証券会社のおすすめはどこ?人気5社の選び方を比較【2026年】

「有名企業の株を買いたいけど、数十万円も用意できない」「少額から株式投資を始めてみたい」そんな悩みを抱えていませんか。
ワン株(単元未満株)なら、1株数百円から有名企業の株主になれます。
トヨタやソニーといった大企業の株も、通常は数十万円必要ですが、ワン株なら数千円で購入可能です。
配当金も1株から受け取れるため、少額でも着実に資産形成を進められます。
この記事では、ワン株投資におすすめの銘柄20選と、失敗しない選び方を詳しく解説します。
初心者でも安心して始められる証券会社の選び方もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
【重要】本記事の配当利回りと株価について
本記事に記載の配当利回りと株価は執筆時点(2026年1月)の参考値です。株価と配当利回りは日々変動しますので、実際の投資判断を行う際は、必ず証券会社の最新情報をご確認ください。
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目次
ワン株(単元未満株)とは
ワン株(単元未満株)は、通常100株単位でしか買えない株式を、1株から購入できるサービスです。
株式投資の新しい選択肢として、投資初心者を中心に注目を集めています。
通常の株式投資では、100株を1単元として売買するのが基本です。
例えば、1株3,000円の株を買う場合、100株で30万円の資金が必要になります。
しかし、ワン株なら1株3,000円から購入できるため、まとまった資金がなくても株式投資を始められます。
ワン株は証券会社が提供するサービスで、SBI証券では「S株」、楽天証券では「かぶミニ」、マネックス証券では「ワン株」と、それぞれ独自の名称で呼ばれています。
名称は異なりますが、基本的な仕組みはほぼ同じです。
2023年以降、主要ネット証券が相次いでワン株サービスを拡充したことで、取扱銘柄数が増え、手数料も大幅に引き下げられました。
現在では、東証プライム・スタンダード・グロース市場の多くの銘柄が1株から購入できるようになっています。
ワン株と通常の単元株には、いくつかの重要な違いがあります。
最も大きな違いは、購入できる株数と必要資金です。
単元株は100株単位での購入が基本ですが、ワン株は1株から購入できます。
取引時間にも違いがあります。
単元株は市場が開いている時間帯(9時~15時)にリアルタイムで売買できますが、多くのワン株サービスでは1日に数回の約定タイミングが決まっています。
楽天証券の「かぶミニ」は例外的にリアルタイム取引に対応していますが、スプレッド(実質的な手数料)が発生します。
株主としての権利にも差があります。
単元株を保有すると議決権が得られ、株主総会で企業経営に関する意見を表明できます。
一方、ワン株では配当金は受け取れますが、議決権は行使できません。
株主優待については、ほとんどの企業が100株以上の保有を条件としているため、ワン株では受け取れないケースが多いです。
ワン株でも配当金は保有株数に応じて受け取れます。
例えば、1株あたり年間50円の配当を出す企業の株を10株保有していれば、年間500円の配当金が得られます。
配当金は、NISA口座で保有していれば非課税で受け取れるため、長期的な資産形成に適しています。
株主優待については、基本的に100株以上の保有が条件となっているため、ワン株では受け取れないケースがほとんどです。
ただし、一部の企業では1株以上の保有で株主優待を提供しています。
上新電機やマルハニチロ、京セラなどが代表的な例です。こうした「端株優待」を実施している企業は限られていますが、数百円から数千円の投資で株主優待を楽しめるのは大きな魅力です。
なお、ワン株で株主優待をもらうには、自分名義で株を保有できる証券会社を選ぶ必要があります。
SBI証券、楽天証券、マネックス証券などは自分名義での保有となるため、端株優待の対象になります。
ワン株投資は、少額から始められることに加え、リスク管理や資産形成の面でも多くのメリットがあります。
特に投資初心者にとって、株式投資の経験を積むのに最適な方法です。
ワン株投資の最大のメリットは、わずか数百円から有名企業の株主になれることです。
通常の株式投資では、トヨタ自動車なら約30万円、ソニーグループなら約45万円の資金が必要ですが、ワン株なら数千円で購入できます。
少額から始められるため、「まずは株式投資を体験してみたい」という初心者でも気軽にチャレンジできます。
実際に株主になることで、企業の業績や株価の動きに関心を持つようになり、自然と経済ニュースにも敏感になります。
投資の経験を積みながら、金融リテラシーを高められるのも大きな魅力です。
ワン株なら、限られた資金でも複数の銘柄に分散投資できます。
