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「原証券価格とは」という言葉を検索されたあなたは、オプション取引に関する資料や説明で専門用語に戸惑っているのではないでしょうか。

実は「原証券価格」という用語は一般的ではなく、正しくは「原資産価格」と呼ばれます。

原資産価格は、オプション取引を理解する上で最も基本となる重要な概念です。

この記事では、原資産価格の意味から実際の使い方まで、初心者の方でも理解できるよう丁寧に解説します。オプション取引の仕組みを正しく理解し、適切な投資判断ができるようになりましょう。

原資産価格とは｜オプション取引の基礎用語

原資産価格とは、オプション取引の対象となる資産（原資産）の市場価格のことです。「原証券価格」という用語は一般的には使われておらず、正しくは「原資産価格」と呼ばれます。

オプション取引では、株式や株価指数、債券、商品など様々な資産を対象としますが、それらの資産の現在の市場価格が原資産価格です。例えば、日経225オプションであれば日経平均株価が原資産価格となり、個別株式のオプションであればその株式の株価が原資産価格になります。

オプション取引とは、将来の特定の日（満期日）に、あらかじめ決められた価格（権利行使価格）で原資産を売買する権利を取引する金融商品です。この「権利」の価値は、原資産価格がいくらなのかによって大きく変わってきます。

デリバティブ取引の基本的な仕組みを理解する上で、原資産価格という概念は欠かせません。

日本証券業協会:デリバティブ取引の基礎知識

原資産価格の基本｜3つのポイントで理解する

原資産価格の性質を理解するために、3つの重要なポイントから解説します。これらを押さえることで、オプション取引における原資産価格の役割が明確になります。

原資産価格は市場で決まる価格

原資産価格は、市場での需要と供給によって決まる価格です。株式であれば証券取引所での取引価格、商品であれば商品取引所での取引価格が原資産価格となります。

この価格は常に変動しており、経済状況や企業業績、需給バランスなど様々な要因によって上下します。例えば、ある企業の株価が1,000円の時、その株式を原資産とするオプションの原資産価格は1,000円です。翌日に株価が1,050円に上昇すれば、原資産価格も1,050円になります。

オプション取引の基準となる価格

原資産価格は、オプション取引において損益を計算する際の基準となる価格です。オプションの価値は、この原資産価格と権利行使価格との差によって決まります。

コールオプション（買う権利）の場合、原資産価格が権利行使価格より高ければ、そのオプションには価値があります。例えば、権利行使価格が1,000円のコールオプションを持っていて、原資産価格が1,200円なら、1,000円で買って1,200円で売れるため、200円の利益を得られる可能性があります。

プットオプション（売る権利）の場合は逆で、原資産価格が権利行使価格より低ければ価値があります。権利行使価格が1,000円のプットオプションで、原資産価格が800円なら、800円のものを1,000円で売れる権利として200円の価値があります。

このように、原資産価格は「今いくらなのか」を示す指標として、オプション取引のすべての計算の出発点となります。

日本取引所グループ:オプション取引の仕組み

リアルタイムで変動する

原資産価格は、市場が開いている時間帯は常にリアルタイムで変動しています。株式市場であれば平日の午前9時から午後3時まで（昼休みを除く）、商品市場であれば各市場の取引時間中に価格が動き続けます。

この変動は秒単位で起こることもあり、ニュースや経済指標の発表、企業の決算発表などによって大きく動くこともあります。オプション取引を行う際は、この原資産価格の動きを常に確認する必要があります。

原資産の種類｜どんなものがあるの？

オプション取引の対象となる原資産には、様々な種類があります。それぞれの原資産によって価格の決まり方や変動要因が異なるため、特徴を理解しておくことが重要です。

株式・株価指数（日経225など）

最も一般的な原資産が株式と株価指数です。個別企業の株式を原資産とする個別株オプションと、日経平均株価（日経225）やTOPIXなどの株価指数を原資産とする指数オプションがあります。

日経225オプションは、日本で最も取引量の多いオプション商品です。日経平均株価という225銘柄の平均値が原資産価格となるため、個別企業の業績だけでなく、日本経済全体の動向が価格に反映されます。

