SBI証券をポイントサイト経由で開設|お得な方法と注意点

「ETFを始めたいけれど、どの銘柄を選べばいいのか分からない」とお悩みではありませんか。
ETF(上場投資信託)は、少額から分散投資ができる初心者にも適した投資商品です。
この記事では、米国株ETFや高配当ETF、国内ETFの中から、初心者におすすめの15銘柄を厳選してご紹介します。
また、ETFの選び方や証券会社の比較、新NISAでの活用方法まで、実践的な情報を分かりやすく解説します。
この記事を読めば、自分に合ったETFを選び、資産形成の第一歩を踏み出せるようになります。
目次
ETFとは?
ETF(Exchange Traded Fund)は、株式市場に上場している投資信託のことです。日本語では「上場投資信託」と呼ばれ、特定の指数(日経平均株価やS&P500など)に連動するように運用されています。
一般的な投資信託と異なり、ETFは株式と同じように証券取引所でリアルタイムに売買できる点が大きな特徴です。また、経費率(信託報酬)が低く、少額から国際分散投資ができるため、投資初心者から経験者まで幅広く活用されています。
ETFは、運用会社が投資家から集めた資金をもとに、特定の指数に連動するように複数の株式や債券を組み合わせて運用します。例えば、S&P500に連動するETFであれば、S&P500を構成する約500社の株式を指数と同じ比率で保有しています。
投資家はETFの口数を購入することで、間接的に多数の銘柄に分散投資できる仕組みです。ETFの価格(基準価額)は、保有している株式や債券の時価総額の合計を口数で割って算出され、市場の需給によってリアルタイムで変動します。
また、ETFは証券取引所に上場しているため、株式と同じように売買注文を出すことができ、指値注文や成行注文といった多様な注文方法が利用可能です。
ETFと一般的な投資信託(非上場の投資信託)には、いくつかの重要な違いがあります。
1つ目は、取引方法と価格決定のタイミングです。ETFは証券取引所でリアルタイムに取引され、取引時間中は株価のように価格が変動します。一方、投資信託は1日1回算出される基準価額で取引され、注文した時点では価格が確定していません。
2つ目は、経費率(信託報酬)の水準です。ETFは一般的にインデックス型が多く、運用コストが低いため、経費率は年率0.03%〜0.2%程度に抑えられています。投資信託は、アクティブ型の場合は年率1%〜2%程度と高めに設定されていることが多いです。
3つ目は、分配金の取り扱いです。ETFの分配金は自動的に再投資されず、現金で受け取る形になります。投資信託の場合は、分配金再投資型を選べば自動的に再投資され、複利効果を最大化できます。
ETFには投資信託にはないメリットがある一方で、注意すべきデメリットも存在します。以下の表で主なメリット・デメリットを整理しました。
| 項目 | メリット | デメリット |
| 取引 | リアルタイムで売買可能、指値注文ができる | 取引時間が限られる(市場が開いている時間のみ) |
| コスト | 経費率が低い(年率0.03%〜0.2%程度) | 売買手数料がかかる場合がある |
| 分散投資 | 1つの商品で数百〜数千の銘柄に分散投資できる | 個別銘柄のような大きなリターンは期待しにくい |
| 分配金 | 定期的に分配金を受け取れる(高配当ETFの場合) | 分配金の自動再投資ができない |
| 透明性 | 保有銘柄が公開されており、運用内容が明確 | — |
ETFは低コストで分散投資ができる優れた投資商品ですが、分配金の再投資が手動になる点や、売買手数料がかかる場合がある点には注意が必要です。
おすすめ米国株ETF8選
米国株ETFは、世界最大の株式市場である米国市場に投資できる商品です。S&P500や全米株式市場に連動するETFは、長期的な成長が期待でき、初心者にも適しています。ここでは、代表的な米国株ETF8銘柄の特徴と選び方を詳しく解説します。
VOOは、バンガード社が運用するS&P500指数に連動するETFです。S&P500は米国を代表する大型株500社で構成される株価指数で、米国株式市場全体の約80%をカバーしています。
VOOの経費率は年率0.03%と非常に低く、長期投資に適したコスト水準です。構成銘柄の上位には、Apple、Microsoft、Amazon、Googleなどの世界的な大企業が含まれており、安定した成長が期待できます。
純資産総額は約50兆円を超え、世界最大級のETFの1つです。流動性が高く、いつでも売買しやすい点も大きなメリットです。S&P500に連動するETFを選ぶなら、低コストで実績のあるVOOが第一候補になります。
