会社設立のミチシルベ

SNSのプライバシーが気になる方や、Web3技術に興味がある方にとって、マスクネットワークは注目のプロジェクトです。

X（旧Twitter）やFacebookなど普段使っているSNS上で、暗号化されたメッセージを送信できる仕組みを提供しています。

この記事では、マスクネットワークの基本的な仕組みから、MASKトークンの購入方法、将来性、リスクまで詳しく解説します。

Web3とSNSの架け橋となるマスクネットワークについて、初心者の方にもわかりやすく説明していきます。

マスクネットワーク（Mask Network）とは｜Web2とWeb3をつなぐSNS拡張機能

マスクネットワークは、X（旧Twitter）やFacebookなどの既存SNS上でWeb3機能を利用できるようにするプロジェクトです。ブラウザ拡張機能やモバイルアプリを通じて、暗号化メッセージの送信や仮想通貨取引など、分散型技術を既存のSNSに統合します。

このプロジェクトは2017年にSuji Yan氏とYisi Liu氏によって設立されました。2019年7月にMaskbookとして最初のバージョンがローンチされ、その後マスクネットワークに改称されています。

既存SNSでWeb3機能が使える仕組み

マスクネットワークの最大の特徴は、新しいSNSプラットフォームを作るのではなく、既存のSNSに「橋渡し」をする点です。ユーザーは使い慣れたX（旧Twitter）やFacebookを離れることなく、Web3の機能を利用できます。

PCではChromeやFirefoxなどのブラウザ拡張機能を追加し、スマートフォンではiOS/Android向けのアプリをインストールするだけで利用開始できます。拡張機能をインストールすると、SNSの投稿画面にマスクネットワークのボタンが表示され、そこから暗号化メッセージの送信やトークンの取引が可能になります。

技術的には、マスクネットワークはEthereumブロックチェーン上に構築されており、ユーザーのアイデンティティ情報はスマートコントラクトで管理されます。メッセージなどのデータはFarcaster Hubと呼ばれるピアツーピア（P2P）のデータレイヤーに保存される仕組みです。

MASKトークンの3つの役割

MASKは、マスクネットワークのエコシステム内で使用される暗号資産です。2021年2月に海外取引所で上場し、日本では2023年11月にOKCoinJapanが、2024年2月にbitbankが取り扱いを開始しました。

出典：コインデスク「マスクネットワーク（MASK）とは？」

MASKトークンには主に3つの役割があります。第一に、ガバナンストークンとしてMaskDAOの運営や意思決定に参加する投票権を提供します。1MASKが1票に相当し、プロジェクトの重要な提案に対して投票できます。

第二に、ステーキング報酬を得る手段として機能します。MASKはEthereumブロックチェーン上のERC-20トークンです。Ethereumは2022年9月にProof of Stakeに移行しており、MASKをステーキングすることで報酬を得ることができます。ただし、ステーキング期間中はトークンがロックされ、送金や売買ができなくなる点に注意が必要です。

第三に、エコシステム内のインセンティブとして使用されます。プロジェクトへの貢献やコミュニティ活動に対する報酬として配布され、ユーザーの参加を促進する役割を果たしています。

プロジェクトの運営体制と信頼性

資金調達面では、2020年11月にHashKeyとHash Globalが共同主導する200万ドルの資金調達ラウンドを実施しました。さらに2021年2月には、Digital Currency GroupやFundamental Labsなどが参加する300万ドルの追加調達に成功しています。

出典：CoinMarketCap「Mask Network」

2021年4月には、Binanceの1億ドルのアクセラレータファンドから戦略的投資を受けており、Binance Smart Chain上でのマルチチェーン展開を進めています。このような著名投資家の参画は、プロジェクトの信頼性を示す要素の一つと言えるでしょう。

マスクネットワークの5つの主要機能｜何ができるのか

マスクネットワークは、既存のSNSにさまざまなWeb3機能を追加します。ここでは、実際にどのような機能が使えるのか、具体的に見ていきましょう。

暗号化メッセージ｜SNS投稿を特定の人だけに見せる

マスクネットワークの中核機能が、暗号化メッセージの送信です。X（旧Twitter）やFacebookで投稿する際、マスクネットワークのボタンをクリックすると、メッセージを暗号化して投稿できます。