例えば、10万円の投資資金がある場合、単元株なら1銘柄しか買えませんが、ワン株なら10~20銘柄に分散投資できます。
分散投資は、投資の基本原則の一つです。
1つの銘柄に集中投資すると、その企業の業績悪化や株価下落の影響を大きく受けてしまいます。
しかし、複数の業種や企業に分散投資しておけば、一部の銘柄が下落しても、他の銘柄の上昇でカバーできる可能性が高まります。
特に、景気の影響を受けやすい業種と受けにくい業種、成長性の高い企業と安定配当の企業など、異なる特性を持つ銘柄を組み合わせることで、リスクを効果的に分散できます。
ワン株でも、保有株数に応じて配当金を受け取れます。
1株からでも配当金の対象となるため、少額投資でも着実に資産を増やせます。
高配当株を複数保有すれば、年に数回配当金が振り込まれます。
例えば、配当利回り4%の銘柄を10銘柄、それぞれ1万円分ずつ保有すれば、年間4,000円の配当収入が得られます。
少額に感じるかもしれませんが、配当金を再投資して株数を増やしていけば、複利効果で資産が加速度的に増えていきます。
配当金は企業の利益から支払われるため、業績が安定している企業を選べば、継続的な収入源として期待できます。
長期的な資産形成を目指す上で、配当金の積み重ねは大きな力になります。
ワン株は新NISA口座の成長投資枠で購入できます。
NISA口座で保有している株式の配当金や売却益は非課税となるため、税金を気にせず資産を増やせます。
通常、株式投資で得た利益には20.315%の税金がかかります。
例えば、1万円の配当金を受け取った場合、約2,000円が税金として差し引かれ、手元に残るのは約8,000円です。
しかし、NISA口座なら1万円がそのまま受け取れます。
新NISA制度では、成長投資枠の年間投資上限が240万円、非課税保有限度額が1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円)に拡大されました。
ワン株で少額ずつ投資しながら、非課税枠を有効活用できるのは大きなメリットです。
ワン株は、毎月一定額を自動的に購入する積立投資にも対応しています。
例えば、毎月1万円ずつ、気になる銘柄を数株ずつ買い増していくことで、ドルコスト平均法の効果を得られます。
ドルコスト平均法とは、定期的に一定額を投資することで、株価が高い時は少なく、安い時は多く買うことができ、平均購入単価を抑える投資手法です。
株価の変動に一喜一憂せず、長期的に資産を積み上げられるため、投資初心者に特におすすめです。
SBI証券やマネックス証券では、ワン株の積立投資サービスを提供しています。
一度設定すれば自動的に買付が行われるため、忙しい方でも無理なく投資を続けられます。
ワン株投資で気をつけたい4つのこと
ワン株投資には多くのメリットがある一方で、いくつか注意すべき点もあります。
これらのデメリットを理解した上で、自分の投資スタイルに合っているか判断することが大切です。
ワン株投資では、取引金額が小さいため、手数料の影響を受けやすいという特徴があります。
例えば、楽天証券の「かぶミニ」ではスプレッド0.22%が実質的な手数料となるため、1万円の取引で22円のコストがかかります。
少額投資では、手数料が利益を圧迫する「手数料負け」のリスクがあります。特に短期売買を繰り返すと、手数料が積み重なって損失が膨らむ可能性があります。
ワン株投資は、短期売買よりも長期保有を前提とした投資スタイルに適しています。
手数料負けを避けるには、買付手数料が無料の証券会社を選ぶのが効果的です。
SBI証券やマネックス証券では、ワン株の買付手数料が無料となっているため、コストを抑えて投資できます。
多くのワン株サービスでは、リアルタイムでの取引ができず、1日に数回の約定タイミングが決まっています。
SBI証券の「S株」では、注文時間に応じて当日の後場始値、翌営業日の前場始値、後場始値のいずれかで約定します。
リアルタイム取引ができないため、株価が急変した時にすぐに売買できないというデメリットがあります。
特に、企業の決算発表や重要なニュースが出た直後など、株価が大きく動くタイミングでは、希望する価格で取引できない可能性があります。
楽天証券の「かぶミニ」は、ネット証券で初めてリアルタイム取引に対応しましたが、スプレッドが0.22%発生します。
リアルタイム取引を重視するか、手数料の安さを重視するか、自分の投資スタイルに合わせて証券会社を選びましょう。
株主優待は、多くの企業が100株以上の保有を条件としています。
そのため、ワン株では株主優待を受け取れないケースがほとんどです。
株主優待を目的に投資を考えている方は、この点に注意が必要です。
ただし、一部の企業では1株以上の保有で株主優待を提供しています。