IVVは、ブラックロック社のiシェアーズブランドが運用するS&P500連動ETFです。VOOと同じくS&P500指数に連動しており、構成銘柄もほぼ同じです。
経費率は年率0.03%とVOOと同水準で、純資産総額も約45兆円と非常に大きく、流動性の高さが特徴です。VOOとIVVの違いはほとんどなく、どちらを選んでも運用成績に大きな差は出ません。
証券会社によっては、IVVの方が取引しやすい場合や、ポイント還元の対象になっている場合があるため、利用する証券会社のサービス内容を確認して選ぶとよいでしょう。
SPYは、ステート・ストリート社が運用する世界初のETFで、1993年に設定されました。S&P500指数に連動する最も歴史のあるETFとして知られています。
経費率は年率0.0945%と、VOOやIVVよりもやや高めですが、純資産総額は約60兆円と世界最大級です。取引量も非常に多く、機関投資家やプロのトレーダーにも広く利用されています。
歴史が長く、長期的な運用実績が豊富なため、安心感を重視する投資家に適しています。ただし、長期保有を前提とする場合は、経費率の低いVOOやIVVの方がコスト面で有利です。
VTIは、米国株式市場全体に投資できるETFで、大型株から小型株まで約4,000銘柄をカバーしています。S&P500よりも幅広い銘柄に分散投資できる点が特徴です。
経費率は年率0.03%と低コストで、純資産総額は約50兆円を超えます。S&P500に連動するETFと比べて、中小型株も含まれるため、より広範な米国経済の成長を取り込むことができます。
過去の運用実績では、VTIとVOOのリターンにはほとんど差がありませんが、VTIの方がやや高いリターンを記録している期間もあります。米国株式市場全体に投資したい場合は、VTIが最適な選択肢です。
QQQは、ナスダック100指数に連動するETFで、米国のハイテク企業を中心に投資できます。Apple、Microsoft、Amazon、Tesla、Nvidiaなど、成長性の高いテクノロジー企業が上位を占めています。
経費率は年率0.20%とやや高めですが、過去10年間のリターンはS&P500を大きく上回っています。
ただし、ハイテク株に集中投資するため、価格変動が大きく、リスクも高い点には注意が必要です。
成長性を重視し、ある程度のリスクを許容できる投資家に適しています。ポートフォリオの一部として組み入れることで、高いリターンを狙うことができます。
VTは、全世界の株式市場に投資できるETFで、米国、欧州、日本、新興国など約9,000銘柄をカバーしています。1つのETFで世界中の株式に分散投資できる点が最大の特徴です。
経費率は年率0.07%と低コストで、地域別の構成比率は米国が約60%、その他の先進国が約30%、新興国が約10%となっています。
米国株に偏らず、世界全体の経済成長を取り込みたい投資家に適しています。ただし、過去のリターンは米国株中心のETFよりもやや低い傾向があります。
AGGは、米国の投資適格債券に投資するETFで、国債、社債、住宅ローン担保証券などが含まれています。株式ETFと比べてリスクが低く、安定した収益を狙うことができます。
経費率は年率0.03%と低コストで、分配金利回りは年率3%〜4%程度です。株式市場が不安定な時期には、債券ETFが値上がりすることもあり、ポートフォリオのリスク分散に役立ちます。
リスクを抑えながら安定した収益を得たい投資家や、退職後の資産運用を考えている方に適しています。
主要な米国株ETFの特徴を比較表にまとめました。経費率、純資産総額、投資対象を確認して、自分に合ったETFを選びましょう。
| 銘柄 | 連動指数 | 経費率 | 純資産総額 | 構成銘柄数 | 特徴 |
| VOO | S&P500 | 0.03% | 約50兆円 | 約500銘柄 | 低コストでS&P500に投資 |
| IVV | S&P500 | 0.03% | 約45兆円 | 約500銘柄 | VOOと同等の低コスト |
| SPY | S&P500 | 0.0945% | 約60兆円 | 約500銘柄 | 世界初のETF、流動性が高い |
| VTI | 全米株式市場 | 0.03% | 約50兆円 | 約4,000銘柄 | 米国市場全体に投資 |
| QQQ | ナスダック100 | 0.20% | 約30兆円 | 約100銘柄 | ハイテク株中心、高成長 |
| VT | 全世界株式 | 0.07% | 約35兆円 | 約9,000銘柄 | 世界中の株式に分散投資 |