公開範囲は「全員」「自分のみ」「選択された連絡先のみ」の3つから選択可能です。「全員」を選択すると、マスクネットワークを利用している全ユーザーが閲覧できます。「選択された連絡先のみ」では、指定したユーザーだけが暗号化を解除して内容を読めます。

暗号化には非対称暗号化方式が採用されており、公開鍵と秘密鍵の2つの鍵を使用します。送信者は受信者の公開鍵でメッセージを暗号化し、受信者は自分の秘密鍵で復号化する仕組みです。暗号化されたメッセージはSNS運営会社でさえ中身を閲覧できず、プライバシーが保護されます。

SNS上での仮想通貨取引｜Uniswap・SushiSwap連携

マスクネットワークでは、SNS上で直接仮想通貨の取引ができます。この機能は、UniswapやSushiSwapなどのDEX（分散型取引所）との連携によって実現されています。

拡張機能をインストールすると、Xのメニュー画面に「Mask Network」のボタンが表示されます。そこから「Swap」を選択すると、複数のブロックチェーン上の仮想通貨を相互交換できます。交換時には複数のDEXの交換レートが表示されるため、価格を比較しながら最適なレートで取引できる点が便利です。

また、価格ウィジェット機能により、SNS上で仮想通貨の価格をリアルタイムで確認できます。ブラウザタブを切り替えることなく、SNSのタイムライン上で市場の動きをチェックできるため、情報収集の効率が向上します。

ITO（Initial Twitter Offering）｜X上での資金調達

ITOは、X（旧Twitter）上で実施されるトークン販売・資金調達の仕組みです。マスクネットワークが開発したこの機能により、プロジェクトはXのプラットフォーム上から直接トークンを販売し、資金を調達できます。

従来のICO（Initial Coin Offering）やIDO（Initial DEX Offering）と異なり、ITOはSNS上で完結するため、ユーザーはXを離れることなくトークン購入に参加できます。仮想通貨に関心がある人が集まるSNSの特性を活かし、多くの潜在的投資家にリーチできる点が特徴です。

マスクネットワーク自身も、2021年2月にMASKトークンのITOを実施しました。その後、Loopringの$LRCトークンやMirror Protocolの$mTSLAなど、複数のプロジェクトがITOを通じて資金調達に成功しています。

ITOに参加する際は、コミュニティ投票メカニズムが機能します。プロジェクトは事前審査を通過した後、48時間の投票期間に入り、MASKホルダーが「賛成」または「反対」を投票します。一定の投票数と承認率（66.67%以上）を満たしたプロジェクトのみがITOを実施できる仕組みです。

分散型ストレージ｜Arweave連携でデータを永続保存

マスクネットワークは、分散型ストレージプロジェクトのArweaveと提携し、2021年10月に分散型ストレージ機能をリリースしました。この機能により、X（旧Twitter）やFacebook上で画像や動画をアップロードし、他のユーザーと共有できます。

アップロードされたデータは暗号化されており、閲覧する人を制限することも可能です。ブロックチェーン技術を活用することで、ファイルの改ざんや変更が困難になり、データの完全性が保たれます。また、分散型ネットワークに保存されるため、中央サーバーのダウンによるデータ喪失のリスクが低減されます。

ただし、日本国内では法規制リスクに注意が必要です。分散型ストレージ機能については、日本国内の法律に反する利用や社会的に問題のある利用が確認された場合、当該機能が日本国内で利用できなくなる可能性があります。著作権法や不正アクセス禁止法との関係で、慎重な利用が求められます。

Next.ID｜複数アカウントを統合管理

Next.IDは、マスクネットワークが2022年にリリースしたデジタルIDシステムです。この機能により、複数のSNSアカウントやウォレットアドレスを一つのアイデンティティとして統合管理できます。

Web3では、ユーザーが複数のプラットフォームで異なるアカウントを持つことが一般的です。Next.IDを使用すると、Ethereum Name Service（ENS）アドレスをLensハンドルとして使用するなど、Web3全体で一貫したアイデンティティを維持できます。これにより、ユーザーの発見可能性が向上し、異なるプラットフォーム間での信頼性の確立が容易になります。

