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個別株投資を始めたいけれど、どの銘柄を選べばいいか分からないと悩んでいませんか。

個別株は企業の株式を直接購入する投資方法で、配当金や株主優待を受け取れるメリットがあります。

しかし、銘柄選びを間違えると元本割れのリスクもあるため、慎重な判断が必要です。

この記事では、初心者でも安心して始められる個別株の選び方と、具体的なおすすめ銘柄15選を紹介します。

投資指標の見方や分散投資のコツも詳しく解説しますので、自分に合った銘柄を見つけられるようになります。

個別株とは？｜投資信託との違い

個別株投資を始める前に、まず個別株と投資信託の違いを理解しておきましょう。それぞれの特徴を知ることで、自分に合った投資方法を選べるようになります。

個別株は企業の株式を直接買う投資

個別株とは、特定の企業が発行する株式を直接購入する投資方法です。株式は企業の所有権の一部を表しており、株主になることで配当金を受け取る権利や、株主総会での議決権を得られます。

東京証券取引所には約3,900社の企業が上場しており、その中から自分で銘柄を選んで投資します。株価は企業の業績や市場の需給によって日々変動するため、値上がり益（キャピタルゲイン）を狙うこともできます。

日本取引所グループ:株式投資の基礎知識

投資信託は複数の株式をパッケージで買う投資

投資信託は、多数の投資家から集めた資金をまとめて、専門家が株式や債券などに分散投資する金融商品です。1つの投資信託を購入するだけで、数十から数百の銘柄に自動的に分散投資できる仕組みになっています。

運用は投資のプロであるファンドマネージャーが行うため、投資の知識が少ない初心者でも始めやすいのが特徴です。また、少額から購入できる商品が多く、月100円から積立投資を始められる証券会社もあります。

投資信託協会:投資信託の基礎

どちらを選ぶべき？使い分けのポイント

個別株と投資信託のどちらを選ぶかは、投資経験や投資に使える時間によって異なります。投資信託は分散投資が自動的にできるため、銘柄選びに時間をかけたくない人や、投資の勉強をこれから始める人に向いています。

一方、個別株は自分で銘柄を選ぶ楽しさがあり、配当金や株主優待を直接受け取れるメリットがあります。企業分析や市場動向の勉強に興味がある人、特定の企業を応援したい人におすすめです。

初心者が個別株を選ぶ7つのポイント

個別株投資で成功するには、適切な銘柄選びが重要です。ここでは初心者が押さえておくべき7つの選定基準を解説します。これらのポイントを参考に、安全性と収益性のバランスが取れた銘柄を選びましょう。

東証プライム市場の銘柄を選ぶ

初心者はまず、東証プライム市場に上場している銘柄から選ぶことをおすすめします。プライム市場は東京証券取引所の最上位市場で、時価総額や流動性など厳しい上場基準をクリアした企業が集まっています。

10万円以内で買える低位株から始める

投資初心者は、10万円以内で購入できる銘柄から始めるのが賢明です。日本株は通常100株単位で取引されるため、株価1,000円の銘柄なら10万円で購入できます。少額から始めることで、万が一損失が出ても生活に大きな影響を与えずに済みます。

最近は単元未満株（ミニ株）のサービスを提供する証券会社も増えており、1株から購入できるようになっています。SBI証券のS株や楽天証券のかぶミニ®を利用すれば、数千円から個別株投資を始められます。

配当利回り3%以上を目安にする

配当金は株主が定期的に受け取れる利益です。配当利回りとは、株価に対する年間配当金の割合を示す指標で、「年間配当金÷株価×100」で計算します。一般的に配当利回り3%以上の銘柄は、高配当株として注目されます。

配当金は株価が下がっても受け取れるため、長期保有を前提とした投資では重要な収益源になります。

PER・PBRで割安かどうかを確認する

PER（株価収益率）とPBR（株価純資産倍率）は、株価が割安か割高かを判断する代表的な指標です。PERは「株価÷1株あたり利益」で計算され、一般的に15倍以下だと割安とされます。

