会社設立のミチシルベ

「VTIって聞いたことあるけど、どこで買えばいいの？」「ネット証券によって手数料や使い勝手が違うって本当？」米国株投資に興味を持ち始めた方なら、一度はこんな疑問を抱いたことがあるのではないでしょうか。

VTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）は、米国株式市場のほぼ全体に投資できる人気のETFです。約3,500銘柄に分散投資でき、経費率はわずか0.03%という驚異的な低コストが魅力となっています。

しかし、いざ投資を始めようとすると「どのネット証券を選べばいいのか」「手数料や為替コストはどう違うのか」「新NISAでも買えるのか」といった実務的な壁にぶつかる方も多いはずです。

本記事では、VTIの基本から各ネット証券の手数料比較、新NISAでの活用法まで、2025年最新の情報に基づいて徹底解説します。この記事を読めば、自分に合った証券会社を選び、効率的にVTI投資を始められるようになります。

そもそもVTIって何？米国ETFの基本をわかりやすく解説

VTI投資を始める前に、まずはこのETFがどのような商品なのかを押さえておきましょう。運用会社や連動する指数、構成銘柄を理解することで、なぜVTIが多くの投資家から支持されているのかが見えてきます。

VTIは米国株式市場をまるごと買えるETFのこと

VTI（Vanguard Total Stock Market ETF）は、米国の株式市場全体に投資できるETF（上場投資信託）です。大型株から中型株、小型株、さらには超小型株まで、米国に上場するほぼ全ての企業の株式を保有しています。

S&P500が米国の大型株500社に投資するのに対し、VTIは約3,500銘柄をカバーしています。これにより、将来のAppleやAmazonになり得る成長企業も、その初期段階から自動的にポートフォリオに組み込まれる仕組みです。

1株あたりの価格は2025年5月時点で約280ドル（約4万円前後）となっています。ネット証券によっては1株単位での購入となるため、まとまった資金が必要になる点は覚えておきましょう。

経費率は年間0.03%と、ETFの中でも最安水準です。100万円投資しても年間の運用コストはわずか300円程度に収まります。この低コストこそが、VTIが長期投資家から絶大な支持を集める最大の理由です。

運用会社バンガード社ってどんな会社？

VTIを運用するバンガード社は、世界最大級の資産運用会社です。1975年に設立され、インデックスファンドの生みの親として知られています。

バンガード社の特徴は、その独自の企業構造にあります。投資家がファンドを保有し、そのファンドがバンガード社を所有するという相互所有型の仕組みを採用しています。つまり、ファンドの投資家がそのまま会社のオーナーになるのです。

この構造により、バンガード社は外部株主への利益還元を考える必要がありません。コスト削減の恩恵は全て投資家に還元され、結果として業界最安水準の経費率を実現しています。

運用資産残高は8兆ドル（約1,200兆円）を超え、世界中の投資家から信頼を集めています。VTIは同社の看板商品であり、純資産総額は4,000億ドル以上と圧倒的な規模を誇ります。

連動指数「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」の仕組み

VTIは「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」という指数に連動しています。CRSPはシカゴ大学が運営する研究機関で、学術的な信頼性の高いインデックスを提供しています。

この指数は、米国株式市場の投資可能な銘柄のほぼ100%をカバーしています。時価総額加重平均方式を採用しており、企業の規模が大きいほどポートフォリオに占める比率が高くなります。

S&P500との違いは、採用銘柄の選定方法にあります。S&P500は委員会が銘柄を選定しますが、CRSPインデックスは一定の流動性基準を満たす銘柄を自動的に組み入れます。人為的な判断が介在しない分、より純粋な市場全体の動きを反映します。

銘柄の入れ替えは四半期ごとに行われ、上場廃止や新規上場に応じて自動的に調整されます。投資家は何もしなくても、常に米国株式市場全体に投資し続けられる仕組みになっています。

（出典：証券取引所の役割 – なるほど！東証経済教室（JPX））

VTIの構成銘柄とセクター比率をチェック

VTIがどのような企業で構成されているか把握することは、投資判断において重要です。約3,500銘柄を保有していますが、時価総額加重平均のため、上位銘柄への集中度合いも無視できません。