また、NFTアバターの認証機能も提供されており、保有しているNFTをプロフィール画像として設定し、オンチェーンで所有権を証明できます。これにより、デジタルアイデンティティの真正性を担保できる仕組みとなっています。

Fireflyアプリとは｜マスクネットワークの実用ツール

Fireflyの特徴と使い方

Fireflyは、X（旧Twitter）などの中央集権的なソーシャルネットワークと、Lens、Farcaster、MirrorなどのWeb3ソーシャルネットワーク、さらにはNFTプラットフォームを一つのインターフェースにシームレスに統合します。

このアプリの大きな特徴は、複数のプラットフォームへの同時投稿（クロスポスト）機能です。Fireflyから投稿すると、X、Farcaster、Lensなど複数のネットワークに同時に内容を共有できます。また、一つのプラットフォームでブロックしたユーザーは、他のすべてのプラットフォームでも自動的にブロックされるため、管理が簡単です。

2024年7月のアップデートでは、統合ウォレット機能が追加されました。これにより、X、Farcaster、Lensなど、どのネットワーク上の友人にも、どのチェーンでも仮想通貨を送信できます。また、複数のチェーン間で資産をスワップする機能も搭載されています。

ブラウザ拡張機能との使い分け

マスクネットワークには、ブラウザ拡張機能とFireflyアプリという2つの主要なツールがあります。それぞれ異なる用途に適しており、使い分けることで効率的にWeb3機能を活用できます。

ブラウザ拡張機能は、PC環境で既存のSNSを使いながらWeb3機能を追加したい場合に適しています。Xのタイムラインを見ながら暗号化メッセージを送信したり、投稿に埋め込まれたトークン価格を確認したりする際に便利です。デスクトップでの作業が多い方や、既存のSNSの使い勝手を維持したい方に向いています。

一方、Fireflyアプリはモバイルファーストで設計されており、スマートフォンでの利用に最適化されています。複数のWeb3ソーシャルネットワークを一元管理したい方や、外出先でもWeb3ソーシャル活動を行いたい方に適しています。特に、Lens、Farcasterなどの分散型SNSを積極的に利用している方にとっては、すべてのアカウントを一つのアプリで管理できる点が大きなメリットです。

両方を併用することで、PC作業時は拡張機能で既存SNSを強化し、移動中はFireflyアプリで複数のWeb3ネットワークをチェックするという使い方も可能です。

マスクネットワークの将来性｜Web3普及との関係

マスクネットワークの将来性を考える上で、Web3ソーシャルメディア市場全体の動向と、競合プロジェクトとの関係を理解することが重要です。

Web3 SNS市場での位置づけ

マスクネットワークは、「既存のSNSにWeb3機能を追加する」というアプローチを取っています。これは、完全に新しい分散型SNSプラットフォームを構築するLens ProtocolやFarcasterとは異なる戦略です。

このアプローチの利点は、ユーザーが使い慣れたSNSを離れる必要がない点です。XやFacebookには数億人のユーザーベースがあり、そこにWeb3機能を橋渡しすることで、Web3技術への参入障壁を下げられます。創業者のSuji Yan氏は、「FacebookやTwitterなどのビッグテックが提供する製品からユーザーを説得して乗り換えさせるのは難しい」と考え、まったく新しいプラットフォームを作るよりも橋渡しをする方がメリットがあると判断しました。

しかし、この戦略にはリスクもあります。既存のSNSのプライバシー保護に対する信頼が揺らぐような重大な事件が発生しない限り、一般ユーザーのプライバシー意識が高まりにくい状況です。また、Bluesky、Threads、Misskeyなどの分散型SNSが既存のSNSのシェアを奪う場合、マスクネットワークにとっては好ましくない状況になる可能性があります。