| AGG | 米国総合債券 | 0.03% | 約12兆円 | 約10,000銘柄 | 債券中心、リスク低め |
米国株ETFは、低コストで世界トップクラスの企業に投資できる魅力的な商品です。初心者はVOOやVTIから始めるのがおすすめです。
高配当ETFのおすすめ4選
高配当ETFは、配当利回りの高い銘柄を中心に構成されたETFで、定期的な分配金収入を得ることができます。株価の値上がり益だけでなく、インカムゲイン(配当収入)も重視する投資家に適しています。ここでは、米国の代表的な高配当ETF4銘柄を紹介します。
VYMは、米国の高配当株約400銘柄で構成されるETFです。配当利回りは年率3%前後で、経費率は年率0.06%と低コストです。
VYMの特徴
構成銘柄には、Johnson & Johnson、JPMorgan Chase、Procter & Gambleなど、安定した業績を持つ大型株が多く含まれています。
配当の安定性と株価の成長性をバランスよく狙える点が特徴です。
純資産総額は約6兆円と大きく、流動性も高いため、長期保有に適しています。高配当ETFの中でも、安定性を重視する投資家におすすめです。
HDVは、財務健全性の高い高配当株約75銘柄で構成されるETFです。配当利回りは年率3.5%〜4%程度と高めで、経費率は年率0.08%です。
構成銘柄は、エネルギー、ヘルスケア、通信などのセクターに分散されており、景気の影響を受けにくい銘柄が中心です。配当の持続性を重視した銘柄選定が行われているため、長期的に安定した分配金が期待できます。
配当利回りを重視しつつ、リスクを抑えたい投資家に適しています。
SPYDは、S&P500の中から配当利回りの高い上位80銘柄を均等に保有するETFです。配当利回りは年率4%〜5%程度と、高配当ETFの中でも特に高い水準です。
経費率は年率0.07%と低コストですが、均等保有のため、個別銘柄のリスクが大きくなる点には注意が必要です。また、景気敏感セクター(不動産、金融など)の比率が高く、景気後退時には株価が大きく下落する可能性があります。
高い配当利回りを狙いたい投資家に適していますが、価格変動リスクが大きい点を理解した上で投資することが重要です。
主要な高配当ETFの特徴を比較表にまとめました。配当利回り、経費率、構成銘柄数を確認して、自分に合ったETFを選びましょう。
| 銘柄 | 配当利回り | 経費率 | 構成銘柄数 | 特徴 |
| VYM | 約3.0% | 0.06% | 約400銘柄 | 安定性と成長性のバランス |
| HDV | 約3.5〜4.0% | 0.08% | 約75銘柄 | 財務健全性重視、配当の持続性 |
| SPYD | 約4.0〜5.0% | 0.07% | 80銘柄 | 高利回り、均等保有 |
高配当ETFは、定期的な分配金収入を得ながら資産形成ができる魅力的な商品です。配当利回りだけでなく、配当の安定性や経費率も考慮して選びましょう。
国内ETFのおすすめ3選
国内ETFは、日本の株式市場に投資できるETFで、円建てで取引できるため為替リスクがありません。TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価に連動するETFが代表的です。ここでは、初心者におすすめの国内ETF3銘柄を紹介します。
NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信(証券コード:1306)は、東証プライム市場全体の動きを示すTOPIXに連動するETFです。TOPIXは約2,000銘柄で構成されており、日本株式市場全体に分散投資できます。
経費率は年率0.088%と低コストで、純資産総額は約1兆円を超える国内最大級のETFです。流動性が高く、いつでも売買しやすい点もメリットです。
日本株全体に投資したい場合や、日本経済の成長を取り込みたい投資家に適しています。新NISAの成長投資枠でも購入可能です。
NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信(証券コード:1321)は、日経平均株価に連動するETFです。日経平均株価は、東証プライム市場を代表する225銘柄で構成されており、日本を代表する大企業に投資できます。
経費率は年率0.198%で、純資産総額は約5,000億円です。日経平均株価は株価の高い銘柄(値がさ株)の影響を受けやすいため、TOPIXとは値動きが異なります。
日本の主要企業に投資したい場合や、日経平均株価の動きに連動した運用をしたい投資家に適しています。
