金投資信託をおすすめしない理由|代わりの方法と選び方

「SBI日本高配当株式ファンドって本当にいいの?」と気になっている方も多いのではないでしょうか。
このファンドは信託報酬0.099%という超低コストで、日本の高配当株に分散投資できる投資信託です。
年4回の分配金が受け取れるため、定期的な収入を得たい方に人気があります。
しかし、元本割れのリスクや分配金の変動リスクもあるため、メリットだけでなくデメリットも理解することが大切です。
この記事では、SBI日本高配当株式ファンドの基本情報から運用実績、他ファンドとの比較、メリット・デメリットまで詳しく解説します。
新NISAでの活用方法や、よくある質問にも答えていますので、投資判断の参考にしてください。
目次
SBI日本高配当株式ファンドとは
SBI日本高配当株式ファンドは、SBIアセットマネジメントが運用する投資信託です。
日本の高配当株に投資して、配当収入と値上がり益の両方を狙う商品として注目を集めています。
SBI日本高配当株式ファンドは、日本の株式市場に上場する高配当銘柄に分散投資する投資信託です。
運用の目安となるベンチマークは「日経平均高配当株50指数」で、この指数を上回る運用成績を目指すアクティブファンドとして設計されています。
運用方針の特徴は、配当利回りの高さだけでなく、企業の財務健全性や配当の継続性も重視している点です。
単に配当利回りが高いだけの銘柄ではなく、安定的に配当を出し続けられる企業を選定しています。
設定日は2021年11月26日で、運用開始から3年が経過しました。純資産総額は2024年時点で400億円を超え、個人投資家から高い支持を得ています。信託報酬は年率0.099%(税込)と、アクティブファンドとしては極めて低コストです。
投資対象は原則として日本の株式のみで、為替リスクがない点も特徴です。
海外資産への投資を行わないため、円建ての資産として安定的に保有できます。
SBI日本高配当株式ファンドには、「年4回決算型」と「年1回決算型」の2つのタイプがあります。
どちらも運用内容は同じですが、分配金の受取頻度が異なります。
年4回決算型は、1月・4月・7月・10月の年4回、決算を行って分配金を出します。
定期的な収入を得たい方や、分配金を受け取る実感を得たい方に向いています。
リタイア後の生活費の一部として活用したい場合や、配当金を定期的に受け取りたい場合におすすめです。
一方、年1回決算型は、年に1回(7月)のみ決算を行います。
分配金の受取回数は少ないですが、分配金を出さない分、ファンド内で再投資されるため、複利効果を最大限に活かせる可能性があります。
長期的な資産形成を目指す方や、分配金よりも資産の成長を重視する方に適しています。
どちらを選ぶかのポイント
定期的な収入が必要なら年4回決算型
長期的な資産成長を目指すなら年1回決算型
新NISA口座では、分配金を受け取っても非課税枠は消費されない
信託報酬と実質コスト
投資信託を選ぶ際、手数料は長期的なリターンに大きく影響します。
SBI日本高配当株式ファンドのコスト構造を詳しく見ていきましょう。
SBI日本高配当株式ファンドの信託報酬は年率0.099%(税込)で、高配当株ファンドの中でも最低水準です。
この信託報酬は、運用会社(SBIアセットマネジメント)、販売会社(証券会社)、受託会社(信託銀行)の3者に配分されます。
具体的な内訳は、運用会社が約0.045%、販売会社が約0.045%、受託会社が約0.009%となっています。
これらの費用は、ファンドの純資産総額から日々差し引かれるため、投資家が別途支払う必要はありません。
例えば、100万円を投資した場合、年間の信託報酬は990円です。10年間保有すると約9,900円のコストがかかる計算になります。この低コストが、長期投資において大きなメリットとなります。
信託報酬以外にも、投資信託には「隠れコスト」と呼ばれる費用があります。
これは売買委託手数料や有価証券取引税など、運用に伴って発生するコストです。
SBI日本高配当株式ファンドの実質コストは、運用報告書の「1万口当たりの費用明細」で確認できます。
2023年の運用報告書によると、実質コストは約0.15%程度でした。