現状では、マスクネットワークは技術的な先進性を持ちながらも、一般ユーザーへの普及という点では課題を抱えていると言えるでしょう。

競合プロジェクト（Lens Protocol・Farcaster）との違い

Web3ソーシャルメディア市場では、Lens ProtocolとFarcasterが主要な競合プロジェクトとして存在します。それぞれ異なるアプローチを取っており、マスクネットワークとの違いを理解することが重要です。

Lens Protocolは、Aaveチームによって2022年2月に立ち上げられた分散型ソーシャルグラフです。Polygonブロックチェーン上に構築されており、ユーザーのプロフィール、フォロー関係、投稿がすべてブロックチェーン上に記録されます。フォローするとNFTがミントされ、たとえアプリがBANされてもフォロワーや足跡が消失しない点が特徴です。

Lensは完全にオンチェーンのアプローチを取っており、開発者が自由にアプリケーションを構築できるプロトコルとして機能します。Lenster（現Hey）、Orbなど複数のクライアントアプリが存在し、同じソーシャルグラフを共有しています。日本を含む世界中で約22,000人の日次アクティブユーザーがいます。

出典：Zerion「Mastering Lens Protocol」

Farcasterは、元Coinbase幹部のDan RomeroとVarun Srinivasanによって2020年に設立されました。Optimismネットワーク上で動作し、「十分な分散化」という概念を採用しています。アイデンティティ情報はEthereum上のスマートコントラクトに保存されますが、メッセージなどのデータはFarcaster Hubと呼ばれるオフチェーンのP2Pネットワークに保存されます。

Farcasterの主要クライアントであるWarpcastは、2024年以降急速に成長し、日次アクティブユーザーは25,000〜40,000人に達しています。

出典：Zerion「Mastering Lens Protocol」

マスクネットワークとこれらのプロジェクトの最大の違いは、既存のSNSを活用するか、新しいプラットフォームを構築するかという戦略の違いです。Lens ProtocolとFarcasterは独自のエコシステムを構築していますが、マスクネットワークはXやFacebookという巨大なユーザーベースにアクセスできる利点があります。一方で、既存SNSへの依存というリスクも抱えています。

著名投資家の参画と資金調達実績

マスクネットワークの信頼性を評価する上で、資金調達の実績と投資家の質は重要な指標です。プロジェクトは複数回にわたり、著名な投資家から資金を調達しています。

2020年11月には、HashKeyとHash Globalが共同主導する200万ドルの資金調達ラウンドを実施しました。さらに2021年2月には、Digital Currency GroupとFundamental Labsが参加する300万ドルの追加資金調達に成功しています。合計で約500万ドル（約5.3億円）の資金を調達したことになります。

出典：CoinMarketCap「Mask Network」

特に注目すべきは、2021年4月にBinanceの1億ドルアクセラレータファンドから戦略的投資を受けた点です。この投資により、マスクネットワークはBinance Smart Chain上でのマルチチェーン展開を進めることができました。Binanceのような大手取引所からの投資は、プロジェクトの技術的な可能性と市場での位置づけが評価されたことを示しています。

また、マスクネットワークはAnimoca Brandsなどの著名なWeb3投資家からも支援を受けています。これらの投資家は単なる資金提供だけでなく、ネットワーク効果や戦略的パートナーシップをもたらす可能性があります。

ただし、投資家の参画は将来の成功を保証するものではありません。プロジェクトの実際の採用状況、技術開発の進捗、コミュニティの成長など、複合的な要素を総合的に評価する必要があります。

MASKトークンの価格動向と投資リスク

MASKトークンへの投資を検討する際は、過去の価格推移と潜在的なリスクを理解することが重要です。仮想通貨投資には大きなリスクが伴うため、慎重な判断が求められます。

過去の価格推移｜1,000円台から60〜80円台への変動

MASKトークンは2021年2月に海外取引所で上場し、ローンチ当初は1,000円台後半から2,000円台を上下しながら推移していました。しかし、ローンチから半年後の2021年7月には価格が大きく下落し、一時は300円台にまで下降しています。

出典：コインチェック「暗号資産（仮想通貨）MASKとは？」

2021年後半には徐々に価格が回復し、発行当初の2,000円代にまで戻る場面がありました。2021年11月27日には最高値となる約2,246円を記録しています。しかし、その後は再び下落トレンドに入り、2026年2月時点では約60〜80円程度で推移しています。