上位10銘柄にはあのハイテク企業がズラリ

VTIの上位10銘柄は、Apple、Microsoft、NVIDIA、Amazon、Alphabet（Google）といった誰もが知るハイテク大企業で占められています。これら上位10銘柄だけでポートフォリオ全体の約35%を占めています。

特にAI関連の恩恵を受けるNVIDIAやMicrosoftの比率は近年急上昇しており、2024年から2025年にかけてのパフォーマンスを大きく押し上げました。

セクター別の内訳はどうなってる？

セクター別では、情報技術が約38%と最大の比率を占めています。次いで一般消費財が約14%、金融が約11%、ヘルスケアが約9%と続きます。

エネルギーや公益事業といったセクターの比率は相対的に低くなっています。これは米国経済がテクノロジー主導で成長していることを反映した結果です。

ネット証券でVTIに投資するメリット5つ

VTIが多くの投資家から支持される理由は明確です。分散投資、低コスト、配当金、成長性、そしてネット証券の手数料優遇と、長期の資産形成に必要な要素が揃っています。

約4,000銘柄に分散投資できるから安心感がある

VTIを1株購入するだけで、約3,500社の株式に同時に投資できます。これは個別株投資では到底実現できない分散効果です。

特定の企業が業績悪化や不祥事で株価を大きく下げても、ポートフォリオ全体への影響は限定的です。例えば、上位銘柄のAppleが10%下落しても、VTI全体への影響は1%未満に抑えられます。

大型株だけでなく中小型株も含んでいるため、次世代の成長企業を取り逃すリスクも軽減されます。今日の無名企業が10年後の主力銘柄になる可能性を自然にカバーできるのです。

分散投資の効果は長期になるほど発揮されます。一時的な相場の乱高下に動じることなく、米国経済全体の成長を享受できる点が最大の魅力といえます。

経費率0.03%！運用コストが驚くほど低い

VTIの経費率は年間0.03%という驚異的な水準です。これはETFや投資信託の中でも最低クラスであり、長期投資において大きなアドバンテージとなります。

経費率0.03%とは、100万円投資した場合に年間300円のコストしかかからないということです。一般的なアクティブファンドの経費率が1〜2%であることを考えると、その差は歴然としています。

20年、30年という長期で見ると、この経費率の差はリターンに大きく影響します。経費率1%の差は、30年間で資産の約25%の差になるとも言われています。

バンガード社の相互所有型構造により、他社では真似できない低コストが実現されています。長期投資家にとって、これ以上のコスト効率の良い選択肢を見つけるのは困難です。

年4回の分配金がもらえるのも嬉しいポイント

VTIは年4回（3月、6月、9月、12月）配当金を支払います。2024年の分配金利回りは約1.3〜1.5%程度で推移しています。

配当金は米ドルで支払われ、証券口座に自動的に入金されます。受け取った配当金を再投資することで、複利効果をさらに高めることも可能です。

高配当銘柄に比べると利回りは控えめですが、そのぶん株価の値上がり益（キャピタルゲイン）が期待できます。配当と値上がりの両方からリターンを得られるバランスの良さが特徴です。

FIRE（経済的自立・早期退職）を目指す方にとって、定期的な配当収入は生活費の一部を賄う手段となります。資産形成期は再投資、リタイア後は配当受け取りと、ライフステージに応じた活用ができます。

米国経済の成長をダイレクトに取り込める

米国は世界最大の経済大国であり、過去100年以上にわたり株式市場は右肩上がりの成長を続けてきました。VTIはその成長をまるごと取り込める投資手段です。

AIやクラウドコンピューティング、バイオテクノロジーなど、最先端のイノベーションは米国企業が主導しています。これらの成長セクターへの投資が自動的に組み込まれるのがVTIの強みです。

米国は先進国の中で人口増加が続く数少ない国の一つです。労働力の増加と消費の拡大は、長期的な経済成長の原動力となります。

過去のデータを見ると、VTIの長期リターンは年率7〜10%程度で推移してきました。短期的な変動はありますが、長期で保有し続ければ、その成長の恩恵を享受できる可能性が高いといえます。