個別株オプションの場合は、その企業の決算発表や新製品発表、経営陣の交代などが原資産価格に大きな影響を与えます。

日本取引所グループ:株価指数オプション取引

債券・金利

債券や金利を原資産とするオプションもあります。国債の価格や金利水準を原資産とし、金利の変動リスクをヘッジする目的で利用されることが多い商品です。

金利オプションは、主に機関投資家や金融機関が金利リスクの管理に使用します。金利が上昇すると債券価格は下落し、金利が下落すると債券価格は上昇するという逆相関の関係があるため、この特性を利用したヘッジ戦略が組まれます。

商品（金・原油など）

金、原油、小麦、トウモロコシなどの商品（コモディティ）を原資産とするオプションもあります。これらは商品先物取引所で取引され、商品価格の変動リスクをヘッジする手段として活用されます。

例えば、金オプションであれば金の現物価格が原資産価格となります。金価格は世界経済の不安定さや地政学的リスクによって変動するため、資産の保全手段として注目されることがあります。

原油オプションは、産油国の生産動向や世界的な需要変化によって価格が大きく変動します。

通貨・暗号資産

為替レート（通貨ペア）を原資産とする通貨オプションや、ビットコインなどの暗号資産を原資産とするオプションも存在します。通貨オプションは、輸出入企業が為替変動リスクをヘッジする際に利用されることが多い商品です。

例えば、ドル円の為替レートを原資産とする通貨オプションでは、1ドル=150円という為替レートが原資産価格となります。為替相場は24時間動いているため、原資産価格も常に変動しています。

権利行使価格との違い｜混同しやすい2つの価格

オプション取引では「原資産価格」と「権利行使価格」という2つの価格が登場し、初心者の方が混同しやすいポイントです。この2つの違いを明確に理解することが、オプション取引の理解につながります。

原資産価格は市場価格

原資産価格は、前述のとおり市場で取引されている現在の価格です。株式であれば今の株価、日経225であれば今の日経平均株価の値が原資産価格です。

この価格は市場が開いている間、常に変動し続けます。原資産価格は「今、市場でいくらで取引されているか」を示す客観的な数値であり、誰もが同じ価格を参照します。

例えば、ある株式の現在の株価が1,500円であれば、その株式を原資産とするオプションの原資産価格は1,500円です。この価格は証券取引所の取引によって決まり、リアルタイムで更新されます。

権利行使価格は契約で決まる価格

一方、権利行使価格（ストライクプライス）は、オプション契約を結ぶ時点であらかじめ決められた固定価格です。この価格は契約時に設定され、満期日まで変わりません。

権利行使価格は「将来、この価格で売買する権利」を意味します。例えば、権利行使価格1,000円のコールオプションを買った場合、満期日に原資産を1,000円で買う権利を持つことになります。市場価格がいくらになろうと、この1,000円という価格は変わりません。

2つの価格の関係が損益を決める

オプション取引の損益は、原資産価格と権利行使価格の関係によって決まります。この関係を理解することが、オプション取引で最も重要なポイントです。

コールオプション（買う権利）の場合、満期日の原資産価格が権利行使価格より高ければ利益が出ます。例えば、権利行使価格1,000円のコールオプションを持っていて、満期日の原資産価格が1,200円なら、1,000円で買って1,200円で売れるため、差額の200円が利益となります（オプション料を除く）。

プットオプション（売る権利）の場合は逆で、満期日の原資産価格が権利行使価格より低ければ利益が出ます。権利行使価格1,000円のプットオプションで、満期日の原資産価格が800円なら、800円のものを1,000円で売れるため、差額の200円が利益となります。

本質的価値の計算｜原資産価格をどう使う？

オプションの価値を理解する上で重要な概念が「本質的価値」です。本質的価値は、原資産価格と権利行使価格の差から計算され、オプションが持つ実質的な価値を表します。

コールオプションの本質的価値

コールオプション（買う権利）の本質的価値は、原資産価格から権利行使価格を引いた値です。ただし、マイナスになる場合は0となります。

例えば、権利行使価格が1,000円のコールオプションで、原資産価格が1,200円の場合、本質的価値は200円です（1,200円 – 1,000円 = 200円）。この場合、オプションを行使すれば、1,000円で買って1,200円で売れるため、200円の利益が得られます。

一方、原資産価格が950円の場合、計算上は-50円となりますが、本質的価値は0円です。なぜなら、950円のものを1,000円で買う権利には価値がないからです。市場で950円で買えるものを、わざわざ1,000円で買う必要はありません。

