか」「自分に合った利回りの目標はどれくらいか」と悩んでいませんか。
利回りランキング上位のファンドは魅力的に見えますが、高利回りの裏には相応のリスクが潜んでいます。
この記事では、投資信託の利回りランキングを期間別・カテゴリ別に紹介しながら、利回りの基本的な見方や選び方のポイント、高利回りファンドの注意点を詳しく解説します。
さらに、新NISAを活用した実質利回りの最大化方法や、手数料を抑えるコスト削減術もお伝えします。
利回りだけでなく、リスクとコストのバランスを考えた賢い投資信託選びができるようになるでしょう。
目次
投資信託の利回りとは?
投資信託の利回りとは、投資した元本に対してどれだけの収益を上げたかを年率で表したものです。利回りを正しく理解することで、ファンドの運用成績を客観的に評価できるようになります。
投資信託では「利回り」と「トータルリターン」という2つの言葉が使われますが、実際にはほぼ同じ意味で使われています。投資信託の平均利回りは「3%~10%」と言われていますが、これは3年〜5年運用した実績平均です。
トータルリターンは、基準価額の値上がり益だけでなく、分配金も含めた総合的な収益を表します。多くの証券会社では、トータルリターンを「利回り」として表示しているため、本記事でも同様に扱います。
投資信託の大きな魅力の一つが複利効果です。複利とは、運用で得た利益を再投資することで、利益がさらに利益を生む仕組みのことです。
例えば、100万円を年利5%で運用した場合、1年目は5万円の利益が出ます。この5万円を再投資すると、2年目は105万円に対して5%の利益が得られるため、5万2,500円の利益になります。このように、時間が経つほど複利効果は大きくなり、資産の増加スピードが加速していきます。
多くの投資信託は分配金を自動的に再投資する「無分配型」を採用しているため、意識しなくても複利効果を享受できます。
投資信託の平均利回りとは、何年間かの運用を行ってきた中で、どの程度の収益を上げているかの指標です。投資元本に対する損益を1年あたりのパーセンテージで表します。
1年間の利回りは以下の式で計算できます。
利回り(%)=(期末の基準価額+分配金の合計-期初の基準価額)÷期初の基準価額×100
例えば、基準価額10,000円の投資信託が1年後に10,500円になり、分配金が100円だった場合、利回りは(10,500+100-10,000)÷10,000×100=6%となります。
複数年にわたる平均利回りは年率換算されるため、計算が複雑になります。そのため、証券会社のウェブサイトで公表されているトータルリターンを確認するのが実用的です。
投資信託の利回りランキング
投資信託の利回りは運用期間によって大きく変動します。ここでは、1年・3年・5年の期間別に利回りランキングを見ていきましょう。短期的な成績だけでなく、複数の期間で安定した実績があるかを確認することが重要です。
1年間のリターンは、直近の市場環境を反映した短期的な成績を示します。2024年から2025年にかけては、半導体関連や米国テクノロジー株を中心としたファンドが上位にランクインしています。
1年間の高リターンは一時的な市場の上昇によるものである可能性が高く、将来も同じ成績が続くとは限りません。
短期的な成績だけで判断せず、3年・5年といった長期の実績も必ず確認しましょう。
1年リターンが特に高いファンドには、レバレッジ型ファンドや特定のテーマ(半導体、AI、新興国など)に集中投資するアクティブファンドが多く含まれます。これらは高リターンと引き換えに、下落時の損失も大きくなるハイリスク商品です。
3年間のリターンは、市場の上昇局面と調整局面の両方を含むため、ファンドの実力をより正確に評価できます。投資信託にはカテゴリーが存在しますが、平均利回りはおよそ1%~15%です。
3年リターンのランキング上位には、米国株式を中心としたインデックスファンドやテクノロジー株に投資するファンドが多く見られます。特にS&P500やNASDAQ100に連動するファンドは、安定した成績を残しています。