ネット証券なら手数料無料で買付できる

2025年現在、主要ネット証券ではVTIの買付手数料が無料化されています。SBI証券、楽天証券、マネックス証券のいずれでも、手数料を気にせずVTIを購入できます。

かつては米国ETFの購入には片道0.495%の手数料がかかり、少額投資には不向きでした。しかし各社の競争により、現在は手数料無料が標準となっています。

為替手数料も大幅に引き下げられています。SBI証券では米ドル/円のリアルタイム為替手数料が0銭となり、ドル転コストがほぼゼロになりました。

これらの手数料無料化により、少額からでもコストを気にせずVTI投資を始められるようになりました。毎月1株ずつ積み立てるような投資スタイルも現実的な選択肢となっています。

知っておきたい！VTI投資のデメリットと注意点

VTIは優れた投資商品ですが、万能ではありません。最低投資額の壁、為替リスク、米国集中のリスク、そして税金の問題を事前に理解しておくことで、後悔のない投資判断ができます。

最低投資額が約3〜4万円かかるのはネック

VTIは1株単位での購入が基本となります。2025年5月時点の株価は約280ドル（約4万円前後）で、少額から始めたい方にはハードルが高く感じられるかもしれません。

投資信託なら100円から積み立てられることを考えると、この最低投資額は大きなデメリットです。毎月の投資予算が2〜3万円という方は、ETFではなく投資信託を検討する価値があります。

ただし、一部のネット証券では米国株の定期買付サービスで金額指定購入に対応しています。SBI証券や楽天証券では、1株未満の端株を組み合わせた金額指定での定期買付が可能です。

まとまった資金がある方や、ボーナス時にまとめて購入する方にとっては、1株単位の制約はそれほど大きな問題にはなりません。

為替の影響を受けるって本当？円安・円高の仕組み

VTIは米ドル建ての資産です。そのため、ドル円の為替レートによって、円換算した資産価値が変動します。

円安（1ドル=150円→160円）になれば、ドル建ての資産を円に換算した際に価値が上昇します。逆に円高（1ドル=150円→140円）になれば、円換算での資産価値は目減りします。

2022年から2024年にかけての急激な円安局面では、VTIのドル建てリターン以上に円換算リターンが膨らみました。為替がプラスに働いた好例です。

ただし、為替は予測が難しく、長期的には購買力平価に収束するという見方もあります。日本円だけで資産を持つことも「円集中リスク」であり、ドル資産を持つことはむしろリスク分散になるという考え方もあります。

米国一国に集中するリスクも忘れずに

VTIは米国株式市場全体に投資できますが、あくまで「米国一国」への集中投資です。米国経済が長期低迷するリスクはゼロではありません。

過去20年間は米国株式市場が世界をリードしてきましたが、それ以前は日本や欧州が優位だった時期もあります。米国一強の時代が永続する保証はどこにもありません。

米中対立の激化、地政学リスク、財政赤字の拡大など、米国経済の懸念材料も存在します。これらのリスクを軽視するのは危険です。

リスク分散を重視するなら、全世界株式（VTやオルカン）との併用を検討する価値があります。米国60%、その他の先進国・新興国40%という配分で、カントリーリスクを分散できます。

二重課税の問題と外国税額控除の手間

VTIから受け取る配当金には、米国と日本の両方で税金がかかります。これが「二重課税」問題であり、VTI投資における最大の税務上の懸念点です。

二重課税ってそもそも何？具体的な計算例

VTIの配当金は、まず米国で10%が源泉徴収されます。その残りに対して、日本で約20.315%の税金がかかります。

例えば100ドルの配当金を受け取った場合、米国で10ドルが引かれて90ドルになります。この90ドルに日本の税金がかかり、約18ドルが引かれます。手取りは約72ドルとなり、実質的な税負担率は約28%です。