国内ETFと米国ETFには、いくつかの重要な違いがあります。以下の表で主な違いを整理しました。
| 項目 | 国内ETF | 米国ETF |
| 取引通貨 | 円建て | ドル建て |
| 為替リスク | なし | あり(円高で評価額減少) |
| 経費率 | 0.05%〜0.2%程度 | 0.03%〜0.2%程度 |
| 分配金の税金 | 20.315%(国内課税のみ) | 10%(米国)+20.315%(国内) |
| 取扱銘柄数 | 約300銘柄 | 約5,000銘柄 |
| 投資対象 | 日本株中心 | 米国株・全世界株 |
国内ETFは為替リスクがなく、税金の手続きも簡単ですが、投資対象が日本株に限られます。米国ETFは世界トップクラスの企業に投資できますが、為替リスクと外国税額控除の手続きが必要です。自分の投資目的に合わせて選びましょう。
ETFは数千種類以上あり、どれを選べばよいか迷ってしまうことも多いです。ここでは、初心者がETFを選ぶ際に確認すべき5つのチェックポイントを解説します。
経費率は、ETFを保有している間に毎年かかるコストです。経費率が低いほど、長期的なリターンが高くなります。
例えば、経費率0.03%のETFと0.5%のETFでは、10年間で約5%の差が生まれます。
米国株ETFの場合、経費率0.1%以下が目安です。S&P500連動ETFであれば、VOOやIVVのように0.03%のものを選ぶとよいでしょう。国内ETFの場合は、0.2%以下が目安です。
純資産総額は、ETFに集まっている資金の総額です。純資産総額が大きいほど、運用が安定しており、流動性も高くなります。
一般的には、純資産総額1,000億円以上のETFを選ぶと安心です。
純資産総額が小さいETFは、運用が終了(償還)するリスクがあるため、初心者は避けた方が無難です。
高配当ETFを選ぶ場合は、分配金利回りを確認しましょう。分配金利回りは、ETFの価格に対する年間分配金の割合です。一般的には、3%〜5%程度が目安です。
ただし、分配金利回りが高すぎるETFは、リスクが高い場合もあります。分配金の安定性や、過去の分配金実績も確認することが重要です。
ETFが投資する対象(指数、地域、セクター)を確認しましょう。S&P500に連動するETFであれば米国の大型株、VTであれば全世界の株式に投資できます。
自分の投資目的に合った投資対象を選ぶことが重要です。初心者は、幅広く分散されたETF(S&P500、全米株式、全世界株式)から始めるのがおすすめです。
流動性は、ETFがどれだけ活発に取引されているかを示す指標です。出来高(1日の取引量)が多いETFは、いつでも希望する価格で売買しやすくなります。
出来高が少ないETFは、売買したいときに取引が成立しにくく、不利な価格で取引することになる可能性があります。初心者は、出来高の多い主要なETFを選ぶようにしましょう。
以下のチェックリストを参考に、自分に合ったETFを選びましょう。
ETF投資におすすめの証券会社5社
ETF投資を始めるには、証券会社で口座を開設する必要があります。証券会社によって、取扱銘柄数、手数料、サービス内容が異なるため、自分に合った証券会社を選ぶことが重要です。ここでは、ETF投資におすすめの証券会社5社を紹介します。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約15,000,000口座 ※2025年11月25日時点(SBIネオモバイル証券など含む) |
| 取引手数料 | 【スタンダードプラン(1注文ごと)】 取引金額に関係なく0円【アクティブプラン(1日定額制)】 1日100万円以下の取引:0円※現物取引・信用取引・単元未満株(S株)もすべて対象です。 |
| NISA対応 | 〇 |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(259銘柄)※2025年3月3日時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 外国株 / 投資信託(約1,329銘柄 ※2025年3月3日時点) |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年3月3日時点 |
| 外国株 | 8カ国/米国株式(5,000銘柄) |
| 取引ツール(PC) | HYPER SBI 2 / HYPER SBI / SBI CFDトレーダー |
| スマホアプリ | SBI証券 株アプリ / 米国株アプリ / かんたん積立 / HYPER FX / HYPER 先物 / HYPER CFD |
