会社設立のミチシルベ

投資で大きなリターンを狙いたいと考えたとき、「テンバガー」という言葉を耳にした方も多いのではないでしょうか。

テンバガーとは、株価が10倍になる銘柄のことを指します。

個別株でテンバガーを狙うのは魅力的ですが、銘柄選定の難しさやリスクの高さから、二の足を踏んでいる方もいるかもしれません。

そこで注目したいのが、投資信託を活用したテンバガー戦略です。

投資信託なら少額から分散投資ができ、プロの運用に任せられるため、初心者でもテンバガーを狙った投資に挑戦しやすくなります。

この記事では、投資信託でテンバガーを狙う方法、具体的な商品の選び方、リスクへの対処法まで、実践的な情報をお届けします。

テンバガー投資信託とは｜10倍を狙える投資信託

テンバガーとは、アメリカの著名な投資家ピーター・リンチ氏が使い始めた言葉で、株価が10倍になる銘柄を指します。野球用語の「テンベース（10塁打）」が語源です。

個別株投資の世界では、将来大きく成長する企業を早期に見つけ出し、長期保有することでテンバガーを実現する戦略が知られています。

投資信託は複数の銘柄に分散投資する仕組みですが、実際に過去10年間で基準価額が数倍になった投資信託も存在します。

投資信託でテンバガーを狙う最大のメリットは、個別株選定の難しさを回避できることです。テンバガー候補となる銘柄は、時価総額が小さく、成長性は高いものの財務基盤が不安定な企業が多いため、個人投資家が見極めるのは容易ではありません。

投資信託なら、プロのファンドマネージャーが徹底的な企業分析を行い、複数の成長株に分散投資してくれます。

投資信託でテンバガーを実現するには、通常10年以上の長期保有が必要とされています。年率で約26%のリターンを継続的に得られれば、理論上10年で10倍に到達します。

もちろん、毎年安定したリターンが得られるわけではなく、好調な年と不調な年を繰り返しながら、長期的に資産が成長していくイメージです。

投資信託を活用したテンバガー戦略は、「少額から始められる」「分散投資でリスクを軽減できる」「プロの運用に任せられる」という3つの特徴を持ちます。個別株投資に比べてハードルが低く、投資初心者でも挑戦しやすい方法と言えるでしょう。

投資信託でテンバガーを狙う3つのメリット

投資信託を活用してテンバガーを狙うことには、個別株投資にはない独自のメリットがあります。ここでは、投資信託ならではの3つの利点を詳しく解説します。

少額から分散投資できる

投資信託の最大の魅力は、少額から多数の銘柄に分散投資できる点です。

個別株でテンバガーを狙う場合、成長性の高い銘柄を複数購入するには、まとまった資金が必要になります。例えば、1株5,000円の銘柄を10社分購入するだけでも、最低50万円が必要です。

これにより、特定の企業が倒産したり業績が悪化したりしても、ポートフォリオ全体への影響を抑えられます。

また、分散投資によってリスクを軽減しながら、成長性の高い分野全体の恩恵を受けられるのも大きなメリットです。例えば、テクノロジー分野の成長株ファンドに投資すれば、AI、クラウド、半導体など複数の成長分野に同時に投資できます。

どの企業が最も成長するかを予測する必要がなく、分野全体の成長を取り込めるのです。

プロの運用に任せられる

テンバガー候補の銘柄を見極めるには、財務分析、業界動向の把握、経営陣の評価など、高度な知識と経験が求められます。個人投資家が仕事や家事の合間にこれらの分析を行うのは、現実的に難しいでしょう。

投資信託なら、経験豊富なファンドマネージャーとアナリストチームが、企業への直接訪問や経営陣との面談を通じて、徹底的な調査を行います。

特に成長株に特化したファンドでは、世界中の拠点に配置されたアナリストが、現地の情報をリアルタイムで収集し、投資判断に活かしています。

プロに運用を任せることで、投資家は銘柄選定や売買タイミングの判断から解放され、本業や日常生活に集中できます。

NISA枠で非課税運用が可能

テンバガーを実現して大きな利益が出た場合、通常は約20%の税金が課されます。例えば、100万円の投資が1,000万円になった場合、900万円の利益に対して約180万円の税金が発生します。

しかし、NISA（少額投資非課税制度）を活用すれば、この税金がゼロになります。

2024年から始まった新NISA制度では、非課税保有限度額が1,800万円に拡大されました。つみたて投資枠（年間120万円）と成長投資枠（年間240万円）の2つの枠があり、成長株ファンドは主に成長投資枠で購入できます。