国内株式の配当金にかかる税率が約20%であることを考えると、VTIの配当金は約8%分余計に課税されていることになります。

外国税額控除を受けるには確定申告が必要

二重課税を解消するには「外国税額控除」を利用します。確定申告を行うことで、米国で支払った10%分を日本の所得税から控除できます。

ただし、控除には上限があり、その年の所得税額によっては全額取り戻せない場合もあります。また、確定申告の手間が毎年発生する点も考慮が必要です。

この手間を避けたい場合は、投資信託（楽天VTIなど）を選ぶ方法があります。2020年以降、国内籍の投資信託では二重課税調整が自動的に行われるようになりました。

（出典：No.1476　特定口座制度 – 国税庁）

ネット証券でVTIを買う方法｜初心者でも簡単3ステップ

VTIの購入手続きは、実は思ったほど複雑ではありません。口座開設、入金・両替、注文という3つのステップを踏めば、誰でもVTIを購入できます。

ステップ1：ネット証券で口座を開設しよう

まずはネット証券で総合口座と外国株式口座を開設します。本人確認書類（マイナンバーカードや運転免許証）があれば、オンラインで完結できます。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券のいずれも、口座開設は無料で、維持費もかかりません。申込から最短で翌営業日には取引を開始できます。

新NISAでVTIを購入したい場合は、NISA口座も同時に申し込みましょう。NISA口座は1人1つしか開設できないため、どの証券会社で開設するかは慎重に選んでください。

口座開設時に「特定口座（源泉徴収あり）」を選択しておくと、確定申告の手間が省けます。初心者の方は特にこの設定をおすすめします。

ステップ2：円をドルに両替して入金

口座開設が完了したら、投資資金を入金します。VTIは米ドル建てのETFなので、円をドルに両替する必要があります。

多くのネット証券では、円のまま米国株を購入する「円貨決済」にも対応しています。この場合、購入時に自動的にドル転されます。

SBI証券では為替手数料が0銭のため、円貨決済でもドル決済でもコストは変わりません。楽天証券やマネックス証券では為替手数料がかかる場合があるため、各社の最新の条件を確認しましょう。

ドル資金を保有しておけば、好きなタイミングでVTIを購入できます。為替が有利な時にまとめてドル転しておくという戦略も取れます。

ステップ3：VTIを検索して注文を出す

入金が完了したら、いよいよVTIを購入します。証券会社の取引画面で「VTI」と検索すれば、すぐに銘柄が表示されます。

注文方法は「成行注文」と「指値注文」の2種類があります。成行注文はその時点の市場価格で即座に約定し、指値注文は指定した価格になった時に約定します。

初心者の方は成行注文で問題ありません。VTIは流動性が非常に高いため、成行注文でも希望価格から大きく乖離することはほとんどありません。

米国株式市場の取引時間は日本時間の23時30分〜翌6時（夏時間は22時30分〜翌5時）です。この時間帯に注文を出せばリアルタイムで約定します。それ以外の時間は予約注文となります。

定期買付サービスを使えばほったらかし投資もできる

毎回手動で注文するのが面倒な方は、定期買付サービスの活用がおすすめです。設定した日付や曜日に自動的にVTIを購入してくれます。

SBI証券の「米国株式・ETF定期買付サービス」では、毎月の日付指定や毎週の曜日指定、ボーナス月の増額設定などが可能です。一度設定すれば、あとは自動で積立が続きます。

楽天証券やマネックス証券でも同様のサービスを提供しています。為替の自動積立と組み合わせれば、完全に手放しでVTI投資を継続できます。

感情を排した機械的な積立は、相場の乱高下に動じず長期投資を継続するコツです。投資のタイミングを考える必要がなくなり、時間の節約にもなります。

（出典：金融商品取引法について – 金融庁）

VTI投資におすすめのネット証券5選

VTI投資に適したネット証券を5社厳選して紹介します。手数料、為替コスト、ポイント還元、使いやすさなど、各社の特徴を詳しく見ていきましょう。

SBI証券｜為替手数料0銭で総合力トップクラス

SBI証券は口座数1,400万を超える国内最大級のネット証券です。VTI投資においては、為替手数料0銭という圧倒的なコスト競争力を持っています。

SBI証券の手数料体系をくわしく解説

米国株式・ETFの売買手数料は約定代金の0.495%（税込）ですが、VTIは「SBI ETFセレクション」の対象銘柄であり、買付手数料が無料です。売却時も0.495%の手数料がかかりますが、長期保有を前提とするなら負担は限定的です。