こうした「端株優待」を実施している企業は限られていますが、上新電機(買物優待券)、マルハニチロ(自社製品詰め合わせ)、京セラ(自社製品)などが代表的な例です。
株主優待を重視する場合は、100株まで買い増すことを検討するのも一つの方法です。
ワン株で少しずつ買い増していき、最終的に100株に達すれば、単元株として株主優待の対象になります。
ワン株では、株主総会における議決権を行使できません。
議決権は、企業の経営方針や役員の選任などに関する重要事項を決定する権利ですが、単元株(100株以上)を保有している株主のみに与えられます。
配当金は1株から受け取れますが、議決権は単元株を保有しないと得られないため、企業経営に参加したい方には物足りなく感じるかもしれません。
ただし、投資初心者や少額投資を目的とする方にとっては、議決権の有無はそれほど重要ではないでしょう。
ワン株は、株主としての権利の一部が制限される代わりに、少額から投資できるというメリットを享受できるサービスだと理解しておくことが大切です。
ワン株におすすめの銘柄の選び方
ワン株投資で成功するには、銘柄選びが重要です。
投資の目的やリスク許容度に応じて、適切な銘柄を選ぶための5つの基準を解説します。
配当利回りは、株価に対する年間配当金の割合を示す指標です。
配当利回りが高い銘柄を選ぶことで、保有しているだけで定期的な収入を得られます。
一般的に、配当利回り3%以上が高配当株の目安とされています。
配当利回りの計算式は「年間配当金÷株価×100」です。
例えば、株価2,000円で年間配当金が80円の銘柄なら、配当利回りは4%となります。
ただし、配当利回りが極端に高い銘柄(7%以上など)は、株価が大きく下落している可能性があるため注意が必要です。
配当利回りだけでなく、配当の継続性も重要です。
連続増配を続けている企業や、配当性向(利益のうち配当に回す割合)が適正な企業を選ぶことで、安定した配当収入が期待できます。
三菱UFJフィナンシャル・グループ、KDDI、ソフトバンクなどが、高配当かつ安定配当の代表的な銘柄です。
業績が安定している企業は、景気変動の影響を受けにくく、株価の大幅な下落リスクが低い傾向があります。
特に、生活必需品や通信、金融など、景気に左右されにくい業種の企業は、長期保有に適しています。
業績の安定性を確認するには、過去数年間の売上高や営業利益の推移をチェックします。
売上高が右肩上がり、または横ばいで推移している企業は、安定した事業基盤を持っていると判断できます。
また、営業利益率が10%以上ある企業は、収益性が高く、競争力のあるビジネスモデルを持っている可能性が高いです。
企業の業績は、各社の決算短信や有価証券報告書で確認できます。
証券会社の銘柄分析ツールを活用すれば、過去の業績推移をグラフで視覚的に確認できるため、初心者でも判断しやすいでしょう。
複数の銘柄に投資する際は、業種(セクター)を分散させることが重要です。
同じ業種の銘柄ばかりに投資すると、その業種全体が不況に陥った時に、保有銘柄すべてが下落するリスクがあります。
例えば、金融株ばかりに投資していると、金利政策の変更や金融危機の影響を大きく受けてしまいます。
一方、金融、通信、製造業、小売業など、異なる業種に分散投資しておけば、一部の業種が不調でも他の業種がカバーしてくれる可能性が高まります。
景気の影響を受けやすい「景気敏感株」(自動車、機械、商社など)と、景気の影響を受けにくい「ディフェンシブ株」(食品、医薬品、通信など)をバランスよく組み合わせることで、リスクを効果的に分散できます。
銘柄の割安性や収益性を判断するには、PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)、ROE(自己資本利益率)といった財務指標をチェックします。
これらの指標を理解することで、より客観的に銘柄を評価できます。
PERは「株価÷1株あたり利益」で計算され、株価が利益の何倍で取引されているかを示します。
一般的に、PERが15倍以下なら割安、25倍以上なら割高と判断されます。
ただし、成長性の高い企業はPERが高くなる傾向があるため、業種平均と比較することが大切です。
PBRは「株価÷1株あたり純資産」で計算され、株価が企業の純資産の何倍で取引されているかを示します。
PBRが1倍を下回ると、理論上は企業を解散した時の清算価値よりも株価が安いことを意味し、割安と判断されます。
ROEは「当期純利益÷自己資本×100」で計算され、企業が株主資本をどれだけ効率的に活用して利益を生んでいるかを示します。
ROEが10%以上あれば優良企業の目安とされ、15%以上なら非常に高い収益性を持つ企業と評価できます。
財務指標や配当利回りも重要ですが、最終的には「自分が応援したい企業」を選ぶことも大切です。