この価格変動は、仮想通貨市場全体の動向と連動している部分もありますが、マスクネットワークのプロジェクト進捗やユーザー採用状況も影響していると考えられます。最高値から現在までに約95%以上下落しており、初期の高値で購入した投資家は大きな含み損を抱えている状況です。

一方で、2026年2月時点の時価総額は約5,000万〜1億ドル程度であり、Web3ソーシャルメディアプロジェクトとしては成長余地があるとも言えます。ただし、価格の将来的な上昇を保証するものではなく、さらなる下落の可能性も十分にあります。

投資する前に知っておきたい5つのリスク

MASKトークンへの投資を検討する際は、以下のリスクを十分に理解する必要があります。

これらのリスクを理解した上で、ご自身のリスク許容度に合わせて投資判断を行うことが重要です。投資は必ず余剰資金で行い、失っても生活に影響のない範囲で行うようにしましょう。

ステーキング報酬の仕組みと利回り目安

MASKトークンは、ステーキングを通じて報酬を得ることができます。ステーキングとは、Ethereumブロックチェーンネットワークに暗号資産を預け入れ、ネットワークの維持に貢献することで報酬を獲得する仕組みです。

MASKをステーキングすると、預け入れたトークンは一定期間ロックされ、その間は送金や売買ができなくなります。ロックされたトークンはブロックチェーンの維持や取引の承認に使用され、預け入れたトークンの数量や期間に応じて報酬が付与されます。

ステーキングの具体的な手順や利回りについては、マスクネットワークの公式サイトで確認できます。ただし、利回りは市場状況やネットワークの参加者数によって変動するため、固定的な数値を保証するものではありません。

また、ステーキング報酬は税務上の扱いに注意が必要です。日本では、ステーキング報酬は取得時点で雑所得として課税対象となります。年間20万円を超える雑所得がある場合は確定申告が必要です。ステーキングを行う際は、税務上の記録をしっかりと残しておくことをおすすめします。

出典：国税庁「暗号資産の税制」

MASKトークンにおすすめの仮想通貨取引所2社

MASKトークンは国内の一部の取引所で購入できます。ここでは、金融庁に登録された国内取引所の中から、MASKトークンを取り扱っている2社を紹介します。

bitbank｜取引所の取扱銘柄数が国内最多級

bitbankは、ビットバンク株式会社が運営する仮想通貨取引所です。2024年2月からMASKトークンの取り扱いを開始しました。金融庁の登録番号は関東財務局長 第00004号です。

bitbankの最大の特徴は、取引所形式での取扱銘柄数が国内最多級である点です。44種類の暗号資産を取引所で売買でき、MASKトークンもその一つです。取引所形式では、ユーザー同士が直接売買を行うため、販売所形式と比較してスプレッド（売値と買値の差）が狭く、コストを抑えた取引が可能です。

手数料面では、Maker手数料が-0.02%（報酬）、Taker手数料が0.12%となっています。Maker注文（指値注文で板に並べる注文）を出すと、逆に報酬を受け取れる仕組みです。これは、流動性を提供するトレーダーにインセンティブを与える設計となっています。

セキュリティ面では、第三者機関（CER.live調べ）により国内No.1のセキュリティの高さと認められています。創業以来ハッキング被害ゼロの実績があり、コールドウォレット、マルチシグ、二段階認証などの対策が講じられています。

日本円の入金手数料は無料（銀行振込の場合）、出金手数料は550円または770円（3万円以上）です。最低取引額は銘柄によって異なりますが、少額から取引を始められます。

出典：コインデスク「マスクネットワーク（MASK）とは？」
出典：金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」

OKJ｜49銘柄取扱いでステーキング最大18%

OKJ（オーケージェー）は、OKCoin Japanが運営する仮想通貨取引所です。2023年11月に国内で初めてMASKトークンの取り扱いを開始しました。金融庁の登録番号は関東財務局長 第00020号です。

OKJの最大の特徴は、取扱通貨数が49種類と国内トップクラスである点です。多様なアルトコインを取り扱っており、MASKトークンのような比較的新しい銘柄にも積極的に対応しています。