NISA口座での米国ETF買付手数料も無料となっており、非課税メリットを最大限に活かせます。為替手数料0銭と合わせると、購入時のコストはほぼゼロです。

米国株定期買付やポイント還元が充実

「米国株式・ETF定期買付サービス」は、日付・曜日・ボーナス月の設定に対応しています。金額指定での買付も可能で、端株を組み合わせた積立投資ができます。

投信マイレージではVポイント、Pontaポイント、dポイントなど多様なポイントが貯まります。貯まったポイントで投資信託を購入することも可能です。クレカ積立（三井住友カード）では最大4%のポイント還元を受けられます。

楽天証券｜楽天ポイントが貯まる＆使える

楽天証券は1,200万口座を超えるネット証券大手です。楽天経済圏との連携が最大の強みで、楽天ポイントを使った投資ができます。

楽天証券の手数料と為替コストは？

米国株式の売買手数料は約定代金の0.495%（税込）ですが、VTIを含む主要米国ETF15銘柄は買付手数料無料です。VOO、QQQ、SPYDなども無料対象に含まれています。

為替手数料はリアルタイム取引で片道0銭となっています。SBI証券と同水準のコスト競争力を持っており、為替コストを気にせず投資できます。

iSPEEDアプリの使いやすさが初心者に人気

楽天証券のスマホアプリ「iSPEED」は、直感的な操作性で初心者にも使いやすいと評判です。米国株の注文もスマホから簡単に行えます。

楽天カードでの投信積立でポイントが貯まり、そのポイントで投資信託を購入できる「ポイント投資」も人気です。楽天市場や楽天モバイルなど、楽天経済圏のサービスを利用している方には特におすすめです。

マネックス証券｜買付時の為替手数料0銭が魅力

マネックス証券は、ネット証券黎明期から米国株投資に注力してきた老舗です。米国株の取扱銘柄数や分析ツールの充実度では業界トップクラスを誇ります。

マネックス証券の手数料をチェック

米国株式の売買手数料は約定代金の0.495%（税込・上限22ドル）です。NISA口座での米国株売買手数料は実質無料（キャッシュバック）となっています。

買付時の為替手数料0銭は長期にわたり継続しており、マネックス証券の大きな強みです。売却時は25銭の手数料がかかりますが、長期保有前提なら入り口のコストゼロは複利効果に大きく寄与します。

銘柄スカウターで個別銘柄分析もできる

マネックス証券の「銘柄スカウター」は、米国企業の業績や財務データを詳細に分析できるツールです。VTIの構成銘柄であるAppleやNVIDIAなどの分析にも活用できます。

VTIをコアにしつつ、個別株やセクターETFでサテライト投資を行いたい方には、この分析ツールが役立ちます。中上級者向けの機能が充実している点がマネックス証券の特徴です。

松井証券｜シンプルな画面で迷わず操作できる

松井証券は100年以上の歴史を持つ老舗証券会社です。ネット証券としても早くからサービスを展開し、シンプルで分かりやすい取引画面に定評があります。

米国株式の取扱いを開始しており、VTIも購入可能です。国内株式では1日50万円までの取引手数料が無料という独自のサービスを提供しています。

取引画面のシンプルさを重視する方、電話サポートを重視する方には向いています。ただし、米国株のサービスはSBI証券や楽天証券ほど充実していないため、VTI投資メインなら他社も検討してみてください。

松井証券アプリは初心者でも迷わず操作できる設計になっており、投資を始めたばかりの方でも安心して使えます。

moomoo証券｜高機能チャートと学習コンテンツが充実

moomoo証券は、高機能なチャートツールと投資家コミュニティが特徴のネット証券です。2022年に日本でサービスを開始し、急速にユーザー数を伸ばしています。

国内株式の売買手数料は無料で、NISAでの売買手数料も無料です。moomooアプリは板情報やテクニカルチャート、描画機能が非常に充実しており、本格的な分析が可能です。

投資家同士が情報交換できるコミュニティ機能や、初心者向けの学習コンテンツも魅力です。投資の勉強をしながら実践したい方に適しています。

ただし、日本向けのサービスはまだ発展途上の部分もあり、大手ネット証券ほどの実績やサポート体制は整っていません。メイン口座として使うか、サブ口座として使うか、検討が必要です。