PBRは「株価÷1株あたり純資産」で計算され、1倍以下なら株価が企業の資産価値を下回っている状態を示します。これらの指標は業種によって平均値が異なるため、同業他社と比較して判断することが大切です。

業績が安定している企業を選ぶ

過去3〜5年の売上高と営業利益の推移を確認し、安定的に成長している企業を選びましょう。業績が安定している企業は、経済環境が悪化しても利益を出し続ける力があります。

会社四季報や企業のIR情報で、売上高・営業利益・経常利益・純利益の推移をチェックできます。特に営業利益は本業の稼ぐ力を示す重要な指標ですので、赤字が続いている企業は避けた方が無難です。

自己資本比率40%以上で財務安全性をチェック

自己資本比率は、企業の財務の健全性を測る指標です。「自己資本÷総資産×100」で計算され、一般的に40%以上あれば財務的に安全とされています。自己資本比率が高い企業は、借金が少なく倒産リスクが低いと判断できます。

特に景気が悪化した時期には、自己資本比率の低い企業は資金繰りに苦しむ可能性があります。長期保有を前提とするなら、財務基盤がしっかりした企業を選ぶことが重要です。

株主優待の有無を確認する

株主優待は、企業が株主に対して自社製品やサービス、割引券などを提供する制度です。日本独自の文化で、約1,500社が実施しています。株主優待を楽しみに投資する個人投資家も多く、生活費の節約にもつながります。

投資指標の見方｜PER・PBR・ROEを理解しよう

個別株投資では、投資指標を正しく理解することが銘柄選びの成功につながります。ここでは代表的な4つの指標について、初心者にも分かりやすく解説します。

PER（株価収益率）｜割安かどうかの目安

PER（Price Earnings Ratio）は、株価が企業の利益に対して何倍になっているかを示す指標です。計算式は「株価÷1株あたり純利益（EPS）」で、例えば株価1,000円でEPSが50円なら、PERは20倍になります。

一般的にPERが15倍以下だと割安、20倍以上だと割高とされますが、これは業種によって大きく異なります。成長企業や人気業種はPERが高くなる傾向があり、成熟産業や不人気業種はPERが低くなりがちです。

PBR（株価純資産倍率）｜資産価値との比較

PBR（Price Book-value Ratio）は、株価が企業の純資産に対して何倍になっているかを示す指標です。計算式は「株価÷1株あたり純資産（BPS）」で、企業が解散した場合に株主に分配される資産価値と現在の株価を比較できます。

PBRが1倍なら株価と純資産が同じ、1倍以下なら株価が純資産を下回っている状態です。理論的には、PBR1倍以下の銘柄は割安と判断できます。

ROE（自己資本利益率）｜経営効率の指標

ROE（Return On Equity）は、企業が株主から預かった資本をどれだけ効率的に利益に変えているかを示す指標です。計算式は「純利益÷自己資本×100」で、パーセンテージで表されます。

一般的にROE10%以上が優良企業の目安とされ、15%以上なら非常に効率的な経営を行っていると評価されます。ROEが高い企業は、少ない資本で大きな利益を生み出す力があり、株主にとって魅力的な投資先といえます。

配当性向｜配当金の持続可能性を見る

配当性向は、企業が稼いだ利益のうちどれだけを配当金として株主に還元しているかを示す指標です。計算式は「配当金総額÷純利益×100」で、パーセンテージで表されます。

配当性向30〜50%程度が適正とされ、この範囲なら企業は利益の一部を株主に還元しながら、残りを事業投資や内部留保に回せます。配当性向が80%を超えると、将来の成長投資に回す資金が不足する可能性があります。

初心者におすすめの個別株15銘柄

ここでは、初心者でも安心して投資できる個別株15銘柄を、高配当株・株主優待株・低位株の3つのカテゴリーに分けて紹介します。各銘柄の特徴と投資指標を参考に、自分の投資スタイルに合った銘柄を見つけてください。