| 提携銀行口座 | SBI新生銀行 / 住信SBIネット銀行 |
| ポイント投資・付与 | Pontaポイント / dポイント / Vポイント(クレカ積立) |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
SBI証券は、国内最大手のネット証券で、米国株ETFの取扱銘柄数が約5,000銘柄と業界トップクラスです。国内株式の売買手数料は原則無料で、投資信託も約2,600本と豊富に取り揃えています。
SBI証券の特徴
新NISAにも完全対応しており、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で幅広い商品を購入できます。
Vポイント、Pontaポイント、dポイント、JALポイント、PayPayポイントなど、複数のポイントサービスに対応している点も魅力です。
口座開設数は約1,500万口座を超え、多くの投資家に選ばれている実績があります。米国株ETFを中心に投資したい方や、幅広い商品から選びたい方におすすめです。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約12,000,000口座 ※2025年1月時点 |
| 取引手数料 | 【ゼロコース】 国内株式(現物・信用):0円 かぶミニ®(単元未満株):0円 投資信託:0円 ※ゼロコース選択時。 ※一部、スプレッドや信託財産留保額が発生する場合があります。 |
| NISA対応 | 〇(新NISA対応) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 263銘柄 ※2025年4月24日時点 |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株式 / 外国株式 / 投資信託(約1,345銘柄) |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年4月24日時点 |
| 外国株 | 6カ国/米国株式(約4,500銘柄) |
| 取引ツール(PC) | マーケットスピード / マーケットスピード II / 楽天MT4 |
| スマホアプリ | iSPEED / iSPEED for iPad / iSPEED FX / iSPEED 先物 |
| 提携銀行口座 | 楽天銀行(マネーブリッジ) |
| ポイント投資・付与 | 楽天ポイント(投資信託 / 国内株式 / 米国株式<円貨決済>) |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
楽天証券は、楽天グループが運営するネット証券で、楽天ポイントを使った投資ができる点が大きな特徴です。米国株ETFは約4,500銘柄を取り扱っており、国内株式の売買手数料も原則無料です。
楽天カードでクレジットカード積立をすると、最大1%の楽天ポイントが還元されるため、ポイントを活用した資産形成ができます。また、取引ツール「MARKET SPEED Ⅱ」は高機能で使いやすく、初心者から上級者まで幅広く利用されています。
口座開設数は約1,200万口座で、楽天経済圏を活用している方に特におすすめです。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約2,700,000口座 ※2025年2月時点 |
| 取引手数料 | 【取引毎手数料コース】
|
| NISA対応 | 〇(日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料が無料) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(銘柄数は公式サイトで確認) |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 米国株 / 中国株 / 投資信託(約1,750本以上) |
| 投資信託 | 約1,800本(購入時手数料すべて無料) |
| 外国株 | 2カ国/米国株:約5,000銘柄以上(2025年1月27日時点) |
| 取引ツール(PC) | マネックストレーダー / 銘柄スカウター |
| スマホアプリ | マネックス証券アプリ / 米国株アプリ / 投信アプリ |
| 提携銀行口座 | マネックス証券専用銀行口座(詳細は公式サイトで確認) |
| ポイント投資・付与 | マネックスポイント / dポイント(投資信託の積立に利用可能) |