ネット証券5社を徹底比較！VTI投資に最適なのはどこ？

ここまで紹介した5社のネット証券を、VTI投資に関連する項目で横並び比較します。手数料、為替コスト、サービスの観点から、最適な証券会社を見つけましょう。

売買手数料を比較｜無料で買えるのはこの証券会社

VTIの買付手数料は、SBI証券、楽天証券、マネックス証券のいずれでも無料です。主要3社は横並びの状況となっています。

売却時の手数料は各社とも約定代金の0.495%（上限22ドル）がかかります。長期保有を前提とするなら、売却手数料の負担は限定的ですが、頻繁に売買する方は注意が必要です。

NISA口座での取引は各社とも手数料が優遇されています。SBI証券と楽天証券は買付・売却ともに無料、マネックス証券は実質無料（キャッシュバック）です。

松井証券とmoomoo証券も米国株に対応していますが、VTI投資においては大手3社ほどの優遇措置がない場合があります。各社の最新の手数料体系を確認してください。

為替手数料を比較｜実は差がつくポイント

為替手数料は見落としがちですが、VTI投資では大きな差がつくポイントです。購入時・売却時の両方で発生するため、長期的には無視できないコストになります。

SBI証券は米ドル/円のリアルタイム為替手数料を0銭としています。往復のコストがゼロになるため、為替コストを最も抑えられる証券会社です。

楽天証券もリアルタイム取引で為替手数料0銭を実現しています。SBI証券と同水準のコスト競争力を持っています。

マネックス証券は買付時のみ為替手数料0銭、売却時は25銭となっています。長期保有を前提とするなら、入り口のコストゼロは大きなメリットです。

定期買付やポイント還元を比較

定期買付サービスは3社とも対応しています。日付指定、曜日指定、金額指定など、細かな設定に対応しており、ほったらかし投資が可能です。

ポイント還元で強いのは楽天証券です。楽天カードでの投信積立でポイントが貯まり、貯まったポイントで投資もできます。楽天経済圏ユーザーには圧倒的な優位性があります。

SBI証券はVポイント、Pontaポイント、dポイントなど複数のポイントに対応しており、柔軟性があります。クレカ積立の還元率は最大4%と業界最高水準です。

マネックス証券はポイント還元ではやや見劣りしますが、米国株の分析ツールや注文機能（逆指値、トレーリングストップなど）が充実しており、中上級者向けの機能が光ります。

結論：タイプ別おすすめ証券会社はこれ！

コスト重視で総合力を求めるなら「SBI証券」がおすすめです。為替手数料0銭、買付手数料無料、豊富な商品ラインナップと、死角がありません。とにかくコストを抑えてVTI投資を始めたい方に最適です。

楽天経済圏ユーザーなら「楽天証券」一択です。ポイント連携、使いやすいアプリ、為替手数料0銭と、楽天ユーザーには圧倒的なメリットがあります。

米国株投資を本格的に深めたいなら「マネックス証券」が向いています。分析ツールの充実度は業界随一で、VTIだけでなく個別株投資にも挑戦したい方に適しています。

初心者でシンプルさを重視するなら「松井証券」、最新の高機能ツールと学習環境を求めるなら「moomoo証券」も選択肢に入ります。

新NISAでVTIに投資する方法｜つみたて投資枠と成長投資枠の違い

2024年から始まった新NISAは、年間360万円まで非課税で投資できる制度です。VTI投資においても活用したい制度ですが、つみたて投資枠と成長投資枠で取り扱いが異なります。

成長投資枠ならVTI（ETF）を直接買える

新NISAの成長投資枠（年間240万円）では、VTI（ETF）を直接購入できます。米国市場に上場するETFとして、成長投資枠の対象商品に含まれています。

成長投資枠のメリットは、まとまった金額を一括投資できる点です。ボーナス時に100万円分のVTIを購入するといった使い方が可能です。

ただし、成長投資枠でVTI（ETF）を購入する場合、配当金にかかる米国税10%は免除されません。NISAは日本の税金を非課税にする制度であり、米国での課税は引き続き発生します。

