会社設立のミチシルベ

iDeCoに興味はあるけど、実際にどれくらい節税できるのか分からないという悩みを抱えていませんか。

iDeCoシミュレーションを使えば、自分の年収や職業に応じた具体的な節税額を簡単に試算できます。

この記事では、シミュレーションの使い方から結果の読み解き方、主要金融機関のツール比較まで、iDeCoシミュレーションを活用するために必要な情報をすべて解説します。

記事を読めば、自分に合ったシミュレーターを選び、正確な試算結果をもとにiDeCo加入を判断できるようになります。

iDeCoシミュレーションとは？｜節税効果を試算できるツール

iDeCoシミュレーションは、iDeCo（個人型確定拠出年金）に加入した場合の節税効果や将来の資産額を試算できるツールです。

年収・年齢・掛金額などの基本情報を入力するだけで、所得税と住民税の軽減額を具体的な数値で確認できます。

主要な金融機関や国民年金基金連合会の公式サイトでは、無料でシミュレーションツールを提供しています。

iDeCo公式サイトでは「かんたん税制優遇シミュレーション」として、年収・年齢・掛金を入力するだけで税制優遇額を確認できます。

シミュレーション前に準備しておきたい3つの情報

iDeCoシミュレーションを正確に行うには、事前に必要な情報を準備しておくことが大切です。

ここでは、シミュレーション実行前に確認しておきたい3つの情報を解説します。

①源泉徴収票の見方｜年収と所得税額を確認

シミュレーションでは年収と所得税額の入力が必要になるため、源泉徴収票を手元に用意しましょう。

源泉徴収票は毎年12月または退職時に勤務先から交付される書類で、1年間の収入と納めた税金の詳細が記載されています。

確認すべき項目は「支払金額」（年収）と「源泉徴収税額」（所得税額）です。支払金額は額面の年収を示し、源泉徴収税額は実際に納めた所得税の金額です。これらの数値をシミュレーターに入力することで、正確な節税額を試算できます。

源泉徴収票が手元にない場合は、給与明細から年収を計算することもできます。ただし、賞与やその他の手当を含めた総支給額を計算する必要があるため、源泉徴収票を使う方が正確です。

②企業年金の加入状況｜掛金上限額が変わる

2024年12月の制度改正により、企業年金に加入している会社員・公務員のiDeCo掛金上限額が引き上げられました。

企業年金の有無や種類によって掛金の上限額が異なるため、事前に確認が必要です。

企業年金には、企業型確定拠出年金（企業型DC）、確定給付企業年金（DB）、厚生年金基金などがあります。

DB等の他制度に加入している場合、iDeCoの掛金上限額は月額2万円となりますが、各月の企業型DCの掛金額とDB等の掛金相当額を合算して月額5万5,000円を超えることはできません。