国内株式ファンドでは、日経平均やTOPIXに連動するインデックスファンドが中心となります。アクティブファンドの中には、インデックスファンドを上回る成績を残しているものもありますが、信託報酬が高い傾向にあるため、コストも考慮して選ぶ必要があります。
5年間のリターンは、長期投資の参考として最も重視すべき指標です。この期間には経済サイクルの変動が含まれるため、ファンドの安定性や運用力を評価できます。
5年リターンで上位を占めるのは、米国株式インデックスファンドと全世界株式ファンドです。特にeMAXIS Slim米国株式(S&P500)やeMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)は、低コストと安定した成績で人気を集めています。
5年、10年という長期期間の平均利回りが「5%以上」の投資信託に対して「長期積立投資」を続ける方法がおすすめです。
長期的に安定した利回りを実現しているファンドは、将来の資産形成においても信頼できる選択肢となります。ただし、過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありません。5年リターンが高いファンドでも、今後の市場環境によっては成績が変動する可能性があることを理解しておきましょう。
カテゴリ別の利回りランキング
投資信託は投資対象によって利回りやリスクが大きく異なります。自分の投資目的やリスク許容度に合ったカテゴリを選ぶことが、長期的な資産形成の成功につながります。
国内株式型ファンドは、日本の株式市場に投資する投資信託です。日経平均株価やTOPIXに連動するインデックスファンドが中心となります。
国内株式型ファンドの過去3年間の平均利回りは約3〜8%程度です。為替リスクがないため、外国株式ファンドと比べて値動きが理解しやすいのが特徴です。
日本経済の成長性を信じる投資家や、円建て資産を中心に運用したい方に適しています。ただし、日本市場は人口減少や経済成長率の低さから、海外市場と比べて長期的な成長性に課題があるとも言われています。
先進国株式型ファンドは、米国や欧州などの先進国の株式に投資します。特に米国株式の比重が高いファンドが多く、S&P500やMSCIコクサイ・インデックスに連動する商品が人気です。
過去3年〜5年の平均利回りは5〜15%程度と、国内株式型を上回る傾向にあります。特に米国市場は長期的に安定した成長を続けており、GAFAMなどのテクノロジー企業の成長が利回りを押し上げています。
為替リスクはありますが、円安局面では為替差益も期待できます。長期的な資産形成を目指す投資家にとって、中核となるカテゴリと言えるでしょう。
新興国株式型ファンドは、中国、インド、ブラジルなどの新興国市場に投資します。
新興国市場に投資する銘柄が含まれており、平均利回りが高くなります。ただし、ハイリスク・ハイリターンとなり、元本が大きく増える可能性もあれば、大きく減る可能性も高くなります。
人口増加や経済成長が期待できる一方で、政治リスクや通貨の変動リスクが大きいのが特徴です。過去の利回りは10%を超える年もあれば、マイナス10%以上になる年もあり、値動きが激しい傾向にあります。
リスク許容度が高く、分散投資の一部として組み入れる場合には有効ですが、初心者が大きな比率で保有するのは避けた方が良いでしょう。
バランス型ファンドは、株式と債券を組み合わせて運用するファンドです。株式の比率によって「保守型」「バランス型」「積極型」などに分類されます。
過去3年の平均利回りは2〜8%程度と、株式型ファンドより低めですが、その分リスクも抑えられています。市場が下落した際の損失が小さく、安定した運用を求める投資家に適しています。
退職後の資産運用や、リスクを抑えながら資産形成をしたい方におすすめのカテゴリです。ただし、信託報酬が株式型インデックスファンドより高い傾向にあるため、コストにも注意が必要です。
投資信託の平均利回りはどれくらい?