非課税保有期間は無期限なので、10年、20年と長期保有してテンバガーを目指すのに最適な制度です。

金融庁：NISA特設ウェブサイト

例えば、NISA口座で毎年120万円ずつ10年間積立投資を行い、平均年率15%で運用できた場合、約2,700万円の資産になります。これがNISA口座でなければ、利益に対して約300万円以上の税金が発生しますが、NISA口座ならこの税金が一切かかりません。

長期的に大きなリターンを狙うほど、NISAの非課税メリットは大きくなります。

テンバガー型投資信託の選び方｜5つのチェックポイント

テンバガーを狙える投資信託を選ぶには、いくつかの重要なポイントがあります。ここでは、投資判断の基準となる5つのチェックポイントを解説します。

過去の運用実績を確認する

投資信託を選ぶ際、最初に確認すべきは過去の運用実績（トータルリターン）です。

特に3年、5年、10年といった長期のリターンを見ることで、そのファンドが安定して高いパフォーマンスを維持できているかを判断できます。

テンバガーを狙うなら、年率10%以上のリターンを継続的に出しているファンドが目安になります。

また、リターンだけでなく、そのリターンを得るためにどれだけのリスク（価格変動）を取ったかも重要です。シャープレシオという指標を見ると、リスクに見合ったリターンを得られているかを判断できます。

シャープレシオが1以上であれば、リスクに対して効率的にリターンを得られていると評価されます。

信託報酬の水準をチェックする

投資信託を保有している間、毎年発生するのが信託報酬（運用管理費用）です。

これは、ファンドマネージャーへの報酬や運用にかかる費用として、保有資産から自動的に差し引かれます。信託報酬が高いほど、実質的なリターンは減少します。

成長株ファンドの信託報酬は、年率1.5%〜2.0%程度が一般的です。インデックスファンドと比べると高めですが、プロのアクティブ運用によって市場平均を上回るリターンを目指すため、ある程度のコストは必要経費と言えます。

ただし、同じような運用方針のファンドであれば、信託報酬が低い方が有利です。

目論見書や証券会社のウェブサイトで、信託報酬の詳細を確認できます。

純資産総額の推移を見る

純資産総額は、そのファンドに集まっている資金の総額を示します。

純資産総額が大きく、かつ増加傾向にあるファンドは、多くの投資家から支持されている証拠であり、運用の安定性も高いと言えます。

一般的に、純資産総額が100億円以上あるファンドが望ましいとされています。純資産総額が小さすぎると、解約が相次いだ際に運用が不安定になったり、最悪の場合は繰上償還（ファンドの強制終了）のリスクもあります。

長期保有を前提とするテンバガー戦略では、純資産総額の安定性は重要な判断材料です。

組入銘柄の質を確認する

投資信託がどのような企業に投資しているかを知ることも重要です。月次レポートや運用報告書を見ると、上位組入銘柄や業種別の投資比率を確認できます。

テンバガーを狙うファンドであれば、成長性の高い分野（テクノロジー、ヘルスケア、eコマースなど）への投資比率が高いはずです。

また、時価総額が小さめの中小型株に投資しているファンドは、大型株中心のファンドよりも大きなリターンを狙える一方、リスクも高くなります。

組入銘柄を見ることで、そのファンドがどのような投資哲学を持っているか、自分の投資方針と合っているかを判断できます。例えば、アメリカのテクノロジー企業中心なのか、世界中の成長企業に分散投資しているのかによって、リスクとリターンの特性が変わります。

運用会社の信頼性を調べる

最後に、運用会社の実績と信頼性も確認しましょう。

長年にわたって優れた運用実績を持つ運用会社は、市場の変動に対応するノウハウや、優秀な人材を抱えている可能性が高いです。

運用会社の公式サイトでは、会社の歴史、運用資産残高、ファンドマネージャーの経歴などを確認できます。また、金融庁に登録されている正規の投資信託委託会社かどうかも重要なチェックポイントです。

信頼できる運用会社が運用するファンドを選ぶことで、長期的に安心して資産を預けられます。

日本証券業協会：投資者のためのガイドブック

テンバガー型投資信託の代表的な商品3選

ここでは、テンバガーを狙える代表的な投資信託を3つご紹介します。それぞれの特徴を理解し、自分の投資方針に合った商品を選びましょう。

フィデリティ・テンバガーハンター

フィデリティ・世界割安成長株投信（愛称：テンバガー・ハンター）は、その名の通りテンバガーを狙うことをコンセプトにした投資信託です。

世界中の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資し、企業の長期的な成長力と株価の割安度に着目して運用を行います。