VTIの配当利回りは1.3〜1.5%程度のため、この10%の課税が気になる方は、投資信託を選ぶ方法もあります。

つみたて投資枠では投資信託経由で投資しよう

新NISAのつみたて投資枠（年間120万円）では、VTI（ETF）を直接購入することはできません。つみたて投資枠の対象は金融庁が定めた基準を満たす投資信託に限られています。

VTIに投資したい場合は、VTIに投資する投資信託を活用します。代表的な商品として「楽天・全米株式インデックス・ファンド」と「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」があります。

投資信託のメリットは、100円から積み立てられる点と、配当金が自動的に再投資される点です。ドルコスト平均法を実践しやすく、複利効果を最大限に活かせます。

楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天VTI）とは

楽天・全米株式インデックス・ファンドは、通称「楽天VTI」と呼ばれる投資信託です。実質的にVTI（ETF）に投資することで、米国株式市場全体のリターンを目指します。

信託報酬は年0.162%程度で、VTI（ETF）の経費率0.03%より高くなっています。ただし、為替手数料や売買手数料、配当再投資の手間を考慮すると、実質的なコスト差は縮まります。

楽天証券はもちろん、SBI証券やマネックス証券でも購入可能です。つみたて投資枠の対象商品であり、毎月コツコツ積み立てるのに適しています。

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドとは

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、SBIアセットマネジメントが運用する投資信託です。楽天VTIと同様にVTI（ETF）を通じて米国株式市場全体に投資します。

信託報酬は年0.0938%程度で、楽天VTIよりも低コストです。コスト重視の投資家には魅力的な選択肢となっています。

SBI証券のNISA口座で投信積立を行うなら、まず検討したい商品の一つです。楽天証券やマネックス証券でも取り扱いがあります。

NISAでも米国の税金10%は引かれるって知ってた？

NISA口座でVTI（ETF）を保有すると、配当金にかかる日本の税金（約20%）は非課税になります。しかし、米国での源泉徴収（10%）は引き続き発生します。

NISAで日本側の税金がゼロになっている場合、「二重課税」の状態ではないため、外国税額控除を受けることができません。この10%は取り戻す方法がないのです。

これがNISAでVTI（ETF）を保有する際の「隠れたコスト」となります。年間の配当金が10万円なら、1万円が米国に源泉徴収されることになります。

この10%を気にするなら、投資信託（楽天VTIなど）を選ぶ方法があります。投資信託は配当金をファンド内で再投資するため、配当時点での米国課税を回避しやすい構造になっています。

（出典：NISAを知る – NISA特設ウェブサイト（金融庁））

VTIはETFと投資信託どっちで買うべき？それぞれの特徴

VTIへの投資手段は大きく分けて「ETF（本家VTI）」と「投資信託（楽天VTIなど）」の2つがあります。それぞれの特徴を理解して、自分に合った方法を選びましょう。