手数料面では、取引所形式の取引手数料が無料（Maker・Taker共に）となっており、コストを抑えた取引が可能です。

ただし、販売所形式ではスプレッドが発生するため、取引形式の選択に注意が必要です。日本円の入金手数料は無料、出金手数料は400円からとなっています。

OKJの大きな魅力は、ステーキングサービスの充実です。最大18%の高利回りステーキングや、FlashDealsという高利回りサービスを提供しています。MASKトークンもステーキング対応銘柄の一つであり、保有するだけで報酬を得られる可能性があります。

セキュリティ面では、コールドウォレット100%管理を採用しており、顧客資産をオフライン環境で保管しています。二段階認証にも対応しており、アカウントのセキュリティを強化できます。

モバイルアプリも提供されており、スマートフォンから手軽に取引できます。口座開設は最短即日で完了するため、すぐに取引を始めたい方にも適しています。

出典：コインデスク「マスクネットワーク（MASK）とは？」
出典：金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」

マスクネットワークの使い方｜導入から取引まで

マスクネットワークを実際に使い始めるには、いくつかのステップが必要です。ここでは、導入から実際の機能利用までの流れを解説します。

ブラウザ拡張機能のインストール方法

マスクネットワークをPC環境で使用するには、ブラウザ拡張機能をインストールする必要があります。Chrome、Firefox、Edgeなど主要なブラウザに対応しています。

まず、マスクネットワークの公式サイト（mask.io）にアクセスします。トップページに「Download」または「Install」のボタンがあるので、そこから使用しているブラウザに対応した拡張機能をダウンロードします。

Chromeの場合は、Chrome Web Storeのマスクネットワークのページに移動し、「Chromeに追加」ボタンをクリックします。確認画面が表示されるので、「拡張機能を追加」を選択すると、インストールが完了します。ブラウザのツールバーにマスクネットワークのアイコンが表示されれば、正常にインストールされています。

インストール後、初回起動時にウォレットの作成または既存ウォレットのインポートを選択します。新規作成の場合は、シードフレーズ（復元フレーズ）が表示されるので、必ず安全な場所にバックアップを取ってください。このシードフレーズを紛失すると、ウォレットへのアクセスができなくなります。

X（旧Twitter）アカウントとの連携手順

マスクネットワークの機能をX（旧Twitter）で使用するには、アカウントとの連携が必要です。拡張機能をインストールした状態でXにアクセスすると、自動的にマスクネットワークの機能が統合されます。

Xのホーム画面を開くと、通常の投稿ボタンの近くにマスクネットワークのアイコンが表示されます。初めて使用する際は、マスクネットワークのアイコンをクリックし、Xアカウントとの連携を許可する必要があります。

連携が完了すると、Xのメニュー画面に「Mask Network」のボタンが追加されます。このボタンから、暗号化メッセージの送信、トークンの交換、NFTの表示など、さまざまな機能にアクセスできるようになります。

プロフィール画面では、保有しているNFTをプロフィール画像として設定することも可能です。ウォレットを連携させている場合、オンチェーンで所有権を証明しながらNFTアバターを表示できます。

暗号化メッセージの送信方法

マスクネットワークの中核機能である暗号化メッセージの送信方法を説明します。Xの投稿画面を開くと、通常の投稿ボタンの近くにマスクネットワークのボタンが表示されています。

このボタンをクリックすると、暗号化メッセージの作成画面が開きます。メッセージを入力した後、公開範囲を「全員」「自分のみ」「選択された連絡先のみ」の3つから選択します。

「全員」を選択すると、マスクネットワークを利用している全ユーザーが暗号化を解除して閲覧できます。「選択された連絡先のみ」を選択すると、指定したユーザーのみがメッセージを読めるようになります。受信者を選択する画面が表示されるので、送信したい相手を選んでください。

公開範囲を設定したら、「投稿」ボタンをクリックします。すると、Xのタイムライン上には暗号化されたメッセージが表示されます。マスクネットワークを利用していないユーザーには、暗号化されたテキストのみが表示され、内容を読むことはできません。