投資信託を始める際、「どれくらいの利回りを目指すべきか」という疑問を持つ方は多いでしょう。現実的な目標設定をするために、投資信託の平均的な利回りを理解しておくことが重要です。
投資信託の平均利回りは「3%~10%」と言われています。しかしこれは3年〜5年運用した実績平均です。この数値は、投資対象や運用期間、市場環境によって大きく変動します。
国内債券型ファンドは1〜3%程度と低めですが、リスクも低く抑えられています。一方、先進国株式型や新興国株式型は5〜15%の利回りが期待できますが、その分価格変動のリスクも大きくなります。
バランス型ファンドは3〜7%程度が目安となり、リスクとリターンのバランスが取れています。自分のリスク許容度や投資期間に応じて、適切なカテゴリを選ぶことが大切です。
年利5%は、長期投資において十分に現実的な目標です。5年、10年という長期期間の平均利回りが「5%以上」の投資信託に対して「長期積立投資」を続ける方法がおすすめです。
S&P500に連動するインデックスファンドは、過去10年以上にわたって年平均10%前後のリターンを実現しています。全世界株式ファンドも同様に、5〜8%程度の利回りを安定的に達成しています。
毎月3万円を年利5%で20年間積み立てた場合、元本720万円に対して資産総額は約1,200万円になります。複利効果により、時間をかけるほど資産の増加スピードが加速するため、早めに投資を始めることが重要です。
年利10%は、米国株式インデックスファンドなど成長性の高い市場に投資することで達成可能な水準です。ただし、市場が下落する年もあるため、長期平均で10%を維持するには相応のリスクを取る必要があります。
理論上は、株式市場が上昇している際に「レバレッジ型(ブル型)」の投資信託を買ったり、盛り上がっているテーマに投資している「アクティブファンド」を買えば実現できる可能性はあります。しかし、この方法は「株式投資(個別株投資)」に近く、リスクも大きくなってしまうため投資初心者にはおすすめしません。
年利30%を狙うには、レバレッジ型ファンドや特定のテーマに集中投資するアクティブファンドを選ぶ必要がありますが、これらは下落時の損失も大きくなります。一時的に高い利回りを達成できても、翌年に大きく下落するリスクがあるため、初心者には推奨できません。
現実的には、年利5〜8%を目標に、低コストのインデックスファンドで長期積立投資を行うのが最も確実な資産形成の方法です。
高利回りファンドで気をつけたい5つのこと
利回りランキング上位のファンドは魅力的に見えますが、高利回りの裏には必ずリスクが潜んでいます。ここでは、高利回りファンドを選ぶ際に注意すべき5つのポイントを解説します。
高利回りファンドは、元本割れのリスクも高くなります。投資信託は預金と異なり、元本保証がありません。利回りが高いということは、それだけ価格変動が大きいハイリスク商品であることを意味します。
例えば、新興国株式ファンドやレバレッジ型ファンドは、好調な年には20〜30%のリターンを達成することもありますが、市場が下落した際には同じくらいの損失を被る可能性があります。
投資信託を選ぶ際は、利回りだけでなく、標準偏差やシャープレシオといったリスク指標も確認し、自分のリスク許容度に合ったファンドを選ぶことが重要です。
投資信託の利回りランキングは過去の実績に基づいていますが、過去の成績が将来も続く保証はありません。特に1年間だけ高い利回りを記録したファンドは、一時的な市場環境によるものである可能性が高いです。
例えば、2020年から2021年にかけて半導体関連ファンドは非常に高いリターンを記録しましたが、2022年には大きく下落しました。特定のテーマに集中投資するファンドは、そのテーマが下火になると急激に成績が悪化することがあります。
ファンドを選ぶ際は、1年だけでなく3年・5年・10年といった長期の実績を確認し、安定した成績を残しているかを重視しましょう。
高い分配金利回りを謳うファンドの中には、運用益ではなく元本を取り崩して分配金を支払っているものがあります。これを「タコ足配当」と呼び、実質的には自分のお金が戻ってきているだけで、資産は増えていません。
分配金が支払われると、その分だけ基準価額が下がります。運用益から分配金を支払っている健全なファンドであれば問題ありませんが、元本を取り崩している場合は、長期的に資産が目減りしていきます。
分配金利回りが高いファンドを検討する際は、基準価額の推移を確認し、運用開始時から基準価額が大きく下落していないかをチェックしましょう。長期的な資産形成を目指すなら、分配金を出さずに再投資する「無分配型」ファンドを選ぶのが賢明です。