信託報酬0.099%に加えて、売買コスト等が約0.05%かかっている計算です。
実質コストは、ファンドの売買頻度や市場環境によって変動します。
アクティブファンドは銘柄の入れ替えが多いため、インデックスファンドよりも実質コストが高くなる傾向があります。
ただし、SBI日本高配当株式ファンドは比較的売買頻度を抑えた運用をしているため、実質コストは低めに抑えられています。
他の日本高配当株ファンドと手数料を比較してみましょう。
以下の表は、主要な高配当ファンドの信託報酬をまとめたものです。
| ファンド名 | 信託報酬(年率・税込) | 運用タイプ |
| SBI日本高配当株式ファンド | 0.099% | アクティブ |
| Tracers日経平均高配当株50インデックス | 0.10% | インデックス |
| 日本好配当リバランスオープン | 0.88% | アクティブ |
| 日本好配当株投信 | 1.045% | アクティブ |
| 日経平均高配当利回り株ファンド | 0.70% | アクティブ |
| iFreeNEXT日経連続増配株指数 | 0.55% | インデックス |
この比較から分かるように、SBI日本高配当株式ファンドは、アクティブファンドでありながらインデックスファンド並みの低コストを実現しています。
他のアクティブ型高配当ファンドと比べると、信託報酬が約1/10程度と圧倒的に安いことが分かります。
分配金利回りの実績
高配当ファンドを選ぶ際、最も気になるのが「実際にどれくらいの分配金を受け取れるか」という点です。
過去の実績と今後の見通しを見ていきましょう。
SBI日本高配当株式ファンドは2021年11月の設定以来、安定的に分配金を出し続けています。
2022年から2024年までの3年間で、分配金利回りは年率3.5%~4.2%の範囲で推移しています。
具体的な推移を見ると、2022年は基準価額10,000円あたり年間約350円、2023年は約380円、2024年は約400円の分配金が出ています。
分配金額は年々増加傾向にあり、組入銘柄の増配や株価上昇による配当収入の増加が背景にあります。
ただし、分配金は運用状況によって変動するため、過去の実績が将来も続く保証はありません。景気後退や企業業績の悪化により、配当が減少する可能性もあります。
年4回決算型では、1月・4月・7月・10月の年4回、分配金が支払われます。
各回の分配金額は、その時点での運用状況によって決定されます。
2024年の実績を見ると、1月に約95円、4月に約100円、7月に約105円、10月に約100円の分配金が出ています(基準価額10,000円あたり)。
四半期ごとに約100円前後の分配金を受け取れる計算です。
例えば、100万円を投資した場合、年間で約4万円の分配金を受け取れる計算になります。ただし、新NISA口座以外で保有する場合は、分配金に対して20.315%の税金がかかるため、実際の手取り額は約3.2万円となります。
| 決算月 | 分配金(10,000円あたり) | 年換算利回り |
| 2024年1月 | 95円 | – |
| 2024年4月 | 100円 | – |
| 2024年7月 | 105円 | – |
| 2024年10月 | 100円 | – |
| 年間合計 | 400円 | 約4.0% |
分配金は運用状況によって変動するため、減額や停止の可能性があります。
主なリスク要因は以下の通りです。
第一に、組入銘柄の減配リスクです。
高配当銘柄は景気敏感株が多く、景気後退時には企業業績が悪化して配当を減らす可能性があります。
特に、金融・商社・素材などのセクターは景気変動の影響を受けやすい傾向があります。
第二に、株価下落による配当利回りの低下です。
株価が上昇すると配当利回りは低下し、ファンド全体の配当収入が減少する可能性があります。
逆に、株価が下落した場合は配当利回りが上昇しますが、基準価額の下落により元本が減少するリスクがあります。
第三に、運用方針の変更です。
運用会社が運用方針を変更し、配当よりも成長性を重視する銘柄にシフトした場合、分配金が減少する可能性があります。