普段使っている商品やサービスを提供している企業、社会貢献活動に積極的な企業など、共感できる企業に投資することで、長期保有のモチベーションが高まります。
自分がよく知っている企業なら、商品の人気動向や店舗の混雑状況など、身近な情報から業績を予測しやすいというメリットもあります。
例えば、よく利用するコンビニやファストフード店、愛用している家電メーカーなどの株を保有すれば、投資がより身近に感じられるでしょう。
ただし、感情だけで銘柄を選ぶのは危険です。応援したい企業を見つけたら、その企業の業績や財務状況もしっかり確認し、投資に値する企業かどうかを冷静に判断することが重要です。
高配当株のおすすめ銘柄7選
配当収入を重視する方におすすめの高配当株を7銘柄紹介します。
配当利回り3%以上の銘柄を中心に、業績の安定性や配当の継続性も考慮して選定しました。
※配当利回りと株価は2026年1月時点の参考値です。最新情報は各証券会社でご確認ください。
三菱UFJフィナンシャル・グループは、三菱UFJ銀行を中核とする国内最大級の金融グループです。
預金、融資、証券、資産運用など幅広い金融サービスを展開しており、安定した収益基盤を持っています。
配当利回りは約2.5%(2026年1月時点)で推移しており、安定配当株として人気があります。
金利上昇局面では銀行の利ざやが拡大するため、業績の改善が期待できます。
自己資本比率も高く、財務の健全性も優れています。
株価は約2,950円(2026年1月時点)で推移しており、1株から投資できます。
JT(日本たばこ産業)は、たばこ事業を主力とする企業です。
国内たばこ市場は縮小傾向にありますが、海外事業や加熱式たばこの販売が好調で、安定した収益を確保しています。
配当利回りは約4.0%(2026年1月時点)と高く、高配当株の代表格です。
配当性向は80%前後と高めですが、キャッシュフローが潤沢なため、配当の継続性は高いと評価されています。
ただし、たばこ規制の強化や健康志向の高まりなど、事業環境の変化には注意が必要です。
株価は約5,800円(2026年1月時点)で、1株から投資できます。
ソフトバンクは、国内大手の通信事業者です。
携帯電話サービスを中核に、インターネット回線、法人向けソリューションなど幅広い通信サービスを提供しています。
配当利回りは約4.0%(2026年1月時点)で、高配当株として魅力的です。
通信事業は景気の影響を受けにくく、安定したキャッシュフローを生み出すため、配当の継続性も高いと評価されています。
5G関連の設備投資が一巡すれば、さらなる増配も期待できます。
株価は約215円(2026年1月時点、2024年10月に1:10の株式分割実施)と手頃で、少額から投資できます。
KDDIは、auブランドで知られる通信大手企業です。
携帯電話事業に加え、光回線、電力・ガス、金融サービスなど、生活インフラ全般に事業を拡大しています。
配当利回りは約3.0%(2026年1月時点)で、連続増配も続けています。
通信事業の安定した収益に加え、新規事業からの収益も拡大しており、今後も増配が期待できます。
自己資本比率も高く、財務の健全性も優れています。
株価は約2,670円(2026年1月時点)で、1株から投資できます。
オリックスは、リース、不動産、金融、環境エネルギーなど多角的な事業を展開する総合金融サービス企業です。
景気敏感株ですが、事業の多角化によりリスク分散が図られています。
配当利回りは約2.6%(2026年1月時点)で、株主還元に積極的な企業として知られています。
自己株式取得も積極的に実施しており、総還元性向は100%を超えることもあります。
景気回復局面では業績の伸びが期待できるため、配当と値上がり益の両方を狙えます。
株価は約4,700円(2026年1月時点)で、1株から投資できます。
日本郵船は、海運大手企業です。
コンテナ船、自動車船、ドライバルク船など多様な船舶を運航し、世界中の物流を支えています。
海運市況に業績が左右されやすい特徴があります。
配当利回りは約4.4%(2026年1月時点)で推移しています。
海運市況が好調な時期には高配当が期待できますが、市況悪化時には減配のリスクもあります。
長期的には世界経済の成長に伴う物流需要の拡大が見込まれるため、タイミングを見て投資するのがおすすめです。
株価は約5,100円(2026年1月時点)で、1株から投資できます。
三井住友フィナンシャルグループは、三井住友銀行を中核とする大手金融グループです。
国内外で銀行業務、証券業務、リース業務など幅広い金融サービスを展開しています。
配当利回りは約3.6%(2026年1月時点)で、高配当株として人気があります。
金利上昇局面では業績の改善が期待でき、増配の可能性も高まります。
自己資本比率も高く、財務の健全性に優れています。
株価は約4,330円(2026年1月時点)で、1株から投資できます。