高利回りファンドの多くは、アクティブ運用を行っているため信託報酬が高い傾向にあります。信託報酬は保有している間ずっとかかるコストなので、長期投資では利回りに大きな影響を与えます。
例えば、年利8%のファンドAと年利10%のファンドBがあり、Aの信託報酬が0.2%、Bの信託報酬が2%だとします。一見Bの方が有利に見えますが、実質的な手取り利回りはA が7.8%、Bが8%とほぼ同じになります。
インデックスファンドの信託報酬は0.1〜0.5%程度ですが、アクティブファンドは1〜2%以上かかることも珍しくありません。高い信託報酬を支払う価値があるかを慎重に判断しましょう。
純資産総額とは、そのファンドに投資されている資金の総額です。純資産総額が減少しているファンドは、投資家からの信頼を失いつつある可能性があります。
純資産総額が50億円を下回ると、運用効率が悪化したり、最悪の場合は繰上償還(強制的な解約)のリスクが高まります。繰上償還になると、自分の意図しないタイミングで売却を余儀なくされ、損失を確定させることになりかねません。
ファンドを選ぶ際は、純資産総額が50億円以上あり、かつ増加傾向にあるかを確認しましょう。人気のあるファンドは純資産総額が数千億円規模になっており、安定した運用が期待できます。
新NISAで利回りを最大化する方法
2024年から始まった新NISA制度を活用することで、投資信託の実質利回りを大きく向上させることができます。非課税効果を最大限に活用する方法を見ていきましょう。
新NISAのつみたて投資枠では、年間120万円まで非課税で投資できます。対象となるのは、金融庁が定めた基準を満たした長期・積立・分散投資に適した投資信託です。
つみたて投資枠で選べるファンドは約280本あり、その多くは信託報酬が低いインデックスファンドです。eMAXIS Slimシリーズや楽天・バンガードシリーズなど、人気の低コストファンドが揃っています。
つみたて投資枠は長期的な資産形成に適しており、毎月一定額を積み立てることで、ドルコスト平均法の効果により購入単価を平準化できます。投資初心者は、まずつみたて投資枠から始めるのがおすすめです。
成長投資枠では、年間240万円まで非課税で投資できます。つみたて投資枠よりも選択肢が広く、個別株やアクティブファンド、REITなども対象となります。
成長投資枠では、より高い利回りを狙ったアクティブファンドや、配当利回りの高い株式への投資が可能です。ただし、投資対象が広がる分、リスクも高くなるため、投資経験や知識に応じて慎重に選ぶ必要があります。
つみたて投資枠と成長投資枠は併用できるため、つみたて投資枠で安定的な運用を行いながら、成長投資枠で積極的な運用を行うという使い分けも可能です。年間最大360万円まで非課税で投資できるため、資金に余裕がある方は両方の枠を活用しましょう。
通常、投資信託の運用益には20.315%の税金がかかります。新NISAを活用することで、この税金が非課税になるため、実質的な利回りが大きく向上します。
例えば、毎月5万円を年利5%で20年間積み立てた場合、元本1,200万円に対して運用益は約850万円になります。通常の課税口座では、この運用益に対して約173万円の税金がかかりますが、NISA口座では全額非課税となります。
さらに、新NISAは非課税保有期間が無期限なので、20年を超えて長期保有することも可能です。複利効果と非課税効果を組み合わせることで、長期的には数百万円の税金を節約できる可能性があります。
新NISAの非課税保有限度額は1,800万円(成長投資枠は1,200万円まで)なので、この枠を最大限活用することが、効率的な資産形成の鍵となります。
実質利回りを上げるコスト削減術
投資信託の利回りを考える際、表面的な利回りだけでなく、手数料や税金を差し引いた「実質利回り」を意識することが重要です。コストを抑えることで、長期的な資産形成の成果は大きく変わります。
信託報酬は、投資信託を保有している間ずっとかかる運用管理費用です。年率で表示されますが、日割りで毎日差し引かれるため、長期保有するほど影響が大きくなります。
例えば、元本100万円を年利6%で20年間運用した場合、信託報酬が0.2%のファンドAと1.5%のファンドBでは、最終的な資産額に大きな差が生まれます。Aは約293万円になりますが、Bは約244万円にとどまり、約49万円の差が生まれます。