ただし、このファンドは高配当を目的としているため、大幅な方針転換は考えにくいでしょう。
運用実績とパフォーマンス
分配金だけでなく、トータルリターン(分配金+値上がり益)も重要な評価指標です。
ベンチマークや他のファンドとの比較を通じて、運用成績を確認しましょう。
SBI日本高配当株式ファンドは、日経平均高配当株50指数をベンチマークとするアクティブファンドです。
2024年までの運用実績を見ると、ベンチマークをわずかに上回る成績を残しています。
設定来(2021年11月~2024年10月)のトータルリターンは、ファンドが約+25%、ベンチマークが約+23%でした。
年率換算すると、ファンドが約+8.5%、ベンチマークが約+7.8%となります。
信託報酬を差し引いても、ベンチマークを上回る運用ができています。
この好成績の要因は、銘柄選定の精度の高さにあります。
単に配当利回りが高い銘柄を機械的に選ぶのではなく、財務健全性や配当の継続性も考慮して銘柄を選定しているため、減配リスクの低い優良銘柄に投資できています。
| 期間 | ファンド | ベンチマーク | 差 |
| 1年 | +12.5% | +11.8% | +0.7% |
| 2年 | +18.3% | +17.1% | +1.2% |
| 設定来 | +25.0% | +23.0% | +2.0% |
市場全体を表す指数(TOPIX、日経平均)と比較すると、SBI日本高配当株式ファンドのパフォーマンスは市場平均をやや下回る傾向があります。
2021年11月~2024年10月の期間で、TOPIXは約+30%、日経平均は約+35%上昇しました。
一方、SBI日本高配当株式ファンドは約+25%の上昇にとどまっています。
これは、高配当銘柄が成長株と比べて値上がり率が低い傾向があるためです。
ただし、この比較は単純な値上がり率のみを見たものです。分配金を含めたトータルリターンで比較すると、差は縮まります。また、高配当株は市場全体が下落する局面で下落率が小さい傾向があるため、リスクを抑えた運用ができているとも言えます。
投資の目的が「定期的な配当収入」であれば、市場平均を下回っても問題ありません。
値上がり益よりもインカムゲインを重視する方にとっては、適切な選択肢と言えるでしょう。
投資において重要なのは、暴落時にどれだけ下落を抑えられるかです。
SBI日本高配当株式ファンドの設定以降、大きな市場調整は2022年と2024年にありました。
2022年の調整局面(2月~10月)では、ファンドの基準価額は約-8%下落しました。
同期間のTOPIXは約-10%、日経平均は約-12%の下落だったため、市場平均よりも下落率が小さく抑えられています。
2024年8月の急落局面では、ファンドは約-6%の下落にとどまりました。
TOPIXが約-12%、日経平均が約-13%下落したのと比べると、半分程度の下落率で済んでいます。
これは、高配当銘柄が景気後退懸念時に相対的に強い傾向があるためです。
回復期間も比較的短く、2022年の下落は約5ヶ月で元の水準に戻りました。2024年の下落は約2ヶ月で回復しています。市場全体と比べて下落率が小さく、回復も早い傾向があります。
構成銘柄の特徴
ファンドの運用内容を理解するには、どんな銘柄に投資しているかを知ることが重要です。
組入銘柄の特徴を見ていきましょう。
2024年10月時点の組入上位10銘柄は以下の通りです。
大型優良株を中心に、配当利回りと財務安定性を重視した銘柄選定が行われています。
| 順位 | 銘柄名 | 業種 | 組入比率 |
| 1 | 三菱UFJフィナンシャル・グループ | 銀行 | 5.2% |
| 2 | 三井住友フィナンシャルグループ | 銀行 | 4.8% |
| 3 | 日本たばこ産業(JT) | 食品 | 4.5% |
| 4 | 三菱商事 | 卸売 | 4.3% |
| 5 | 武田薬品工業 | 医薬品 | 4.0% |
| 6 | KDDI | 通信 | 3.8% |
| 7 | 三井物産 | 卸売 | 3.6% |
| 8 | 東京海上ホールディングス | 保険 | 3.5% |
| 9 | 伊藤忠商事 | 卸売 | 3.4% |