高配当が魅力の大型株5銘柄

高配当株は、配当利回りが3%以上で安定的に配当金を支払っている企業です。ここでは、財務基盤が安定した大型株の中から、配当利回りが魅力的な5銘柄を紹介します。

株主優待が充実している銘柄5銘柄

株主優待は、企業が株主に自社製品やサービスを提供する制度です。生活に役立つ優待を提供している5銘柄を紹介します。

10万円以内で買える低位株5銘柄

少額から投資を始めたい初心者向けに、10万円以内で購入できる銘柄を5つ紹介します。これらの銘柄は、少ない資金で複数銘柄に分散投資したい人に適しています。

銘柄選定時の注意点

投資する前には、必ず最新の決算情報や株価指標を確認しましょう。企業のIR情報や会社四季報で、売上高・利益・自己資本比率などの財務データをチェックすることが重要です。

また、1つの銘柄に集中投資するのではなく、複数の銘柄に分散投資することでリスクを軽減できます。業種や企業規模が異なる銘柄を組み合わせることで、特定の業界が不調でもポートフォリオ全体への影響を抑えられます。

セクター別のおすすめ銘柄｜分散投資のコツ

分散投資を実践するには、異なるセクター（業種）の銘柄を組み合わせることが重要です。ここでは、主要な4つのセクターの特徴とおすすめ銘柄を紹介します。

金融セクター｜安定配当が魅力

金融セクターには、銀行・証券・保険会社が含まれます。景気に左右されやすい業種ですが、配当利回りが高く、安定した配当を支払う企業が多いのが特徴です。三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループなどのメガバンクは、財務基盤が安定しており、長期保有に適しています。

製造業セクター｜日本の強み

製造業セクターには、自動車・電機・機械・素材メーカーなどが含まれます。日本企業の強みが発揮される分野で、トヨタ自動車やソニーグループなど世界的な競争力を持つ企業が多数あります。

製造業は設備投資や研究開発に資金を投じるため、配当性向は金融セクターより低めですが、企業の成長性を期待できます。また、輸出企業が多いため、円安になると業績が改善する傾向があります。為替動向もチェックしながら投資判断を行いましょう。

情報通信セクター｜成長性に期待

情報通信セクターには、通信キャリア・IT企業・ソフトウェア会社が含まれます。NTTやKDDIなどの通信大手は、安定した収益基盤と高配当が魅力です。一方、IT企業は成長性が高く、将来の株価上昇を期待できます。

生活必需品セクター｜不況に強い

生活必需品セクターには、食品・医薬品・日用品メーカーが含まれます。景気が悪化しても需要が安定しているため、ディフェンシブ銘柄とも呼ばれます。味の素やキリンホールディングス、花王などが代表的な銘柄です。

このセクターの企業は、業績が安定している反面、大きな成長は期待しにくい特徴があります。しかし、景気後退期でも株価が下がりにくく、ポートフォリオの安定性を高める役割を果たします。配当を継続的に支払う企業が多いのも魅力です。

分散投資はどの程度すべき？

分散投資の目安は、最低でも3〜5銘柄、理想的には10銘柄程度に分散することです。ただし、銘柄数を増やしすぎると管理が難しくなるため、初心者は5〜10銘柄程度から始めるのがおすすめです。

投資額別のポートフォリオ例｜10万円・30万円・50万円

投資初心者が実際にどのように銘柄を組み合わせればよいか、投資額別の具体的なポートフォリオ例を紹介します。これらはあくまで参考例ですので、ご自身の投資目的に合わせてアレンジしてください。

10万円で始めるポートフォリオ

10万円で投資を始める場合は、単元未満株（ミニ株）のサービスを活用するのがおすすめです。SBI証券のS株や楽天証券のかぶミニ®を利用すれば、1株から購入できるため、少額でも複数銘柄に分散投資できます。