信託報酬は0.5%以下のファンドを選ぶことをおすすめします。特にインデックスファンドでは、同じ指数に連動する商品でも信託報酬に差があるため、最も低コストなファンドを選びましょう。
購入時手数料(販売手数料)は、投資信託を購入する際に一度だけかかる費用です。かつては購入金額の1〜3%程度が一般的でしたが、現在は多くのネット証券で「ノーロード」と呼ばれる購入時手数料無料のファンドが主流になっています。
SBI証券、楽天証券、マネックス証券などの主要ネット証券では、ほぼすべての投資信託を購入時手数料無料で購入できます。同じファンドでも金融機関によって手数料が異なる場合があるため、必ずノーロードで購入できる証券会社を選びましょう。
購入時手数料が3%かかる場合、100万円投資しても実際には97万円しか運用されないことになります。この3万円の差は、長期的には複利効果により数十万円の差になるため、購入時手数料は絶対に避けるべきコストです。
投資信託の運用益には、通常20.315%の税金がかかります。この税金を考慮すると、表面利回りと実際の手取り利回りには大きな差が生まれます。
例えば、年利8%のファンドで100万円を10年間運用した場合、税引前では約216万円になりますが、税金を差し引くと約193万円になります。約23万円が税金として差し引かれることになります。
新NISAを活用すれば、この税金が全額非課税になるため、実質利回りを大きく向上させることができます。課税口座で運用する場合でも、長期保有することで複利効果を最大化し、税金の影響を相対的に小さくすることが可能です。
また、証券会社によってはクレジットカード積立でポイント還元を受けられるサービスもあります。これらのポイントも実質的なリターンとして考えると、さらに利回りを向上させることができます。
利回り重視の投資信託を選ぶ5つのポイント
利回りランキングだけを見て投資信託を選ぶのは危険です。ここでは、利回りを重視しながらも、リスクとバランスの取れたファンド選びのポイントを5つ紹介します。
投資信託を選ぶ際は、1年だけでなく3年・5年・10年といった複数期間のリターンを確認しましょう。1年間だけ高い利回りを記録したファンドは、一時的な市場環境によるものである可能性が高いです。
複数期間で安定して高いリターンを維持しているファンドは、運用力が高く、将来も安定した成績が期待できます。特に、市場が下落した年でも損失を最小限に抑えているファンドは、リスク管理が優れていると言えます。
また、ベンチマーク(比較対象となる指数)と比較して、常にベンチマークを上回っているかも重要なポイントです。インデックスファンドであればベンチマークとの連動性が高いか、アクティブファンドであればベンチマークを上回っているかを確認しましょう。
信託報酬は、投資信託の実質利回りに直接影響する重要なコストです。長期投資を前提とする場合、信託報酬は0.5%以下のファンドを選ぶことをおすすめします。
インデックスファンドの場合、eMAXIS Slimシリーズやニッセイシリーズなどは信託報酬が0.1%程度と非常に低コストです。同じ指数に連動するファンドであれば、最も信託報酬が低いものを選ぶのが合理的です。
アクティブファンドの場合、信託報酬が1〜2%かかることも珍しくありません。その場合、信託報酬に見合うだけのパフォーマンスを継続的に出しているかを厳しく評価する必要があります。過去5年以上にわたってベンチマークを上回り続けているファンドであれば、高い信託報酬を支払う価値があると言えるでしょう。
純資産総額は、ファンドの安定性を示す重要な指標です。純資産総額が大きいファンドは、多くの投資家から支持されており、運用も安定しています。
純資産総額が50億円を下回ると、運用効率が悪化したり、繰上償還(強制的な解約)のリスクが高まります。特に新しく設定されたファンドは、設定当初は純資産総額が小さいため、ある程度の期間が経過して純資産総額が増加してから投資を検討するのが安全です。
人気のあるeMAXIS Slim米国株式(S&P500)やeMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)は、純資産総額が数兆円規模に達しており、非常に安定した運用が期待できます。純資産総額が増加傾向にあるかも確認し、投資家からの信頼が継続しているかをチェックしましょう。
シャープレシオとは、リスクあたりのリターンを示す指標です。同じリターンでも、リスクが低いファンドの方が効率的な運用をしていると評価されます。