| 口座開設スピード | オンライン申込で最短翌営業日 |
マネックス証券は、米国株取引に強みを持つネット証券で、米国株ETFの取扱銘柄数は約5,000銘柄です。米国株の買付手数料が実質無料(キャッシュバック)になるプログラムがあり、米国株投資のコストを抑えられます。
また、銘柄分析ツールや情報提供が充実しており、投資判断をサポートしてくれる点も魅力です。マネックスポイントやdポイントも貯まり、ポイント投資にも対応しています。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約1,670,000口座 ※2025年3月時点 |
| 取引手数料 | 【ボックスレート(1日定額制)】 1日の約定代金合計50万円まで:0円 50万円超:1,000円(税込1,100円)~※25歳以下なら約定代金に関わらず手数料無料 |
| NISA対応 | 〇(日本株、米国株、投資信託すべて売買手数料無料) |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(銘柄数は公式サイトで確認) |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 米国株 / 投資信託(約1,800本以上) |
| 投資信託 | 約1,900本以上(購入時手数料すべて無料) |
| 外国株 | 米国株:約4,900銘柄(2025年4月23日時点) |
| 取引ツール(PC) | ネットストック・ハイスピード(無料) |
| スマホアプリ | 日本株アプリ / 投信アプリ / 米国株アプリ(すべて無料) |
| 提携銀行口座 | MATSUI Bank(松井証券専用銀行) |
| ポイント投資・付与 | 松井証券ポイント(投資信託の積立に利用可能) |
| 口座開設スピード | 最短即日(スマートフォンによるオンライン申込) |
松井証券は、1日の約定代金が50万円までなら売買手数料が無料になる料金体系が特徴です。また、25歳以下は取引金額に関わらず手数料が無料になるため、若年層に特におすすめです。
米国株ETFの取扱銘柄数は約4,900銘柄で、投資信託も約1,900本と豊富です。サポート体制も充実しており、電話やチャットで丁寧に対応してくれるため、初心者でも安心して利用できます。
口座開設数は約160万口座で、少額から投資を始めたい方や、サポートを重視する方におすすめです。
主要な証券会社の特徴を比較表にまとめました。取扱銘柄数、手数料、ポイントサービスを確認して、自分に合った証券会社を選びましょう。
| 証券会社 | 米国株ETF取扱数 | 国内株手数料 | 投資信託本数 | ポイント | 特徴 |
| SBI証券 | 約5,000銘柄 | 原則無料 | 約2,600本 | Vポイント他 | 取扱銘柄数トップクラス |
| 楽天証券 | 約4,500銘柄 | 原則無料 | 約2,550本 | 楽天ポイント | 楽天ポイントで投資可能 |
| マネックス証券 | 約5,000銘柄 | 55円〜 | 約1,800本 | マネックスポイント | 米国株買付手数料実質無料 |
| 松井証券 | 約4,900銘柄 | 50万円まで無料 | 約1,900本 | 松井証券ポイント | 25歳以下手数料無料 |
証券会社選びは、投資の成果に大きく影響します。取扱銘柄数、手数料、サービス内容を比較して、自分に合った証券会社を選びましょう。
ETF投資の始め方
ETF投資を始めるには、証券口座の開設から銘柄の購入まで、いくつかのステップを踏む必要があります。ここでは、初心者でも迷わずにETF投資を始められるよう、4つのステップを詳しく解説します。
まずは、証券会社で口座を開設します。多くの証券会社では、オンラインで口座開設の申し込みができ、最短で翌営業日には取引を始められます。
スマートフォンで本人確認書類を撮影してアップロードするだけで、郵送の手間なく口座開設ができます。口座開設が完了すると、ログインIDとパスワードが発行され、取引が可能になります。SBI証券や楽天証券なら、最短翌営業日から取引を始められます。
ETF投資を始めるなら、NISA口座の開設も同時に行うことをおすすめします。NISA口座で購入したETFは、運用益や分配金が非課税になるため、税金面で大きなメリットがあります。
NISA口座は1人1口座しか開設できないため、どの証券会社で開設するかをよく検討しましょう。NISA口座の開設には、税務署の審査があるため、通常の口座開設よりも1〜2週間程度時間がかかります。