企業年金の加入状況は、勤務先の人事部や総務部に問い合わせることで確認できます。企業年金に加入していない場合、会社員の掛金上限額は月額2万3,000円です。

楽天証券：2024年12月制度改正

③職業区分の確認｜第1号～第3号被保険者

iDeCoの掛金上限額は、国民年金の被保険者区分（職業）によって異なります。

自分がどの区分に該当するかを確認しておきましょう。

職業区分は国民年金の加入状況で決まります。会社員や公務員は厚生年金に加入しているため第2号被保険者、その配偶者で扶養に入っている場合は第3号被保険者となります。

主要なiDeCoシミュレーター5つを比較｜機能と特徴

iDeCoシミュレーターは多くの金融機関が提供していますが、機能や使いやすさは異なります。

ここでは、主要な5つのシミュレーターの特徴を比較します。

SBI証券のシミュレーター｜詳細設定が可能

SBI証券のシミュレーターは、職業別（会社員・自営業・公務員・専業主婦）に分かれており、それぞれの状況に応じた詳細な試算が可能です。

年収・年齢・掛金額を入力すると、拠出時・運用時・受取時の3つの税制メリットを分けて表示してくれます。

特に受取時のシミュレーションが充実しており、一時金で受け取る場合の退職所得控除や、年金で受け取る場合の公的年金等控除の適用額も確認できます。

ウエルスアドバイザー株式会社が提供する「iDeCo加入者診断＆節税シミュレーション」を活用しており、計算ロジックの信頼性も高いと言えます。

SBI証券：iDeCo節税シミュレーション

楽天証券のシミュレーター｜iDeCo+にも対応

楽天証券のシミュレーターは、iDeCo+（イデコプラス、中小事業主掛金納付制度）が導入されている企業にお勤めの方にも対応しています。

自分が拠出する掛金額と事業主掛金の合計額を入力することで、積立運用額を正確に確認できます。

シミュレーション画面はシンプルで分かりやすく、職業・企業年金の有無・年齢・年収・掛金額を順番に入力するだけで結果が表示されます。

楽天証券のシミュレーターは、初心者でも迷わず使える設計になっており、iDeCo加入を検討し始めた段階の方に特におすすめです。

楽天証券：iDeCoシミュレーション

三井住友銀行のシミュレーター｜NISAと同時比較

三井住友銀行のシミュレーターは、iDeCoだけでなくNISAとの比較シミュレーションも提供しています。

どちらの制度を優先すべきか迷っている方にとって、両者の税制メリットを同時に確認できる点が便利です。

職業区分ごとの掛金上限額が分かりやすく表示され、2024年12月の制度改正後の上限額にも対応しています。

シミュレーション結果は節税額だけでなく、運用益の試算も含めた総合的な資産形成効果を確認できます。

三井住友銀行のシミュレーターは、iDeCoとNISAを併用した資産形成を検討している方に適しています。

三井住友銀行：iDeCoシミュレーション

WAMのシミュレーター｜最新制度改正に対応

WAM（企業年金連合会）のシミュレーターは、2024年12月のDB等の他制度に加入している方の拠出限度額見直しに対応しています。

最新の制度改正を反映した正確な試算が可能です。

シミュレーション結果には、加入条件や注意事項も詳しく記載されています。

WAMのシミュレーターは、制度の詳細を正確に理解しながら試算したい方におすすめです。

WAM：iDeCoシミュレーション

マネックス証券のシミュレーター｜職業別の事例が豊富

マネックス証券のシミュレーターは、加入診断と節税シミュレーションの2ステップで構成されており、まず自分がiDeCoに加入できるかを診断してから節税額を試算できます。

職業別の詳細な条件分岐があり、企業型DCや確定給付型の他制度の加入状況に応じた正確な上限額が表示されます。

シミュレーション結果は、掛金拠出時の節税効果だけでなく、運用益の非課税効果も含めた総合的なメリットを確認できます。

各職業区分の注意事項も詳しく記載されており、初心者でも安心して使えます。

マネックス証券のシミュレーターは、自分の加入資格を確認しながら試算したい方に適しています。

iDeCoシミュレーションの使い方｜4つのステップで試算

iDeCoシミュレーションの具体的な使い方を、4つのステップで解説します。

どのシミュレーターも基本的な流れは同じなので、この手順を覚えておけば迷わず試算できます。

ステップ①職業を選択する

最初に、自分の職業区分を選択します。

多くのシミュレーターでは、「自営業」「会社員」「公務員」「専業主婦（主夫）」の4つから選ぶ形式になっています。

会社員を選んだ場合、さらに企業年金の加入状況を選択する画面が表示されます。「企業年金なし」「企業型DCのみ」「DBのみ」「企業型DCとDB併用」など、細かく分類されているシミュレーターもあります。

ステップ②年収・年齢を入力する

次に、年収と年齢を入力します。

年収は源泉徴収票の「支払金額」を参考にして、税込の年収（額面）を入力してください。手取り額ではなく、社会保険料や税金が引かれる前の金額です。

年齢は現在の年齢を入力します。シミュレーターによっては、iDeCo加入開始年齢と受取開始年齢（通常60歳または65歳）を別々に入力する形式もあります。

年齢によって運用期間が変わり、節税効果の総額も変動します。

年収が変動しやすい職業の場合は、平均的な年収または直近の年収を入力するとよいでしょう。将来の年収変動は試算に含まれないため、あくまで現時点での参考値として活用してください。