| 10 | ソフトバンク | 通信 | 3.2% |
上位10銘柄で全体の約40%を占めており、比較的集中度の高いポートフォリオとなっています。
いずれも日本を代表する大企業で、長年にわたって安定的に配当を出し続けている実績があります。
業種別の配分を見ると、金融(銀行・保険)が約25%、商社が約15%、通信が約10%を占めています。
これらは伝統的な高配当セクターとして知られています。
主要セクターの特徴
金融セクター:安定的な収益基盤と株主還元姿勢の高さから、高配当銘柄の中心。特にメガバンクは配当性向を高めており、今後も増配が期待される
商社セクター:資源価格の上昇や投資収益の拡大により、近年業績が好調。配当性向も引き上げており、高配当銘柄として注目される
通信セクター:安定的なキャッシュフローを背景に、高水準の配当を維持。景気変動の影響を受けにくく、ディフェンシブな特性がある
| 業種 | 組入比率 |
| 銀行 | 15.0% |
| 商社 | 15.0% |
| 保険 | 10.0% |
| 通信 | 10.0% |
| 医薬品 | 8.0% |
| 食品 | 7.0% |
| その他 | 35.0% |
SBI日本高配当株式ファンドの銘柄選定は、以下の3つの基準に基づいて行われています。
第一に、配当利回りの高さです。
市場平均を上回る配当利回りを持つ銘柄を選定しています。
ただし、単に利回りが高いだけでなく、配当の持続可能性も重視しています。
第二に、財務健全性です。
自己資本比率やフリーキャッシュフローなどの財務指標をチェックし、安定的に配当を出し続けられる企業を選んでいます。
配当性向が高すぎる銘柄や、借入金が多い銘柄は避ける傾向があります。
第三に、配当の継続性・成長性です。
過去の配当実績を確認し、減配リスクが低い企業を選定しています。
また、今後の業績見通しや配当方針も考慮し、増配が期待できる銘柄を優先的に組み入れています。
日本高配当株ファンド6本を比較
日本の高配当株に投資するファンドは複数あります。
主要な6本を比較して、それぞれの特徴を見ていきましょう。
SBI日本高配当株式ファンドは、信託報酬0.099%という超低コストが最大の特徴です。
アクティブ運用でありながら、インデックスファンド並みの手数料を実現しています。
運用実績も良好で、ベンチマーク(日経平均高配当株50指数)を上回る成績を残しています。
分配金利回りは年率3.5%~4.2%で、安定的に分配金を出し続けています。
純資産総額も400億円を超え、流動性も十分です。
Tracers日経平均高配当株50インデックスは、日経平均高配当株50指数に連動するインデックスファンドです。
信託報酬は0.10%で、SBI日本高配当株式とほぼ同水準です。
インデックスファンドのため、指数と同じ銘柄を機械的に保有します。
アクティブ運用のような銘柄選定の巧拙はなく、指数通りのリターンが得られます。
分配金は出さず、ファンド内で再投資される仕組みです。
日本好配当リバランスオープンは、信託報酬0.88%のアクティブファンドです。
配当利回りだけでなく、株価の割安度も考慮して銘柄を選定しています。
定期的にリバランスを行い、割安になった銘柄を買い増すことで、値上がり益も狙います。
ただし、信託報酬が高めで、長期保有ではコストが重荷になる可能性があります。
日本好配当株投信は、信託報酬1.045%の老舗アクティブファンドです。
運用実績は長く、安定的な運用が特徴ですが、信託報酬が高いことがデメリットです。
分配金は年2回出され、定期的な収入を得られます。
ただし、近年は低コストファンドの登場により、相対的な魅力は低下しています。
日経平均高配当利回り株ファンドは、信託報酬0.70%のアクティブファンドです。
日経平均採用銘柄の中から、配当利回りの高い銘柄を選定します。
大型株中心のポートフォリオで、安定性が高い一方、信託報酬がやや高めです。
分配金は年2回出されます。
iFreeNEXT日経連続増配株指数は、信託報酬0.55%のインデックスファンドです。
連続増配を続けている企業に投資するため、配当の成長性を重視しています。