2024年から始まった新NISAでは、つみたて投資枠(年間120万円)と成長投資枠(年間240万円)の2つの枠があり、合計で年間360万円まで投資できます。
口座開設が完了したら、証券口座に入金します。多くの証券会社では、銀行口座からのリアルタイム入金(即時入金)に対応しており、手数料無料で入金できます。
入金が完了したら、購入したいETFを検索します。証券会社のサイトやアプリで、銘柄名(例:VOO、VTI)やティッカーシンボルで検索すると、ETFの詳細情報が表示されます。
ETFの詳細ページでは、現在の価格、経費率、分配金利回り、過去のチャートなどを確認できます。購入前に、投資対象や経費率をしっかり確認しましょう。
購入したいETFが決まったら、注文を出します。ETFの注文方法は、株式と同じです。主な注文方法は以下の2つです。
初心者は、成行注文で購入するのが簡単です。注文画面で購入数量を入力し、注文内容を確認して「注文する」ボタンを押せば、購入完了です。
米国株ETFの場合は、ドル建てで取引するため、事前に円をドルに両替する必要があります。証券会社のサイトで「外貨両替」のメニューから、円をドルに両替しましょう。
購入したETFは、証券口座の「保有銘柄」に表示され、いつでも確認できます。
新NISAでETFを活用する方法
2024年から始まった新NISA制度では、つみたて投資枠と成長投資枠の2つの枠があり、ETFをどちらの枠で購入するかによって、投資戦略が変わります。ここでは、新NISAでETFを活用する方法を解説します。
つみたて投資枠では、金融庁が指定した投資信託とETFのみが購入対象です。指定されたETFは、国内ETFの一部(TOPIX連動型、日経225連動型など)に限られており、米国株ETFは購入できません。
つみたて投資枠の年間投資上限額は120万円で、長期・積立・分散投資に適した商品が選定されています。経費率が低く、分配金が頻繁に支払われない商品が対象となっています。
つみたて投資枠では、投資信託を選ぶ方が選択肢が広く、自動積立の設定も簡単なため、初心者には投資信託の方がおすすめです。
成長投資枠では、上場株式やETFを自由に購入できます。米国株ETF(VOO、VTI、QQQなど)も成長投資枠で購入可能です。年間投資上限額は240万円で、つみたて投資枠と合わせて年間360万円まで投資できます。
成長投資枠では、一括投資も積立投資も可能で、投資のタイミングを自分で決められます。米国株ETFを購入したい場合は、成長投資枠を活用しましょう。
ただし、成長投資枠の非課税保有限度額は1,200万円(簿価ベース)で、つみたて投資枠と合わせた全体の限度額は1,800万円です。長期的な資産形成を考えて、計画的に投資することが重要です。
新NISAの年間投資枠をどう配分するかは、投資目的やリスク許容度によって異なります。以下の表で、年代別・目的別の配分例を紹介します。
新NISAの投資枠は、自分のライフステージや投資目的に合わせて柔軟に配分しましょう。若い世代は成長投資枠を活用して米国株ETFに積極投資し、年齢が上がるにつれて安定性を重視した配分に変更するのがおすすめです。
ETF投資で気をつけたい5つのこと
ETF投資は初心者にも適した投資方法ですが、いくつか注意すべきポイントがあります。ここでは、ETF投資で気をつけたい5つのことを解説します。
米国株ETFはドル建てで取引されるため、為替変動の影響を受けます。円高になると、ドル建ての資産は円換算での評価額が減少し、円安になると評価額が増加します。
例えば、1ドル=150円のときに1万ドル分のETFを購入した場合、円換算では150万円です。その後、1ドル=130円の円高になると、同じ1万ドルのETFでも円換算では130万円になり、20万円の為替差損が発生します。
為替リスクを完全に避けることはできませんが、長期投資を前提とすることで、為替変動の影響を平準化できます。また、定期的に積立投資を行うことで、ドルコスト平均法の効果により、為替リスクを軽減できます。
ETFには経費率(信託報酬)がかかり、保有している間は毎年コストが発生します。経費率は自動的にETFの基準価額から差し引かれるため、目に見えにくいコストですが、長期的には大きな影響があります。
例えば、経費率0.03%のETFと0.5%のETFを100万円分、20年間保有した場合、経費率の差だけで約10万円以上の差が生まれます。ETFを選ぶ際は、経費率ができるだけ低い商品を選ぶことが重要です。
ETFの分配金は、投資信託のように自動的に再投資されず、現金で受け取る形になります。分配金を再投資したい場合は、手動でETFを買い増す必要があります。