金融・製造業・通信・総合商社とセクターを分散することで、リスクを抑えながら配当金も受け取れます。10万円の投資では、配当利回り4%でも年間4,000円程度の配当金になります。

30万円で組むバランス型ポートフォリオ

30万円あれば、100株単位で複数の銘柄を購入できるようになります。例えば、みずほフィナンシャルグループ（20万円）、りそなホールディングス（7万円）、ゆうちょ銀行（15万円）のように、低位株を中心に3銘柄に投資できます。

あるいは、単元未満株を活用して、より多くの銘柄に分散する方法もあります。

6銘柄に分散すれば、配当・優待・成長性のバランスが取れたポートフォリオになります。30万円の投資で配当利回り4%なら、年間12,000円程度の配当金が期待できます。株主優待も合わせれば、実質的なリターンはさらに高まります。

50万円で目指す本格的な分散投資

50万円あれば、本格的な分散投資が可能になります。例えば、大型高配当株2銘柄（各15万円）、株主優待株2銘柄（各10万円）、成長期待株1銘柄（10万円）のように、5銘柄に分散できます。

金融・通信・総合商社・小売・電機とセクターを分散し、配当・優待・成長性をバランスよく取り入れています。50万円の投資で配当利回り3.5%なら、年間17,500円程度の配当金が期待できます。

個別株で気をつけたい5つのこと

個別株投資にはリスクが伴います。ここでは、初心者が陥りやすい失敗を避けるために、特に注意すべき5つのポイントを解説します。

配当利回りだけで選ばない

特に配当利回りが6%を超えるような銘柄は、減配や無配のリスクが高い可能性があります。配当金は企業の利益から支払われるため、業績が悪化すれば配当が減らされたり、停止されたりすることがあります。配当の持続可能性を見極めることが重要です。

1つの銘柄に集中投資しない

また、同じ業種の銘柄ばかりに投資するのも避けるべきです。例えば、銀行株だけに投資していると、金融業界全体が不調になった時に大きな損失を被る可能性があります。異なる業種・セクターに分散投資することで、特定の業界リスクを軽減できます。

短期売買で感情的な取引をしない

株価は日々変動するため、短期的な値動きに一喜一憂して売買を繰り返すと、手数料負けしたり、損失を拡大させたりする可能性があります。個別株投資は、企業の成長を長期的に見守る姿勢が大切です。

業績悪化のサインを見逃さない

個別株を保有したら、定期的に企業の決算情報をチェックしましょう。売上高や営業利益が減少傾向にある場合は、業績悪化のサインかもしれません。特に2四半期連続で減益が続く場合は、保有を続けるかどうかを検討する必要があります。

元本割れのリスクを理解する

特に企業が倒産した場合、株式の価値はゼロになります。財務状況が悪化している企業や、自己資本比率が低い企業への投資は慎重に判断してください。投資は余裕資金で行い、生活費や近い将来使う予定のあるお金は投資に回さないようにしましょう。

個別株投資におすすめの証券会社5社

個別株投資を始めるには、証券口座の開設が必要です。ここでは、手数料の安さや取扱銘柄数、サービスの充実度から、初心者におすすめの証券会社5社を紹介します。

SBI証券｜取扱銘柄数と手数料の安さが魅力

SBI証券は、国内最大級のネット証券で、口座開設数は約1,500万口座に達しています。現物取引・信用取引ともに手数料が原則無料で、コストを抑えて投資できます。

投資信託の取扱本数は約2,600本と業界トップクラスで、NISA口座にも対応しています。単元未満株のサービス「S株」を利用すれば、約3,500銘柄を1株から購入できるため、少額投資にも最適です。米国株も約5,000銘柄と豊富で、海外投資にも対応できます。

楽天証券｜楽天ポイントが貯まる

楽天証券は、楽天グループのネット証券で、口座開設数は約1,200万口座です。現物取引の手数料は原則無料で、楽天ポイントが貯まる・使えるのが最大の特徴です。

投資信託の取扱本数は約2,550本で、つみたてNISAの対象商品も約200本と充実しています。単元未満株のサービス「かぶミニ®」では、約2,100銘柄を1株から購入できます。米国株も約4,500銘柄と豊富です。