為替ヘッジなしのBコースと為替ヘッジありのAコースがあり、さらに毎月決算型のCコース・Dコースも用意されています。長期的な資産成長を目指すなら、分配金を出さずに再投資するBコース（年1回決算型・為替ヘッジなし）が適しています。

信託報酬は年率1.65%程度です。

NISA口座での購入も可能なので、非課税メリットを活かした運用ができます。

成長株ファンドの特徴と選び方

テンバガーを狙うには、成長株ファンド（グロース株ファンド）が適しています。

成長株ファンドとは、将来の売上高や利益の成長が期待できる企業に投資するファンドのことです。配当利回りよりも株価の上昇（キャピタルゲイン）を重視します。

成長株ファンドには、国内成長株に特化したもの、米国成長株に投資するもの、世界中の成長株に分散投資するものなど、様々なタイプがあります。投資対象地域によってリスクとリターンの特性が異なるため、自分のリスク許容度に合わせて選びましょう。

それぞれのファンドの投資対象地域、組入銘柄、過去の実績を比較して、自分に合ったファンドを選びましょう。

米国株式ファンドでのテンバガー戦略

米国株式ファンドは、テンバガーを狙う上で有力な選択肢の一つです。

米国市場には、アップル、アマゾン、テスラなど、過去にテンバガーを達成した企業が数多く存在します。また、新興企業が成長しやすいビジネス環境や、株主還元を重視する企業文化も魅力です。

米国株式ファンドには、S&P500などの指数に連動するインデックスファンドと、成長株を厳選して投資するアクティブファンドがあります。テンバガーを狙うなら、アクティブファンドの方が適しています。

特に、ナスダック市場に上場するテクノロジー企業や、中小型株に投資するファンドは、高いリターンが期待できます。

米国株式ファンドを選ぶ際は、投資対象（大型株中心か中小型株中心か）、信託報酬、過去の運用実績を確認しましょう。また、米国市場は日本市場よりも値動きが大きい傾向があるため、リスク許容度に合わせて投資額を調整することも重要です。

個別株と投資信託どちらを選ぶ？｜比較表で解説

テンバガーを狙う方法には、個別株投資と投資信託の2つのアプローチがあります。それぞれにメリット・デメリットがあり、投資家の経験やリスク許容度によって適した方法が異なります。

初心者には投資信託がおすすめの理由

投資経験が浅い方や、仕事や家事で忙しく投資に時間を割けない方には、投資信託からスタートすることをおすすめします。

最大の理由は、少額から分散投資ができ、リスクを抑えながらテンバガーを狙えるからです。

個別株でテンバガーを狙う場合、どの企業が将来大きく成長するかを見極める必要があります。これには、財務諸表の分析、業界動向の把握、競合他社との比較など、高度な知識と経験が求められます。

また、1つの銘柄に集中投資すると、その企業が失敗した場合に大きな損失を被るリスクもあります。

投資の基本を学びながら、少しずつ資産を増やしていくのに適した方法です。

経験者が個別株を選ぶメリット

一方、投資経験が豊富で、企業分析に自信がある方は、個別株投資も有力な選択肢です。

個別株の最大のメリットは、成功したときのリターンが非常に大きいことです。投資信託は分散投資のため、1つの銘柄が10倍になっても、ファンド全体では数倍程度のリターンにとどまります。

しかし、個別株なら、選んだ銘柄が本当にテンバガーになれば、投資額が10倍になります。また、信託報酬がかからないため、長期的なコストも抑えられます。

売買手数料も多くのネット証券で無料化されているため、コスト面では個別株の方が有利です。

投資に時間と労力を割ける方、リスクを取ってでも大きなリターンを狙いたい方に適した方法と言えます。

併用戦略も検討しよう

実は、個別株と投資信託のどちらか一方を選ぶ必要はありません。両方を組み合わせることで、それぞれのメリットを活かした投資戦略が可能になります。

例えば、資産の70%を投資信託で安定的に運用し、残りの30%を個別株で積極的にテンバガーを狙うという方法があります。投資信託部分は長期的な資産形成の基盤とし、個別株部分は高いリターンを狙う攻めの投資として位置づけます。

この方法なら、個別株で失敗しても、投資信託部分が資産全体を支えてくれます。

また、投資信託で投資の基本を学びながら、並行して少額の個別株投資を始めるのも良い方法です。投資信託の月次レポートで、どのような企業が組み入れられているかを確認し、気になった企業を個別株で少額購入してみる。