ステップ③掛金額を設定する

掛金額を月額で入力します。

iDeCoの掛金は月額5,000円以上、1,000円単位で設定できます。ステップ①で選択した職業区分に応じた上限額の範囲内で、自由に金額を設定できます。

まずは無理のない金額で試算してみて、複数のパターンを比較するとよいでしょう。

シミュレーターによっては、掛金額を変更しながらリアルタイムで節税額が更新される機能もあります。いくつかの金額を試して、自分に合った掛金額を見つけましょう。

ステップ④運用期間と想定利回りを入力する

運用期間は、現在の年齢から受取開始年齢（通常60歳または65歳）までの期間を入力します。

多くのシミュレーターでは年齢を入力すると自動的に計算されます。

想定利回りは、運用商品の年間リターンの見込みです。一般的には1～5%の範囲で設定します。

金融庁の「資産運用シミュレーション」でも、毎月の積立金額、想定利回り、積立期間を入力して最終積立金額を試算できます。

すべての項目を入力したら、「計算する」または「シミュレーション実行」ボタンをクリックします。数秒で結果が表示され、節税額や将来の資産額を確認できます。

金融庁：資産運用シミュレーション

シミュレーション結果の見方｜3つのポイントで読み解く

シミュレーション結果が表示されたら、3つのポイントに注目して読み解きましょう。

数字の意味を正しく理解することで、iDeCo加入の判断材料として活用できます。

①節税額の内訳｜所得税と住民税の軽減額

iDeCoの掛金は全額が所得控除の対象となり、課税所得が減少するため所得税と住民税が軽減されます。

シミュレーション結果では、所得税と住民税の軽減額がそれぞれ表示されます。

所得税の軽減額は、課税所得に応じた税率（5～45%）で計算されます。年収が高いほど税率も高くなるため、節税効果も大きくなります。

住民税の軽減額は、課税所得に対して一律10%で計算されます。

節税額は毎年確実に得られるメリットです。シミュレーション結果の節税額を年間・累計の両方で確認し、長期的な効果を把握しましょう。

②運用益の試算｜想定利回りの妥当性

シミュレーション結果には、想定利回りで運用した場合の将来の資産額が表示されます。

想定利回りは、選択する運用商品によって大きく異なります。定期預金などの元本確保型商品を選べば利回りはほぼ0%、国内外の株式を中心とした投資信託を選べば3～5%程度の利回りが期待できます。

ただし、利回りが高い商品ほどリスクも高くなります。

現実的な想定利回りとしては、バランス型の投資信託で2～3%程度が妥当です。過去の運用実績を参考にしながら、控えめな数値で試算することをおすすめします。

複数の利回りでシミュレーションを行い、最も保守的な結果を判断材料にするとよいでしょう。

③手数料の影響｜実質リターンを計算する

iDeCoには、加入時・運用時・給付時にそれぞれ手数料がかかります。

シミュレーション結果には手数料が含まれていない場合が多いため、実質的なリターンを計算する際は手数料を考慮する必要があります。

運営管理機関の手数料は金融機関によって異なり、SBI証券や楽天証券などの主要ネット証券は無料です。

手数料は一見小さい額ですが、長期では数万円の差になります。金融機関選びの際は手数料が安いところを選ぶことが重要です。

運営管理手数料が無料の金融機関を選べば、年間で約2,052円の手数料を節約できます。

また、運用商品の信託報酬（運用管理費用）も実質リターンに影響します。信託報酬は商品によって年率0.1～2%程度と幅があるため、低コストのインデックスファンドを選ぶことで実質リターンを高められます。

年収・職業別のシミュレーション事例5パターン

具体的な事例を見ることで、自分と似た状況でどれくらいの節税効果があるかイメージしやすくなります。

ここでは、年収・職業別に5つのパターンでシミュレーション結果を紹介します。

会社員（年収400万円・30代）のケース

企業年金のない会社員、年収400万円、30歳から60歳まで月額1万円を拠出する場合のシミュレーション結果です。

この事例では、月額1万円という無理のない掛金で、30年間で約51万円の節税と約222万円の運用益（非課税）を得られる計算です。

会社員の場合、掛金上限額は月額2万3,000円なので、掛金を増やせばさらに大きな効果が期待できます。

会社員（年収600万円・40代）のケース

企業年金のない会社員、年収600万円、40歳から60歳まで月額2万円を拠出する場合のシミュレーション結果です。

年収600万円の会社員が月額2万円を拠出した場合、年間の節税額は所得税と住民税を合わせて約4万8,000円となります。

20年間の累計節税額は約96万円です。想定利回り3%で運用した場合、60歳時点の資産額は元本480万円に対して約656万円となり、運用益約176万円が非課税で受け取れます。