自動再投資ができないため、複利効果を最大化しにくい点がETFのデメリットです。分配金を確実に再投資したい場合は、投資信託の「分配金再投資型」を選ぶ方が効率的です。
出来高(1日の取引量)が少ないETFは、売買したいときに希望する価格で取引できない可能性があります。流動性が低いETFは、売却時に不利な価格で取引することになり、損失が大きくなるリスクがあります。
初心者は、純資産総額が大きく、出来高の多い主要なETFを選ぶようにしましょう。VOO、VTI、QQQなどの主要ETFは、流動性が非常に高く、いつでも安心して売買できます。
株式市場は、定期的に暴落(大幅な下落)が発生します。過去には、リーマンショック(2008年)やコロナショック(2020年)などで、株価が30%〜50%下落したこともあります。
暴落時に慌てて売却してしまうと、損失が確定してしまいます。暴落時の対処法として、以下のポイントを押さえておきましょう。
暴落時の心構えを事前に持っておくことで、冷静に対処できるようになります。
ETFと投資信託のどちらがおすすめかは、投資スタイルによって異なります。リアルタイムで売買したい、経費率を最小限に抑えたい場合はETFが適しています。一方、自動積立や分配金の自動再投資を重視する場合は、投資信託の方が便利です。初心者は、まず投資信託で積立投資を始め、慣れてきたらETFも組み合わせるのがおすすめです。
はい、月1万円からでもETF投資は始められます。ただし、米国株ETFは1口単位での購入となるため、銘柄によっては1口あたり数万円かかる場合があります。例えば、VOOは1口あたり約500ドル(約7万円)です。少額から始めたい場合は、投資信託の積立投資や、単元未満株(ミニ株)を活用するとよいでしょう。
特定口座(源泉徴収あり)で取引している場合は、分配金の税金が自動的に源泉徴収されるため、確定申告は不要です。ただし、米国株ETFの分配金には米国で10%の税金が源泉徴収されており、外国税額控除を受けるためには確定申告が必要です。外国税額控除を利用することで、二重課税分の一部を取り戻せます。
VOO、IVV、SPYはいずれもS&P500指数に連動するETFで、運用成績はほぼ同じです。長期保有を前提とする場合は、経費率の低いVOO(0.03%)またはIVV(0.03%)がおすすめです。SPYは経費率が0.0945%とやや高めですが、流動性が最も高く、短期売買には適しています。
ETFは長期保有を前提とした投資商品のため、基本的には頻繁に売却する必要はありません。売却を検討するタイミングとしては、①投資目的が達成された場合(老後資金の準備が完了した場合など)、②ポートフォリオのリバランスが必要な場合、③生活資金が必要になった場合などが挙げられます。短期的な価格変動で売却すると、税金や手数料がかかり、長期的なリターンが低下する可能性があります。
複数のETFを組み合わせる際は、構成銘柄の重複に注意が必要です。例えば、VOO(S&P500)とVTI(全米株式)は、構成銘柄の約80%が重複しているため、両方を保有しても分散効果はあまり高まりません。効果的な組み合わせとしては、①米国株ETF+全世界株ETF、②株式ETF+債券ETF、③インデックスETF+高配当ETFなど、異なる特性を持つETFを組み合わせるとよいでしょう。
ETFは、少額から分散投資ができ、経費率も低い優れた投資商品です。米国株ETFのVOO、VTI、QQQや、高配当ETFのVYM、HDVは、初心者にもおすすめの銘柄です。
ETFを選ぶ際は、経費率、純資産総額、投資対象、流動性の4つのポイントを確認しましょう。証券会社は、SBI証券や楽天証券なら取扱銘柄数が豊富で、手数料も低コストです。
新NISAを活用すれば、運用益や分配金が非課税になるため、税制面でも大きなメリットがあります。つみたて投資枠と成長投資枠を上手に使い分けて、長期的な資産形成を目指しましょう。
ETF投資を始める際は、為替リスクや経費率、分配金の取り扱いなど、注意すべきポイントもあります。長期投資を前提とし、分散投資を徹底することで、リスクを抑えながら資産を増やすことができます。
なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行い、ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重にご検討ください。不明な点がある場合は、証券会社や専門家にご相談されることをおすすめします。
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