マネックス証券｜米国株にも強い

マネックス証券は、米国株投資に強みを持つネット証券です。米国株の取扱銘柄数は約5,000銘柄と業界トップクラスで、米国株投資を考えている人におすすめです。

国内株式の取引手数料は、現物取引が55円〜1,070円（税込）、信用取引が99円〜385円（税込）と比較的安価です。単元未満株のサービス「ワン株」では、約1,500銘柄を1株から購入できます。

松井証券｜25歳以下は手数料無料

松井証券は、創業100年以上の歴史を持つ老舗証券会社です。25歳以下は現物取引・信用取引ともに手数料が無料で、若年層の資産形成を応援しています。

25歳以下でない場合も、1日の約定金額が50万円までなら手数料無料です。少額投資から始めたい初心者にとって、手数料負担が少ないのは大きなメリットです。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券｜大手の安心感

三菱UFJモルガン・スタンレー証券は、三菱UFJフィナンシャル・グループの証券会社です。大手金融グループの一員として、信頼性と安心感が魅力です。

投資信託の取扱本数は約750本で、つみたてNISAの対象商品は約30本です。外国株式は14カ国に対応し、米国株は約650銘柄を取り扱っています。IPO（新規公開株）の取扱実績も豊富で、年間21銘柄を取り扱っています（2024年実績）。

個別株の買い方｜口座開設から購入までの流れ

個別株投資を始めるための具体的な手順を、4つのステップで解説します。初めての人でも、この流れに沿って進めれば、スムーズに投資を始められます。

証券口座を開設する

まず、証券会社の公式サイトから口座開設の申し込みを行います。本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカード）とマイナンバーを用意し、オンラインで申し込めば、最短即日〜数営業日で口座開設が完了します。

入金して買いたい銘柄を検索する

口座開設が完了したら、証券口座に投資資金を入金します。銀行振込やインターネットバンキングを利用して、即時入金できるサービスを提供している証券会社が多いです。

入金後、証券会社のサイトやアプリで買いたい銘柄を検索します。銘柄名や証券コード（4桁の数字）で検索でき、株価や投資指標、チャートなどの情報を確認できます。購入前に、企業のIR情報や最新の決算情報もチェックしましょう。

注文方法を選んで発注する

購入する銘柄が決まったら、注文方法を選びます。主な注文方法は、成行注文と指値注文の2種類です。

NISA口座を活用して税金を節約する

個別株投資では、売却益や配当金に対して20.315%の税金がかかります。しかし、NISA口座で投資すれば、これらの利益が非課税になります。2024年から始まった新NISA制度では、年間最大360万円（つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円）まで投資でき、非課税保有期間は無期限です。

金融庁:NISA特設ウェブサイト

よくある質問（Q&A）

まとめ

個別株投資は、企業の成長を直接応援しながら、配当金や株主優待を受け取れる魅力的な投資方法です。初心者が個別株を選ぶ際は、東証プライム市場の銘柄から、配当利回り3%以上、PER・PBRが適正水準、自己資本比率40%以上の企業を選ぶことが基本です。

投資額に応じて、10万円なら単元未満株で4〜5銘柄、30万円なら3〜6銘柄、50万円なら5銘柄程度に分散投資することで、リスクを抑えながら資産形成ができます。金融・製造業・情報通信・生活必需品など、異なるセクターに分散することも重要です。

個別株投資を始めるには、SBI証券や楽天証券などのネット証券で口座を開設し、NISA口座を活用することで税金を節約できます。配当利回りだけで銘柄を選ばず、企業の財務状況や業績の安定性を確認し、1つの銘柄に集中投資しないことが失敗を避けるコツです。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。詳しくは各証券会社にご確認ください。