こうすることで、実践を通じて企業分析のスキルを磨けます。

積立投資でテンバガーを狙う方法

テンバガーを目指す投資は長期戦です。一括で大金を投資するのではなく、積立投資を活用することで、リスクを抑えながら着実に資産を増やすことができます。

ドルコスト平均法で値動きを平準化

積立投資の最大のメリットは、ドルコスト平均法の効果を得られることです。

ドルコスト平均法とは、定期的に一定額を投資することで、価格が高いときは少なく、安いときは多く買付けることができる手法です。

例えば、毎月3万円ずつ投資信託を購入する場合、基準価額が1万円のときは3口、5,000円のときは6口購入できます。価格が下がったときに多く買えるため、平均購入単価を下げる効果があります。

これにより、一括投資よりも価格変動のリスクを軽減できます。

短期的な値動きに一喜一憂せず、淡々と積立を続けることが成功の鍵です。

NISA枠を活用した積立戦略

積立投資とNISAの相性は抜群です。新NISA制度のつみたて投資枠を使えば、年間120万円まで非課税で積立投資ができます。

月額にすると10万円まで非課税枠を使えるため、多くの方にとって十分な金額でしょう。

例えば、成長投資枠で月5万円ずつテンバガー型ファンドに積立投資し、つみたて投資枠で月3万円ずつインデックスファンドに積立投資するという組み合わせも可能です。

安定運用と積極運用をバランスよく組み合わせることで、リスクを抑えながら高いリターンを狙えます。

金融庁：NISA特設ウェブサイト

積立金額の決め方

積立投資を始める際、毎月いくら積み立てるかは重要な判断です。

無理のない金額で継続することが何より大切ですが、目標とする資産額から逆算して決めることもできます。

例えば、20年後に2,000万円の資産を作りたい場合、年率10%で運用できると仮定すると、月々約3万円の積立が必要になります。年率15%で運用できるなら、月々約2万円で達成できます。

積立金額を決める際は、家計の収支を見直し、無理なく継続できる金額を設定しましょう。最初は少額から始めて、収入が増えたら積立額を増やすという方法もあります。

また、ボーナス月に増額設定をすることで、年間の積立額を効率的に増やすこともできます。

利益確定のタイミング｜いつ売るべき？

テンバガーを目指して投資を続け、実際に大きな含み益が出たとき、多くの投資家が悩むのが「いつ売却すべきか」という問題です。利益確定のタイミングは、投資戦略全体の成否を左右する重要な判断です。

目標リターンを事前に設定する

利益確定で迷わないためには、投資を始める前に目標リターンを設定しておくことが有効です。

例えば、「5倍になったら全額売却」「3倍になったら半分売却」など、具体的な数値目標を決めておきます。

目標を設定する際は、自分の投資目的を明確にすることが大切です。老後資金として2,000万円が必要なら、その金額に到達したら利益確定するという判断もあります。

また、住宅購入の頭金として使いたい時期が決まっているなら、その時期に合わせて売却計画を立てます。

部分売却で利益を確保する方法

「全額保有か全額売却か」という二者択一ではなく、部分売却という選択肢もあります。

例えば、投資額が3倍になった時点で元本分だけ売却し、残りは継続保有するという方法です。

この方法なら、元本は確保しつつ、残りの資産でさらなる上昇を狙えます。心理的にも、「元本は回収した」という安心感があるため、その後の値動きに冷静に対応できます。

また、5倍になったら半分売却、10倍になったらさらに半分売却というように、段階的に利益を確定していく方法も有効です。

値動きの激しさとの付き合い方

テンバガーを狙う成長株ファンドは、値動きが非常に激しいのが特徴です。

1年で50%上昇することもあれば、逆に30%下落することもあります。この値動きの激しさに耐えられるかどうかが、長期保有の成否を分けます。

値動きの激しさに対処する最も効果的な方法は、「基準価額を頻繁にチェックしない」ことです。毎日の値動きを見ていると、下落局面で不安になり、衝動的に売却してしまう可能性が高まります。

月に1回、四半期に1回程度のチェックで十分です。

また、投資額を自分のリスク許容度に合わせて調整することも重要です。「全額失っても生活に影響がない金額」に抑えることで、値動きに対する心理的な余裕が生まれます。

資産の10%〜30%程度をテンバガー型ファンドに配分し、残りは安定運用に回すというバランスも検討しましょう。

テンバガー投資信託におすすめの証券会社3社

テンバガーを狙う投資信託を購入するには、証券会社で口座を開設する必要があります。ここでは、投資信託の取扱本数が多く、手数料も安い証券会社を3社ご紹介します。

SBI証券｜投資信託の取扱本数No.1

SBI証券は、投資信託の取扱本数が約2,600本と業界最多水準を誇ります。

テンバガーを狙える成長株ファンドも豊富に揃っており、フィデリティ・テンバガーハンターをはじめ、国内外の様々な成長株ファンドを購入できます。

NISA口座にも対応しており、つみたて投資枠では約271本、成長投資枠でも幅広い銘柄を購入できます。

スマホアプリ「SBI証券アプリ」も使いやすく、外出先でも簡単に取引や資産状況の確認ができます。投資信託での資産形成を本格的に始めたい方に最適な証券会社です。

楽天証券｜楽天ポイントで投資できる

楽天証券は、楽天経済圏を活用した投資ができるのが最大の魅力です。

投資信託の取扱本数は約2,550本と豊富で、購入時手数料も原則無料です。楽天ポイントを使って投資信託を購入できるため、普段の買い物で貯めたポイントを投資に回すことができます。