シャープレシオは、(リターン-無リスク金利)÷標準偏差で計算されます。数値が高いほど、リスクに対して効率的にリターンを得ていることを意味します。一般的に、シャープレシオが1.0以上であれば優秀なファンドと言えます。
利回りランキング上位のファンドでも、シャープレシオが低い場合は、高いリスクを取っているだけで効率的な運用とは言えません。利回りとシャープレシオの両方を確認し、リスクとリターンのバランスが取れたファンドを選びましょう。
投資信託には、定期的に分配金を支払う「分配金あり」と、分配金を出さずに再投資する「無分配型」があります。長期的な資産形成を目指すなら、無分配型を選ぶのが基本です。
分配金が支払われると、その分だけ基準価額が下がり、複利効果が減少します。また、分配金には税金がかかるため(NISA口座を除く)、資産の増加効率が悪化します。
高い分配金利回りを謳うファンドの中には、運用益ではなく元本を取り崩して分配金を支払っている「タコ足配当」のファンドもあります。分配金利回りが異常に高いファンドは、基準価額の推移を確認し、元本を取り崩していないかをチェックしましょう。
退職後の生活費として定期的な収入が必要な場合を除き、現役世代は無分配型のファンドを選び、複利効果を最大限に活用することをおすすめです。
投資信託におすすめの証券会社3社
投資信託を購入する証券会社選びは、実質利回りに大きく影響します。取扱本数、手数料、ポイント還元などを総合的に比較して、自分に合った証券会社を選びましょう。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約15,000,000口座 ※2025年11月25日時点(SBIネオモバイル証券など含む) |
| 取引手数料 | 【スタンダードプラン(1注文ごと)】 取引金額に関係なく0円【アクティブプラン(1日定額制)】 1日100万円以下の取引:0円※現物取引・信用取引・単元未満株(S株)もすべて対象です。 |
| NISA対応 | 〇 |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(259銘柄)※2025年3月3日時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 外国株 / 投資信託(約1,329銘柄 ※2025年3月3日時点) |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年3月3日時点 |
| 外国株 | 8カ国/米国株式(5,000銘柄) |
| 取引ツール(PC) | HYPER SBI 2 / HYPER SBI / SBI CFDトレーダー |
| スマホアプリ | SBI証券 株アプリ / 米国株アプリ / かんたん積立 / HYPER FX / HYPER 先物 / HYPER CFD |
| 提携銀行口座 | SBI新生銀行 / 住信SBIネット銀行 |
| ポイント投資・付与 | Pontaポイント / dポイント / Vポイント(クレカ積立) |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
SBI証券は、投資信託の取扱本数が約2,600本と業界最多を誇ります。つみたてNISA対象ファンドも約271本と充実しており、幅広い選択肢から自分に合ったファンドを選べます。
最大の特徴は、ポイントプログラムの選択肢が豊富なことです。Vポイント、Pontaポイント、dポイント、JALポイント、PayPayポイントの5種類から選べるため、自分が普段使っているポイントを貯められます。
クレジットカード積立では、三井住友カードで最大5%のポイント還元を受けられます(カードの種類により異なる)。投資信託の保有残高に応じてもポイントが貯まるため、実質的な利回りを向上させることができます。
IPOの取扱実績も年間78銘柄(2024年実績)と多く、投資信託以外の投資にも幅広く対応できる総合力の高い証券会社です。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約12,000,000口座 ※2025年1月時点 |
| 取引手数料 | 【ゼロコース】 国内株式(現物・信用):0円 かぶミニ®(単元未満株):0円 投資信託:0円 ※ゼロコース選択時。 ※一部、スプレッドや信託財産留保額が発生する場合があります。 |