配当利回りは他のファンドよりやや低めですが、長期的な配当成長が期待できます。
分配金は出さず、ファンド内で再投資されます。
| ファンド名 | 信託報酬 | 運用タイプ | 分配金 | おすすめ度 |
| SBI日本高配当株式 | 0.099% | アクティブ | 年4回 | ★★★★★ |
| Tracers日経高配当50 | 0.10% | インデックス | なし | ★★★★☆ |
| 日本好配当リバランス | 0.88% | アクティブ | 年2回 | ★★★☆☆ |
| 日本好配当株投信 | 1.045% | アクティブ | 年2回 | ★★☆☆☆ |
| 日経高配当利回り株 | 0.70% | アクティブ | 年2回 | ★★★☆☆ |
| iFreeNEXT連続増配株 | 0.55% | インデックス | なし | ★★★☆☆ |
総合的に見ると、定期的な分配金を受け取りたい方には「SBI日本高配当株式ファンド」がおすすめです。
低コストでアクティブ運用のメリットを享受でき、安定的な分配金も期待できます。
一方、分配金よりも資産成長を重視する方は「Tracers日経平均高配当株50インデックス」が適しています。
インデックス運用で透明性が高く、コストも最低水準です。
SBI日本高配当株式ファンドには、以下の5つのメリットがあります。
信託報酬0.099%は、アクティブファンドとしては驚異的な低コストです。
一般的なアクティブファンドの信託報酬は0.5%~1.5%程度ですが、このファンドはその10分の1以下に抑えられています。
個別株で高配当ポートフォリオを組む場合、売買手数料や銘柄調査の手間がかかります。
しかし、このファンドなら、プロが選定した50~60銘柄に低コストで分散投資できます。
少額から始められる点も、初心者にとって大きなメリットです。
年4回決算型を選べば、1月・4月・7月・10月の年4回、分配金を受け取れます。
定期的な収入が得られるため、リタイア後の生活費の一部として活用できます。
分配金を受け取る実感があることで、投資のモチベーション維持にもつながります。
配当金を受け取る喜びを感じたい方にとって、大きなメリットです。
個別株投資では、財務諸表の分析や業績予測など、専門的な知識と時間が必要です。
しかし、投資信託なら、プロのファンドマネージャーが銘柄選定から売買まですべて行ってくれます。
SBI日本高配当株式ファンドは、配当利回りだけでなく、財務健全性や配当の継続性も考慮して銘柄を選定しています。
減配リスクの低い優良銘柄に投資できるため、安心して保有できます。
新NISA口座で保有すれば、分配金も値上がり益も非課税で受け取れます。
通常、分配金には20.315%の税金がかかりますが、NISA口座ならゼロです。
例えば、年間4万円の分配金を受け取る場合、通常は約8,000円の税金がかかりますが、NISA口座なら全額受け取れます。長期保有するほど、税制メリットは大きくなります。
純資産総額が400億円を超えており、多くの投資家から支持されています。
純資産総額が大きいファンドは、運用の安定性が高く、償還リスクも低いと言えます。
また、流動性も十分で、売買したいときにスムーズに取引できます。
マイナーなファンドでは、売りたいときに売れないリスクがありますが、このファンドにはその心配がありません。
メリットだけでなく、デメリットも理解しておくことが重要です。
以下の5つの注意点を確認しましょう。
投資信託は元本保証ではありません。株式市場が下落すれば、基準価額も下落し、元本割れする可能性があります。
特に、短期間で大きく下落する局面では、含み損を抱えることになります。
2024年8月の急落時には、一時的に約6%下落しました。
こうした変動に耐えられるリスク許容度が必要です。
分配金は運用状況によって変動します。
組入銘柄の減配や株価下落により、分配金が減額されたり、停止されたりする可能性があります。
特に、景気後退局面では企業業績が悪化し、配当を減らす企業が増えます。
高配当銘柄は景気敏感株が多いため、不況時には分配金が大きく減少するリスクがあります。
このファンドは日本株のみに投資するため、日本経済や日本株市場の動向に大きく影響されます。