取引ツール「MARKET SPEED Ⅱ」は、投資信託の検索・比較機能が充実しており、過去のリターンや信託報酬、純資産総額などを簡単に比較できます。

NISA口座にも対応しており、スマホアプリ「iSPEED」も使いやすいと評判です。楽天経済圏を活用している方には特におすすめの証券会社です。

マネックス証券｜米国株式ファンドに強い

マネックス証券は、米国株式や米国株式ファンドの取扱に強みを持つ証券会社です。

投資信託の取扱本数は約1,800本で、米国の成長株に投資するファンドが充実しています。米国株式でテンバガーを狙いたい方に適しています。

NISA口座では、つみたて投資枠で約217本の投資信託を購入できます。取引ツール「マネックストレーダー」は高機能で、投資信託の詳細な分析が可能です。

米国株式の情報収集ツールも充実しているため、米国市場でテンバガーを狙いたい方におすすめの証券会社です。

テンバガー投資信託で気をつけたい3つのリスク

テンバガーを狙う投資信託には、大きなリターンの可能性がある一方で、相応のリスクも存在します。投資を始める前に、これらのリスクを正しく理解しておくことが重要です。

元本割れのリスクは避けられない

投資信託は預金とは異なり、元本保証がありません。

特にテンバガーを狙う成長株ファンドは、値動きが激しく、基準価額が大きく下落する可能性があります。市場環境が悪化すれば、投資額の30%〜50%を失うこともあり得ます。

過去には、リーマンショックやコロナショックのような大規模な市場暴落により、多くの成長株ファンドが一時的に50%以上下落しました。長期的には回復する可能性が高いですが、短期的には大きな含み損を抱えることになります。

この心理的なプレッシャーに耐えられるかどうかが、長期保有の鍵となります。

金融庁：投資の基本

信託報酬で利益が削られる

投資信託を保有している間、毎年信託報酬が発生します。

テンバガーを狙う成長株ファンドの信託報酬は、年率1.5%〜2.0%程度が一般的です。この費用は、保有資産から自動的に差し引かれるため、実質的なリターンを減少させます。

例えば、年率15%のリターンが期待できるファンドでも、信託報酬が2.0%なら実質リターンは13%になります。100万円を10年間運用した場合、信託報酬の有無で最終的な資産額に数十万円の差が出ることもあります。

長期保有するほど、この影響は大きくなります。

繰上償還のリスクも考慮する

投資信託には、繰上償還というリスクがあります。

繰上償還とは、運用会社の判断でファンドが予定より早く終了することです。純資産総額が一定額を下回った場合や、運用を継続することが困難になった場合に実施されます。

繰上償還が実施されると、保有者は強制的に売却されることになります。このとき、基準価額が購入時より下がっていれば損失が確定します。

また、長期保有を前提に投資していた場合、計画が狂ってしまいます。

よくある質問（Q&A）

まとめ

テンバガー投資信託は、少額から分散投資でき、プロの運用に任せながら大きなリターンを狙える魅力的な投資方法です。個別株投資に比べてハードルが低く、投資初心者でも挑戦しやすいのが特徴です。

成功のポイントは、過去の運用実績、信託報酬、純資産総額をしっかりチェックして、質の高いファンドを選ぶことです。フィデリティ・テンバガーハンターのような実績のあるファンドや、米国成長株に投資するファンドなど、自分の投資方針に合った商品を選びましょう。

また、NISA口座を活用すれば、大きなリターンを非課税で受け取れるため、長期的な資産形成に非常に有利です。積立投資とドルコスト平均法を組み合わせることで、リスクを抑えながら着実に資産を増やせます。

ただし、テンバガーを狙う投資信託には、元本割れ、信託報酬の負担、繰上償還といったリスクも存在します。短期的には基準価額が大きく下落する可能性もあるため、10年以上の長期保有を前提に、無理のない金額で投資を始めることが大切です。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行い、不明な点は証券会社や専門家にご相談ください。