株主優待がもらえるおすすめ銘柄8選
株主優待を目的にワン株投資を始める方におすすめの銘柄を8つ紹介します。
これらの企業は、1株以上の保有で株主優待を受け取れる「端株優待」を実施しています。
【注意】株主優待の内容や条件は企業の判断で変更される可能性があります。投資前に必ず各企業の公式サイトで最新の株主優待情報をご確認ください。また、単元未満株(1株)で株主優待を受け取れる企業は限られています。
※株主優待の内容は変更される可能性があります。最新情報は各企業の公式サイトでご確認ください。
ワン株におすすめの証券会社3社
ワン株投資を始めるには、証券口座の開設が必要です。
手数料の安さ、取扱銘柄数、取引の利便性などを総合的に比較して、自分に合った証券会社を選びましょう。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約15,000,000口座 ※2025年11月25日時点(SBIネオモバイル証券など含む) |
| 取引手数料 | 【スタンダードプラン(1注文ごと)】 取引金額に関係なく0円【アクティブプラン(1日定額制)】 1日100万円以下の取引:0円※現物取引・信用取引・単元未満株(S株)もすべて対象です。 |
| NISA対応 | 〇※現物取引のみ |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(259銘柄)※2025年3月3日時点※現物取引のみ |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 外国株 / 投資信託(約1,329銘柄 ※2025年3月3日時点)※現物取引のみ |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年3月3日時点 |
| 外国株 | 9カ国/米国株式(5,000超銘柄)※現物取引のみ |
| 取引ツール(PC) | HYPER SBI 2 / HYPER SBI / SBI CFDトレーダー |
| スマホアプリ | SBI証券 株アプリ / 米国株アプリ / かんたん積立 / HYPER FX / HYPER 先物 / HYPER CFD |
| 提携銀行口座 | SBI新生銀行 / 住信SBIネット銀行 |
| ポイント投資・付与 | Pontaポイント / dポイント / Vポイント(クレカ積立)※現物取引のみ |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
SBI証券の「S株」は、買付手数料が無料で、取扱銘柄数が約4,000銘柄(東証上場銘柄のほぼ全て)と業界最多クラスです。
東証プライム・スタンダード・グロース市場のほぼ全銘柄を取引できるため、選択肢が非常に豊富です。
S株では、1日3回の約定タイミングがあり、当日の後場始値、翌営業日の前場始値・後場始値で約定します。
リアルタイム取引はできませんが、手数料無料で幅広い銘柄に投資できるのが最大の魅力です。
NISA口座にも対応しており、非課税で資産形成を進められます。
また、Vポイント、Pontaポイント、dポイントなど、複数のポイントサービスに対応しており、ポイントを使った投資も可能です。
口座開設数は約1,500万口座(2025年11月25日時点、SBIネオトレード証券・FOLIO含む)と国内最多で、初心者から上級者まで幅広く利用されています。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約13,000,000口座 ※2025年11月時点 |
| 取引手数料 | 【ゼロコース】 国内株式(現物・信用):0円 かぶミニ®(単元未満株):0円 投資信託:0円 ※ゼロコース選択時。 ※一部、スプレッドや信託財産留保額が発生する場合があります。 |
| NISA対応 | 〇(新NISA対応)※現物取引のみ |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 251銘柄 ※2025年2月28日時点 ※現物取引のみ |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株式 / 外国株式 / 投資信託(約1,345銘柄)※現物取引のみ |
| 投資信託 | 約2,550本 ※2025年4月24日時点 |
| 外国株 | 6カ国/米国株式(約4,500銘柄)※現物取引のみ |
| 取引ツール(PC) | マーケットスピード / マーケットスピード II / 楽天MT4 |
| スマホアプリ | iSPEED / iSPEED for iPad / iSPEED FX / iSPEED 先物 |