本質的価値がプラスのオプションを「イン・ザ・マネー」、ゼロのオプションを「アウト・オブ・ザ・マネー」、原資産価格と権利行使価格がほぼ同じ場合を「アット・ザ・マネー」と呼びます。

プットオプションの本質的価値

プットオプション（売る権利）の本質的価値は、権利行使価格から原資産価格を引いた値です。こちらもマイナスになる場合は0となります。

例えば、権利行使価格が1,000円のプットオプションで、原資産価格が800円の場合、本質的価値は200円です（1,000円 – 800円 = 200円）。この場合、オプションを行使すれば、800円のものを1,000円で売れるため、200円の利益が得られます。

逆に、原資産価格が1,100円の場合、計算上は-100円となりますが、本質的価値は0円です。1,100円のものを1,000円で売る権利には価値がないからです。市場で1,100円で売れるものを、わざわざ1,000円で売る必要はありません。

計算例で理解する

具体的な数値例で、本質的価値の計算を確認してみましょう。

このように、原資産価格を使って本質的価値を計算することで、オプションが今どれだけの実質的な価値を持っているかを把握できます。

原資産価格とオプション料の関係｜価格はどう決まる？

オプションを取引する際に支払う価格を「オプション料（プレミアム）」と呼びます。このオプション料は、原資産価格の変動によって大きく影響を受けます。

原資産価格が上がるとコールは値上がり

コールオプション（買う権利）の価値は、原資産価格が上昇すると高くなります。これは直感的にも理解しやすい関係です。

例えば、権利行使価格1,000円のコールオプションを考えてみましょう。原資産価格が900円の時は、このオプションはアウト・オブ・ザ・マネーで本質的価値は0円です。しかし、原資産価格が1,100円に上昇すると、本質的価値は100円になり、オプション料も上昇します。

この関係を利用して、投資家は原資産価格の上昇を予想する場合にコールオプションを買い、価格が実際に上昇すればオプション料の値上がりで利益を得ることができます。

原資産価格が下がるとプットは値上がり

プットオプション（売る権利）の価値は、原資産価格が下落すると高くなります。これはコールオプションとは逆の関係です。

例えば、権利行使価格1,000円のプットオプションで、原資産価格が1,100円の時は本質的価値が0円です。しかし、原資産価格が900円に下落すると、本質的価値は100円になり、オプション料も上昇します。

原資産価格が下落すれば、プットオプションを行使した時の利益が大きくなる可能性が高まるため、オプション料も高くなります。逆に、原資産価格が上昇すれば、プットオプションの価値は下がります。

時間的価値も影響する

オプション料は、本質的価値だけでなく「時間的価値」も含まれます。時間的価値とは、満期日までの期間に原資産価格が有利な方向に動く可能性に対する価値です。

満期日まで時間が長いほど、原資産価格が大きく変動する可能性が高くなるため、時間的価値は大きくなります。逆に、満期日が近づくにつれて時間的価値は減少し、満期日には時間的価値はゼロになります。

例えば、同じ権利行使価格のオプションでも、満期まで3ヶ月あるオプションと1週間しかないオプションでは、3ヶ月あるオプションの方がオプション料が高くなります。時間があれば、原資産価格が有利に動く可能性が高いからです。

日本証券業協会:オプション取引の基礎

原資産価格の確認方法｜実際にどこで見る？

オプション取引を行う際には、原資産価格をリアルタイムで確認する必要があります。実際にどこで確認できるのか、具体的な方法を紹介します。

証券会社の取引ツールで確認

最も一般的な確認方法は、証券会社が提供する取引ツールやアプリを使う方法です。口座を開設している証券会社のツールであれば、リアルタイムの原資産価格を無料で確認できます。

例えば、SBI証券の「HYPER SBI 2」、楽天証券の「MARKET SPEED II」、マネックス証券の「マネックストレーダー」などの取引ツールでは、株価や日経平均株価などの原資産価格がリアルタイムで表示されます。

証券会社の取引ツールは、単に価格を確認するだけでなく、チャート表示や過去の価格推移、テクニカル指標なども見られるため、総合的な分析に役立ちます。

取引所の公式サイトで確認

日本取引所グループ（JPX）などの取引所公式サイトでも、原資産価格を確認できます。日経平均株価やTOPIXなどの株価指数は、取引所のウェブサイトでリアルタイムまたは若干の遅延で公開されています。