受信者がマスクネットワークを利用している場合、自動的に暗号化が解除され、平文でメッセージが表示されます。これにより、SNS運営会社でさえ内容を閲覧できない、プライバシーが保護されたコミュニケーションが実現します。

SNS上でのトークン購入方法

マスクネットワークでは、X（旧Twitter）のタイムライン上で直接仮想通貨を取引できます。この機能を使うには、まずウォレットに資金を用意する必要があります。

Xの画面でマスクネットワークのメニューを開き、「Swap」機能を選択します。すると、トークン交換の画面が表示されます。交換元のトークン（例：ETH）と交換先のトークン（例：MASK）を選択し、交換する数量を入力します。

複数のDEX（Uniswap、SushiSwap、0x、dHEDGEなど）の交換レートが自動的に表示されるため、最も有利なレートを選択できます。各DEXの価格情報を比較しながら、最適な取引条件を見つけることができます。

交換条件を確認したら、「Swap」ボタンをクリックします。ウォレットの承認画面が表示されるので、トランザクションを承認します。この際、ガス代（トランザクション手数料）が必要になります。ガス代はEthereumネットワークの混雑状況によって変動するため、事前に十分なETHを用意しておくことをおすすめします。

トランザクションが承認されると、ブロックチェーン上で処理が行われます。処理が完了すると、ウォレットに交換後のトークンが反映されます。取引履歴はブロックチェーンエクスプローラー（Etherscanなど）で確認できます。

ただし、SNS上での取引は便利な反面、誤操作のリスクもあります。送金先アドレスの間違いや、ガス代の設定ミスなどに注意が必要です。特に初めて利用する際は、少額で試してから本格的に使用することをおすすめします。

マスクネットワークで気をつけたいこと

マスクネットワークを利用する際には、いくつかの注意点があります。特に金融取引や個人情報に関わる機能を使用する場合は、リスクを理解した上で慎重に行動することが重要です。

分散型ストレージ機能の日本国内法規制リスク

マスクネットワークの分散型ストレージ機能は、Arweaveと提携して提供されています。この機能により、データを永続的に保存できますが、日本国内の法律との関係で注意が必要です。

bitbankの公式情報によると、「分散型ファイルストレージ機能については、日本国内の法律に反する利用や社会的に問題のある利用が確認された場合には、当該機能が日本国内で利用できなくなる可能性があります」と明記されています。

具体的には、著作権法に抵触するコンテンツのアップロードや、不正アクセス禁止法に関連する問題のあるデータの保存などが該当します。分散型ストレージは、一度アップロードされたデータの削除が困難であるため、違法なコンテンツが保存された場合、プラットフォーム全体に影響が及ぶ可能性があります。

日本国内でマスクネットワークの分散型ストレージ機能を利用する際は、アップロードするコンテンツが法律に違反していないか、十分に確認することが重要です。不安な場合は、この機能の使用を控えるか、専門家に相談することをおすすめします。

ガス代（トランザクション手数料）の変動

マスクネットワークでSNS上でトークンを交換したり、暗号化メッセージを送信したりする際、Ethereumネットワークのガス代（トランザクション手数料）が発生します。このガス代は、ネットワークの混雑状況によって大きく変動します。

ネットワークが混雑している時間帯（例：新しいNFTのミントイベントや人気のDeFiプロトコルのローンチ時）には、ガス代が通常の数倍から数十倍に跳ね上がることがあります。場合によっては、少額のトークン交換でも数千円のガス代がかかることもあります。

ガス代を抑えるためには、ネットワークが比較的空いている時間帯（例：日本時間の深夜や早朝）に取引を行うことが有効です。また、ガス代の予測サイト（例：Etherscan Gas Tracker）を利用して、現在のガス代の水準を確認してから取引を行うことをおすすめします。

マスクネットワークは、レイヤー2ソリューションであるLoopringとも提携しており、レッドパケット（Red Packet）機能などでは低コストでの取引が可能になっています。今後、より多くの機能がレイヤー2に対応すれば、ガス代の負担は軽減される可能性があります。