| NISA対応 | 〇(新NISA対応) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 263銘柄 ※2025年4月24日時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株式 / 外国株式 / 投資信託(約1,345銘柄) |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年4月24日時点 |
| 外国株 | 6カ国/米国株式(約4,500銘柄) |
| 取引ツール(PC) | マーケットスピード / マーケットスピード II / 楽天MT4 |
| スマホアプリ | iSPEED / iSPEED for iPad / iSPEED FX / iSPEED 先物 |
| 提携銀行口座 | 楽天銀行(マネーブリッジ) |
| ポイント投資・付与 | 楽天ポイント(投資信託 / 国内株式 / 米国株式<円貨決済>) |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
楽天証券は、投資信託の取扱本数が約2,550本と、SBI証券に次ぐ充実したラインナップを誇ります。楽天経済圏を活用している方には特におすすめの証券会社です。
楽天カードでクレジットカード積立を行うと、積立額に対して最大1%の楽天ポイントが貯まります(カードの種類により異なる)。さらに、貯まった楽天ポイントを投資信託の購入に使えるため、ポイント投資で資産形成を始めることも可能です。
投資信託の保有残高に応じても楽天ポイントが貯まり、楽天市場でのポイント還元率がアップする特典もあります。楽天経済圏をフル活用することで、実質的な利回りを大きく向上させることができます。
取引ツール「MARKET SPEED Ⅱ」は使いやすさに定評があり、初心者から上級者まで幅広く支持されています。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約2,700,000口座 ※2025年2月時点 |
| 取引手数料 | 【取引毎手数料コース】
|
| NISA対応 | 〇(日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料が無料) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(銘柄数は公式サイトで確認) |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 米国株 / 中国株 / 投資信託(約1,750本以上) |
| 投資信託 | 約1,800本(購入時手数料すべて無料) |
| 外国株 | 2カ国/米国株:約5,000銘柄以上(2025年1月27日時点) |
| 取引ツール(PC) | マネックストレーダー / 銘柄スカウター |
| スマホアプリ | マネックス証券アプリ / 米国株アプリ / 投信アプリ |
| 提携銀行口座 | マネックス証券専用銀行口座(詳細は公式サイトで確認) |
| ポイント投資・付与 | マネックスポイント / dポイント(投資信託の積立に利用可能) |
| 口座開設スピード | オンライン申込で最短翌営業日 |
マネックス証券は、投資信託の取扱本数が約1,800本と、SBI証券や楽天証券よりは少ないものの、主要なファンドは網羅しています。
最大の魅力は、クレジットカード積立のポイント還元率の高さです。マネックスカードで積立を行うと、積立額に対して一律1.1%のマネックスポイントが貯まります。これは主要ネット証券の中でも最高水準の還元率です。
例えば、毎月5万円を積み立てた場合、年間で6,600ポイント(6,600円相当)が貯まります。実質的な利回りに換算すると、年1.1%分のプラスとなるため、長期的には大きな差になります。
米国株の取扱銘柄数も約5,000銘柄と豊富で、投資信託だけでなく個別株投資にも強い証券会社です。投資情報の提供にも力を入れており、初心者向けのコンテンツが充実しています。
利回りが高いファンドは、必ずしも危険というわけではありませんが、高いリスクを伴うことが多いです。投資の世界では「ハイリスク・ハイリターン」が基本原則であり、高い利回りを得るには相応のリスクを取る必要があります。
特に、1年間だけ異常に高い利回りを記録したファンドや、レバレッジ型ファンド、特定のテーマに集中投資するファンドは、下落時の損失も大きくなります。利回りだけでなく、標準偏差やシャープレシオといったリスク指標も確認し、自分のリスク許容度に合ったファンドを選びましょう。