年収が高いほど所得税率も高くなるため、節税効果も大きくなります。この事例では、40代から始めても20年間で約96万円の節税効果があり、運用益の非課税効果と合わせて大きなメリットが得られます。

公務員（年収500万円・30代）のケース

2024年12月の制度改正により、公務員のiDeCo掛金上限額が月額1万2,000円から2万円に引き上げられました。

年収500万円、30歳から60歳まで月額2万円を拠出する場合のシミュレーション結果です。

公務員は以前まで掛金上限額が低かったため、iDeCoのメリットが限定的でしたが、制度改正により大幅に拡充されました。

月額2万円の拠出で30年間約108万円の節税効果が得られるため、公務員の方にもiDeCoは有効な選択肢となります。

自営業（年収500万円・40代）のケース

自営業者は国民年金のみの加入となるため、iDeCoの掛金上限額が最も高く月額6万8,000円（国民年金基金の掛金と合算）です。

年収500万円、40歳から60歳まで月額3万円を拠出する場合のシミュレーション結果です。

年間の節税額は、所得税約1万8,000円、住民税約3万6,000円、合計約5万4,000円です。

20年間の累計節税額は約108万円となります。想定利回り3%で運用した場合、60歳時点の資産額は元本720万円に対して約984万円となり、運用益約264万円が非課税で受け取れます。

自営業者は厚生年金がないため、老後資金を自分で準備する必要があります。iDeCoの掛金上限額が高いことを活かして、積極的に拠出することで老後の備えを充実させられます。

専業主婦・主夫（配偶者の扶養内）のケース

専業主婦・主夫の場合、課税所得がないため所得控除による節税効果はありません。

しかし、運用益の非課税効果と受取時の控除は受けられます。30歳から60歳まで月額5,000円を拠出する場合のシミュレーション結果です。

拠出時の節税額は0円ですが、想定利回り3%で運用した場合、60歳時点の資産額は元本180万円に対して約291万円となり、運用益約111万円が非課税で受け取れます。

通常であれば運用益に約22万円の税金がかかるため、この非課税効果が実質的なメリットとなります。

専業主婦・主夫の場合、所得控除のメリットはありませんが、長期運用による複利効果と運用益の非課税効果は享受できます。少額からでも早めに始めることで、老後資金の準備に役立ちます。

よくあるシミュレーションのミス｜注意したい4つのポイント

シミュレーションを行う際、入力ミスや誤解によって正確な試算ができないケースがあります。

ここでは、よくあるミスと注意点を解説します。

企業年金の有無を間違えると上限額が変わる

最も多いミスが、企業年金の加入状況を間違えて入力することです。

企業型DCやDBに加入しているかどうかで掛金上限額が大きく変わるため、正確に確認する必要があります。

企業年金の有無が不明な場合は、勤務先の人事部や総務部に確認してから入力しましょう。企業年金がないと思い込んでいたが実際は加入していた、というケースも少なくありません。

想定利回りを高く設定しすぎる

シミュレーションで想定利回りを高く設定しすぎると、非現実的な資産額が表示されてしまいます。

過去の株式市場の平均リターンは年率5～7%程度ですが、これは長期的な平均であり、毎年安定してこのリターンが得られるわけではありません。

保守的に試算するなら、想定利回りは2～3%程度に設定することをおすすめします。

元本確保型商品（定期預金など）を中心に運用する場合は、利回りをほぼ0%として計算するとよいでしょう。

複数の利回りでシミュレーションを行い、最も保守的な結果を参考にすることで、期待値と現実のギャップを減らせます。

手数料を考慮せずに試算する

多くのシミュレーターは手数料を考慮していないため、実際の手取り額は試算結果よりも少なくなります。

特に運営管理手数料が有料の金融機関を選ぶと、長期的に大きなコスト負担となります。

例えば、運営管理手数料が月額300円の金融機関で30年間運用した場合、手数料の総額は約10万8,000円にもなります。運営管理手数料が無料の金融機関を選べば、この費用を節約できます。