| 提携銀行口座 | 楽天銀行(マネーブリッジ) |
| ポイント投資・付与 | 楽天ポイント(投資信託 / 国内株式 / 米国株式<円貨決済>)※現物取引のみ |
| 口座開設スピード | 最短 翌営業日 |
楽天証券の「かぶミニ」は、ネット証券で初めてリアルタイム取引に対応した単元未満株サービスです。
市場が開いている時間帯(9時~15時)に、リアルタイムで売買できるため、株価の動きを見ながら取引したい方におすすめです。
売買手数料は無料ですが、スプレッド0.22%が実質的な手数料として発生します。
例えば、1万円分の株を買う場合、22円のコストがかかります。
リアルタイム取引の利便性を考えれば、許容範囲のコストと言えるでしょう。
取扱銘柄数は約2,100銘柄で、SBI証券よりは少ないものの、主要な銘柄はほぼカバーしています。
楽天ポイントを使った投資も可能で、普段から楽天サービスを利用している方には特に便利です。
NISA口座にも対応しており、非課税で資産形成を進められます。

| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 口座数 | 約2,700,000口座 ※2025年2月時点 |
| 取引手数料 | 【取引毎手数料コース】
|
| NISA対応 | 〇(日本株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料が無料)※現物取引のみ |
| つみたて投資枠取扱銘柄数 | 〇(銘柄数は公式サイトで確認)※現物取引のみ |
| 成長投資枠対象商品 | 国内株 / 米国株 / 中国株 / 投資信託(約1,750本以上)※現物取引のみ |
| 投資信託 | 約1,800本(購入時手数料すべて無料) |
| 外国株 | 2カ国/米国株:約5,000銘柄以上(2025年1月27日時点)※現物取引のみ |
| 取引ツール(PC) | マネックストレーダー / 銘柄スカウター |
| スマホアプリ | マネックス証券アプリ / 米国株アプリ / 投信アプリ |
| 提携銀行口座 | マネックス証券専用銀行口座(詳細は公式サイトで確認) |
| ポイント投資・付与 | マネックスポイント / dポイント(投資信託の積立に利用可能)※現物取引のみ |
| 口座開設スピード | オンライン申込で最短翌営業日 |
マネックス証券の「ワン株」は、買付手数料が無料で、売却時のみ約定代金の0.55%(最低52円)の手数料がかかります。
NISA口座なら売却手数料もキャッシュバックされるため、実質無料で取引できます。
ワン株の特徴は、貸株サービスに対応している点です。
保有している株を証券会社に貸し出すことで、貸株金利を受け取れます。
配当金と貸株金利の両方を得られるため、効率的に資産を増やせます。
取扱銘柄数は主要銘柄をカバーしています。詳細は公式サイトでご確認ください。
また、マネックスポイントやdポイントを使った投資も可能です。
口座開設数は約282.5万口座(2025年12月時点)で、使いやすいツールと充実したサポート体制が評価されています。
| 順位 | 証券会社 | 特徴 | 手数料 | 口座開設 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | SBI証券 おすすめ |
|
0円 | 口座開設 |
| 2 | 楽天証券 |
|
0円 | 詳細を見る |
| 3 | マネックス証券 |
|
0円 | 詳細を見る |
PR | 情報は2026年3月時点
ワン株(単元未満株)は、1株数百円から有名企業の株主になれる画期的なサービスです。
少額から投資を始められるため、投資初心者でも気軽にチャレンジできます。
配当金も1株から受け取れるため、着実に資産を増やせます。
銘柄選びでは、配当利回り、業績の安定性、セクター分散、財務指標などを総合的に判断することが大切です。
高配当株、株主優待株、成長株の中から、自分の投資目的に合った銘柄を選びましょう。
SBI証券、楽天証券、マネックス証券なら、買付手数料無料で始められるため、コストを抑えて投資できます。
ワン株投資は、長期保有を前提とした投資スタイルに適しています。
短期売買を繰り返すと手数料がかさむため、じっくりと資産を育てる気持ちで取り組みましょう。
NISA口座を活用すれば、配当金や売却益が非課税になるため、効率的に資産形成を進められます。
なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。
本記事の情報は2026年1月時点のものです。特に以下の情報は変動する可能性がありますので、最新情報は各証券会社の公式サイトでご確認ください。
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