長期的な資産形成を目指すなら、分配金なし(無分配型)のファンドを選ぶのが基本です。分配金が支払われると、その分だけ基準価額が下がり、複利効果が減少します。また、分配金には税金がかかるため(NISA口座を除く)、資産の増加効率が悪化します。
退職後の生活費として定期的な収入が必要な場合は、分配金ありのファンドを選ぶのも一つの選択肢です。ただし、その場合も、運用益から分配金を支払っている健全なファンドを選び、元本を取り崩している「タコ足配当」のファンドは避けましょう。
短期的にはアクティブファンドの方が高い利回りを記録することもありますが、長期的にはインデックスファンドの方が優れた成績を残す傾向にあります。アクティブファンドの約8割は、長期的にインデックスファンドを下回る成績になるというデータもあります。
アクティブファンドは信託報酬が高いため、高い利回りを維持し続けなければ、インデックスファンドに負けてしまいます。投資初心者は、低コストのインデックスファンドから始めるのがおすすめです。
投資信託の基準価額は毎日変動しますが、利回りランキングで使われる「トータルリターン」は、一定期間(1年、3年、5年など)の平均利回りを示すため、毎日大きく変わることはありません。
ただし、市場が大きく変動した場合や、月末・四半期末のタイミングでは、ランキングが入れ替わることもあります。利回りランキングは参考情報として活用し、短期的な変動に一喜一憂せず、長期的な視点でファンドを選ぶことが重要です。
外国株式や外国債券に投資する投資信託には、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2種類があります。為替ヘッジありは、為替変動のリスクを抑える仕組みを持っており、円高になっても損失を軽減できます。
一方、為替ヘッジなしは、為替変動の影響を直接受けます。円安になれば為替差益が得られますが、円高になると為替差損が発生します。また、為替ヘッジにはコストがかかるため、為替ヘッジありのファンドは信託報酬が高くなる傾向にあります。
長期投資の場合、為替は長期的には平準化される傾向にあるため、為替ヘッジなしのファンドを選ぶのが一般的です。ただし、為替リスクを避けたい場合は、為替ヘッジありのファンドを選ぶのも一つの選択肢です。
理論的には、市場が右肩上がりで成長する場合、一括投資の方が高い利回りを得られます。しかし、投資のタイミングを見極めるのは非常に難しく、高値で一括投資してしまうと大きな損失を被るリスクがあります。
積立投資は、ドルコスト平均法により購入単価を平準化できるため、投資タイミングのリスクを軽減できます。また、投資初心者にとっては、毎月一定額を積み立てる方が精神的な負担も少なく、継続しやすいというメリットがあります。
まとまった資金がある場合でも、一度に全額投資するのではなく、数ヶ月から1年程度に分けて投資することで、タイミングリスクを分散させることができます。
投資信託の利回りランキングは、ファンド選びの重要な参考情報ですが、利回りだけで判断するのは危険です。高利回りファンドには必ず高いリスクが伴うことを理解し、自分のリスク許容度に合ったファンドを選ぶことが大切です。
利回りを確認する際は、1年だけでなく3年・5年といった長期の実績を重視しましょう。複数期間で安定した成績を残しているファンドは、将来も安定した運用が期待できます。また、信託報酬や純資産総額、シャープレシオといった指標も確認し、総合的に評価することが重要です。
新NISAを活用することで、運用益が非課税になり、実質利回りを大きく向上させることができます。つみたて投資枠では年間120万円、成長投資枠では年間240万円まで非課税で投資できるため、この制度を最大限に活用しましょう。
証券会社選びも実質利回りに影響します。SBI証券、楽天証券、マネックス証券などの主要ネット証券は、投資信託の購入時手数料が無料で、クレジットカード積立によるポイント還元も受けられます。自分が普段使っているポイントや、還元率を比較して選びましょう。
投資信託は長期・積立・分散投資が基本です。短期的な利回りの変動に一喜一憂せず、じっくりと資産を育てる姿勢が大切です。まずは少額から始めて、投資の経験を積みながら、徐々に投資額を増やしていくことをおすすめします。
なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。不安な点があれば、証券会社のサポートや専門家に相談することも検討しましょう。
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