日本取引所グループの公式サイトでは、株価指数の現在値、前日比、高値・安値などの情報が確認できます。また、個別株式の株価も検索して確認することが可能です。

金融情報サイトで確認

Yahoo!ファイナンス、Bloomberg、ロイターなどの金融情報サイトでも、原資産価格を確認できます。これらのサイトは口座開設なしで誰でも利用でき、株価や株価指数の情報を手軽に確認できます。

Yahoo!ファイナンスでは、日経平均株価や個別株式の株価を無料で確認でき、チャート表示やニュース、企業情報なども合わせて見ることができます。ただし、リアルタイム表示ではなく、20分程度の遅延がある場合があります。

これらの金融情報サイトは、オプション取引の準備段階で相場の動向を把握したり、銘柄の選定を行う際に便利です。実際の取引時には、証券会社の取引ツールでリアルタイムの価格を確認することをおすすめします。

オプション取引を始める前に知っておきたいこと

原資産価格の理解を深めたところで、オプション取引を実際に始める前に知っておくべき重要な注意点を解説します。オプション取引は高度な金融商品であり、リスクを十分に理解した上で取り組む必要があります。

デリバティブ取引は高度な金融商品

オプション取引は「デリバティブ取引」に分類される高度な金融商品です。デリバティブとは「派生商品」を意味し、株式や債券などの原資産から派生した金融商品を指します。

通常の株式投資と比べて、オプション取引は仕組みが複雑です。原資産価格、権利行使価格、満期日、オプション料、本質的価値、時間的価値など、理解すべき概念が多く、これらの関係性を正しく把握する必要があります。

多くの証券会社では、オプション取引を始める前に知識確認テストや適合性審査を行っています。これは投資家保護のための措置であり、真剣に学習する姿勢が求められます。

金融庁:デリバティブ取引に関する留意事項

レバレッジ効果によるリスク

オプション取引には「レバレッジ効果」があり、少額の資金で大きな取引ができる反面、損失も大きくなる可能性があります。レバレッジとは「てこの原理」を意味し、小さな力で大きなものを動かすことを指します。

例えば、10万円のオプション料で、100万円分の原資産を動かす権利を得られる場合があります。原資産価格が有利に動けば大きな利益を得られますが、不利に動いた場合は投資した10万円を失う可能性があります。

レバレッジ効果は諸刃の剣であることを理解し、自分のリスク許容度を超えた取引は避けるべきです。特に初心者の方は、少額から始めて経験を積むことをおすすめします。

少額から学習を始める

オプション取引を始める際は、まず少額から取引を開始し、実際の取引を通じて学習することが重要です。理論を学ぶことも大切ですが、実際に取引を経験することで理解が深まります。

最初は、損失が限定されるオプションの買い手（買い建て）から始めることをおすすめします。買い建ての場合、最大損失は支払ったオプション料に限定されるため、リスク管理がしやすくなります。

また、取引記録をつけて、なぜその取引を行ったのか、結果はどうだったのかを振り返ることも重要です。成功・失敗の両方から学び、徐々に取引スキルを向上させていきましょう。

よくある質問（Q&A）

まとめ

原資産価格は、オプション取引の対象となる資産の市場価格であり、オプション取引を理解する上で最も基本となる重要な概念です。「原証券価格」という用語よりも「原資産価格」が一般的に使われており、株式、株価指数、債券、商品、通貨など様々な資産が原資産となります。

原資産価格は市場で決まる変動価格であり、常にリアルタイムで変化します。一方、権利行使価格は契約時に決まる固定価格です。この2つの価格の関係によって、オプションの本質的価値が決まり、最終的な損益が確定します。

オプション料（プレミアム）は、本質的価値と時間的価値で構成されます。原資産価格が変動すると、コールオプションとプットオプションはそれぞれ異なる方向に価値が変動します。この関係を理解することで、相場の見通しに応じた適切なオプション戦略を選択できるようになります。

原資産価格は、証券会社の取引ツール、取引所の公式サイト、金融情報サイトなどで確認できます。実際の取引では、リアルタイム性の高い証券会社のツールを活用することが重要です。