シミュレーション結果から手数料分を差し引いて、実質的なリターンを計算する習慣をつけましょう。

受取時の税金を見落とす

iDeCoは拠出時と運用時に税制優遇がありますが、受取時にも税金がかかります。

ただし、退職所得控除や公的年金等控除が適用されるため、多くの場合は非課税または低い税率で受け取れます。

一時金で受け取る場合は退職所得控除が適用され、勤続年数20年までは1年につき40万円、20年を超える年数は1年につき70万円を掛けた金額が控除されます。

年金で受け取る場合は公的年金等控除が適用されます。

受取時の税金は、他の退職金や年金の受取状況によって変わります。シミュレーション結果だけでなく、受取時の税制も確認しておくことが重要です。

シミュレーション後のアクションプラン｜3つのステップ

シミュレーションで節税効果を確認したら、次は実際にiDeCoを始めるための準備を進めましょう。

ここでは、シミュレーション後の具体的なアクションプランを3つのステップで解説します。

①金融機関を選ぶ｜手数料と商品ラインナップで比較

iDeCoを始めるには、まず金融機関を選ぶ必要があります。

金融機関選びのポイントは、運営管理手数料と商品ラインナップです。

運営管理手数料は金融機関によって異なり、無料～月額数百円の範囲です。SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券などの主要ネット証券は運営管理手数料が無料で、低コストインデックスファンドも充実しています。

商品ラインナップは、自分が運用したい商品が取り扱われているかを確認しましょう。eMAXIS Slimシリーズなどの低コストインデックスファンドが揃っている金融機関がおすすめです。

②口座開設の手続き｜必要書類と申込方法

金融機関を決めたら、口座開設の手続きを行います。

2024年12月以降、会社員・公務員の加入時の事業主証明書が原則不要となり、手続きが簡素化されました。

オンラインで申し込める金融機関も増えており、最短翌営業日で口座開設が完了するケースもあります。

申込方法は、金融機関の公式サイトから申込書を請求するか、オンライン申込を利用します。オンライン申込の方が手続きが早く、書類の郵送も不要なのでおすすめです。

③運用商品を選ぶ｜リスク許容度に合わせて

口座開設が完了したら、運用商品を選びます。

iDeCoで選べる商品は、定期預金・保険・投資信託の3種類です。自分のリスク許容度に合わせて選びましょう。

リスクを取りたくない方は、元本確保型の定期預金や保険を選びます。ただし、利回りはほぼ0%なので、運用益の非課税効果は得られません。

長期運用によるリターンを期待するなら、投資信託を選ぶことをおすすめします。

投資信託の中でも、国内外の株式・債券に分散投資するバランス型ファンドや、低コストのインデックスファンドが初心者に適しています。eMAXIS Slimシリーズや楽天・全世界株式インデックス・ファンドなどが人気です。

運用商品は後から変更できるため、まずは無難な商品から始めて、慣れてきたら見直すという方法もあります。

まとめ

iDeCoシミュレーションは、自分の年収や職業に応じた節税効果を具体的な数値で確認できる便利なツールです。

主要金融機関が提供するシミュレーターは機能や使いやすさが異なるため、自分に合ったものを選ぶことが重要です。

シミュレーション前には、源泉徴収票で年収を確認し、企業年金の加入状況と職業区分を正確に把握しておきましょう。シミュレーション結果は、節税額・運用益・手数料の3つのポイントで読み解くことで、実質的なメリットを正しく理解できます。

年収・職業別の事例を参考にしながら、自分の状況に近いケースで試算してみてください。よくあるミスとして、企業年金の有無を間違える、想定利回りを高く設定しすぎる、手数料を考慮しない、受取時の税金を見落とすなどがあるため注意が必要です。

シミュレーション後は、金融機関選び、口座開設、運用商品選択の3つのステップで実際にiDeCoを始めましょう。iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、生活費を圧迫しない範囲で掛金を設定することが大切です。

なお、シミュレーション結果はあくまで試算であり、実際の節税額や運用成果を保証するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重にご検討ください。詳しくは各金融機関にご確認ください。