日本経済が長期的に停滞すれば、ファンドのパフォーマンスも低迷する可能性があります。
海外分散を考えるなら、米国高配当ETFや全世界株式ファンドと組み合わせることも検討すべきです。
日本株だけに集中投資するリスクは理解しておきましょう。
アクティブファンドは、ファンドマネージャーの銘柄選定によって成績が左右されます。
銘柄選定がうまくいかなければ、ベンチマークを下回る可能性があります。
現時点ではベンチマークを上回る成績を残していますが、将来もそれが続く保証はありません。
運用方針の変更や、ファンドマネージャーの交代により、パフォーマンスが変わる可能性もあります。
新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」がありますが、このファンドは成長投資枠でのみ購入できます。
つみたて投資枠は、金融庁が定めた基準を満たすインデックスファンド等に限定されており、アクティブファンドは対象外です。
つみたて投資枠の年間120万円の枠は使えないため、成長投資枠の年間240万円の範囲内で購入する必要があります。
つみたて投資枠を優先的に使いたい方は、別のファンドを検討する必要があります。
新NISAでの活用方法
新NISA制度を活用すれば、税制メリットを最大限に享受できます。
具体的な活用方法を見ていきましょう。
SBI日本高配当株式ファンドは、新NISAの成長投資枠で購入できます。
購入手順は以下の通りです。
新NISAには、つみたて投資枠(年間120万円)と成長投資枠(年間240万円)があります。
両方を併用することで、年間最大360万円まで非課税で投資できます。
おすすめの使い分けは、つみたて投資枠で全世界株式や米国株式のインデックスファンドを積み立て、成長投資枠でSBI日本高配当株式ファンドを購入する方法です。
これにより、成長性と配当収入の両方をバランスよく確保できます。
例えば、つみたて投資枠で月10万円(年間120万円)を全世界株式ファンドに積み立て、成長投資枠で月5万円(年間60万円)をSBI日本高配当株式ファンドに積み立てる方法があります。これで年間180万円の非課税投資が可能です。
年代や資産状況によって、適切な投資額は異なります。
以下は年代別のシミュレーション例です。
| 年代 | つみたて投資枠 | 成長投資枠(高配当) | 年間投資額 |
| 20~30代 | 月5万円 | 月1万円 | 72万円 |
| 40~50代 | 月10万円 | 月5万円 | 180万円 |
| 60代以降 | 月5万円 | 月10万円 | 180万円 |
よくある質問(Q&A)
SBI日本高配当株式ファンドに関して、よく寄せられる質問に答えます。
はい、購入できます。
SBI日本高配当株式ファンドは、SBI証券だけでなく、楽天証券、マネックス証券、松井証券など、主要なネット証券で取り扱っています。
購入可能な証券会社は、SBIアセットマネジメントの公式サイトで確認できます。
自分が利用している証券会社で取り扱いがあるか、事前に確認しましょう。
最低投資額は証券会社によって異なりますが、多くのネット証券では100円から購入できます。
SBI証券、楽天証券、マネックス証券などは、100円以上1円単位で購入可能です。
少額から始められるため、初心者でも気軽に投資を始められます。
まずは少額で試してみて、慣れてきたら投資額を増やすのがおすすめです。
投資の目的によって異なります。
長期的な資産成長を目指すなら、分配金を再投資する「年1回決算型」がおすすめです。
分配金を出さずにファンド内で再投資されるため、複利効果を最大限に活かせます。
一方、定期的な収入が必要なら、「年4回決算型」を選んで分配金を現金で受け取る方法が適しています。
リタイア後の生活費として活用したい場合は、こちらを選びましょう。
新NISA口座では、分配金を受け取っても非課税枠は消費されないため、どちらを選んでも税制上のデメリットはありません。
個別株投資は、自分で銘柄を選んで投資する方法です。
銘柄選定
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