SNSアカウント連携によるプライバシーリスク

マスクネットワークは、X（旧Twitter）やFacebookなどの既存SNSアカウントと連携して使用します。この連携により便利な機能が利用できる一方で、プライバシーに関するリスクも存在します。

まず、SNSアカウントとウォレットアドレスが紐付けられることで、オンチェーン上の取引履歴とSNSアカウントが関連付けられる可能性があります。ブロックチェーン上の取引は公開されているため、ウォレットアドレスが特定されると、過去のすべての取引履歴を第三者が閲覧できます。

また、マスクネットワークの拡張機能は、SNS上での活動を読み取る権限を持っています。これは機能を提供するために必要な権限ですが、どのような情報がどのように使用されるかを理解しておくことが重要です。

プライバシーを保護するためには、マスクネットワーク専用のウォレットを作成し、メインのウォレットとは分けて使用することをおすすめします。また、大きな金額の取引や機密性の高い取引は、SNS上ではなく、専用のウォレットアプリケーションで行う方が安全です。

さらに、SNSアカウントが乗っ取られた場合、マスクネットワークのウォレットにもアクセスされるリスクがあります。二段階認証の設定や、強固なパスワードの使用など、SNSアカウントのセキュリティ対策も重要です。

税務上の扱いと確定申告の基本

マスクネットワークを通じて仮想通貨取引を行った場合、税務上の申告義務が発生する可能性があります。日本では、仮想通貨取引の利益は原則として「雑所得」に分類され、総合課税の対象となります。

出典：国税庁「暗号資産の税制」

具体的には、年間20万円を超える雑所得がある場合、確定申告が必要です（給与所得者の場合）。仮想通貨の売却益だけでなく、仮想通貨同士の交換（例：ETHでMASKを購入）も課税対象となります。また、ステーキング報酬を受け取った場合も、受け取った時点で雑所得として計上する必要があります。

出典：国税庁「暗号資産の税制」

税額の計算には、取得価額の算出が必要です。国税庁は「総平均法」または「移動平均法」のいずれかを選択して計算することを認めています。マスクネットワークでの取引履歴は、ブロックチェーンエクスプローラーやウォレットの履歴機能から確認できますが、税務計算用のツールを使用すると便利です。

出典：国税庁「暗号資産の税制」

雑所得は総合課税の対象となるため、所得税率は所得額に応じて5%から45%まで段階的に上がります。さらに住民税10%が加わるため、最大で55%の税率となります。また、仮想通貨取引で損失が出た場合、他の所得との損益通算はできず、翌年以降への繰越控除も認められていません。

出典：国税庁「暗号資産の税制」

税務申告に不安がある場合は、税理士などの専門家に相談することをおすすめします。特に取引回数が多い場合や、複数の取引所を利用している場合は、正確な計算が複雑になるため、専門家のサポートを受けることが有効です。

よくある質問（Q&A）

まとめ

マスクネットワークは、既存のSNSにWeb3機能を追加するという独自のアプローチを取るプロジェクトです。X（旧Twitter）やFacebookを離れることなく、暗号化メッセージの送信や仮想通貨取引、分散型ストレージなどの機能を利用できる点が特徴です。

MASKトークンは、ガバナンス投票やステーキング報酬など、エコシステム内で重要な役割を果たしています。国内ではbitbank、OKJで購入可能ですが、過去の価格推移を見ると大きな変動があり、投資には慎重な判断が必要です。

マスクネットワークの将来性は、Web3ソーシャルメディア市場全体の成長と、既存SNSのプライバシー意識の高まりに依存しています。Lens ProtocolやFarcasterといった競合プロジェクトとの差別化を図りながら、独自のポジションを確立できるかが鍵となるでしょう。

利用する際は、ガス代の変動、法規制リスク、プライバシーリスク、税務上の扱いなど、さまざまな注意点を理解しておくことが重要です。特に投資判断は、ご自身のリスク許容度に合わせて慎重に行い、余剰資金の範囲内で行うようにしましょう。

仮想通貨取引には価格変動リスクがあり、投資元本を割り込む可能性があります。取引を行う際は、金融庁に登録された国内取引所を利用し、ご自身の判断と責任において行ってください。

出典：金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」