ETF（本家VTI）のメリット｜低コストとリアルタイム取引

ETFの最大のメリットは経費率の低さです。VTIの経費率は年0.03%で、投資信託（0.09〜0.16%程度）と比べて圧倒的に低コストです。

100万円を30年間運用した場合、経費率0.03%と0.16%では約4万円の差が生じます。長期投資では小さなコスト差が大きな結果の違いを生みます。

ETFは市場が開いている時間帯ならリアルタイムで売買できます。相場急落時に安値で拾いたい、急騰時に利益確定したいといった機動的な取引が可能です。

配当金を現金で受け取れる点も、キャッシュフローを重視する投資家には魅力です。受け取った配当金の使い道を自分で決められます。

ETFのデメリット｜分配金再投資と最低投資額の壁

ETFの配当金を再投資するには、手動で購入注文を出す必要があります。自動で再投資される仕組みがないため、手間がかかります。

配当を受け取るたびに日米両国で課税され、再投資に回せる金額が減少します。特定口座では約28%、NISA口座でも10%が税金で失われます。

1株単位での購入となるため、最低投資額が約4万円かかります。毎月1万円ずつ積み立てたいという方には使いにくい面があります。

為替取引や確定申告（外国税額控除を受ける場合）など、投資信託に比べて手間がかかる点も考慮が必要です。

投資信託のメリット｜100円から始められて手間いらず

投資信託は100円から購入可能で、少額から始められます。毎月の投資予算が少ない方でも、ドルコスト平均法を実践できます。

配当金はファンド内で自動的に再投資されます。課税前の金額で再投資されるため、複利効果を最大限に発揮できます。

円で購入し円で売却するため、為替取引の手間がありません。為替のタイミングを考える必要がなく、投資をシンプルに継続できます。

2020年以降の税制改正により、投資信託では二重課税調整が自動的に行われます。確定申告をしなくても、税務面で不利になることがありません。

投資信託のデメリット｜信託報酬がやや高め

投資信託の信託報酬は、ETFの経費率より高くなります。楽天VTIは年0.162%、SBI・V・全米株式は年0.0938%で、本家VTI（0.03%）との差があります。

ただし、この差はETF購入時にかかる為替スプレッドや、配当再投資時の課税ロス、確定申告の手間を考慮すると、実質的には縮小します。

投資信託はリアルタイムでの売買ができません。注文から約定まで数日かかるため、相場の急変時に機動的な対応がしにくい面があります。

純資産額が小さいファンドでは、繰上償還（運用終了）のリスクがあります。楽天VTIやSBI・V・全米株式は純資産額が大きく、この心配は不要です。

結局どっちがいい？投資スタイル別の選び方

手間をかけずに長期積立をしたいなら「投資信託」がおすすめです。100円から始められ、配当再投資も自動、確定申告も不要と、完全にほったらかしで運用できます。

特に新NISAのつみたて投資枠を活用するなら、投資信託一択です。楽天VTIやSBI・V・全米株式を毎月コツコツ積み立てましょう。

コストを極限まで抑えたい、配当金を現金で受け取りたいなら「ETF」が適しています。SBI証券の為替手数料0銭を活用すれば、実質コストを最小化できます。

まとまった資金（100万円以上）を一括投資する場合や、FIRE後に配当金で生活費を賄いたい場合は、ETFのメリットが活きてきます。

VTIとVOO・QQQ・オルカンの違いを比較してみた

VTI以外にも人気の米国株ETFや全世界株式ファンドがあります。それぞれの特徴を理解して、自分に合った商品を選びましょう。

VTIとVOOの違い｜どっちを選ぶべき？

VTIとVOOは非常によく似たETFですが、投資対象に違いがあります。投資家の間で「どちらを選ぶべきか」は永遠のテーマとなっています。

VOO（S&P500）は大型株500社に集中投資

VOO（Vanguard S&P 500 ETF）は、S&P500指数に連動するETFです。米国を代表する大型株500社に投資し、経費率は0.03%とVTIと同水準です。

S&P500は時価総額、流動性、収益性などの基準を満たす銘柄を委員会が選定します。いわば「米国のトップ企業500社」に絞った投資といえます。

VTIが約3,500銘柄に投資するのに対し、VOOは500銘柄に集中しています。その分、小型株や新興企業への投資は含まれません。

リターンの差はどれくらい？過去実績を比較

VTIとVOOの過去10年間のリターンは、ほぼ同じ水準で推移しています。両者の相関係数は0.99以上と極めて高く、実質的な差はわずかです。

大型株が市場を牽引する局面ではVOOがやや優位、小型株が活躍する局面ではVTIがやや優位になります。ただし、長期で見るとその差は誤差の範囲です。

どちらを選んでも資産形成の結果に大きな差は生じません。「米国大型株に集中したい」ならVOO、「米国市場全体をカバーしたい」ならVTIという選び方で問題ありません。

VTIとQQQの違い｜ハイテク集中か分散か

QQQ（Invesco QQQ Trust）は、NASDAQ100指数に連動するETFです。Apple、Microsoft、NVIDIA、Amazonなどのハイテク大企業が上位を占めています。

QQQはNASDAQ市場に上場する非金融大型株100社に投資するため、情報技術セクターへの集中度が非常に高くなっています。VTIに比べてハイリスク・ハイリターンの性格を持ちます。

2023年から2024年にかけてのAIブームでは、QQQがVTIを大きくアウトパフォームしました。しかし、2022年のような金利上昇局面では、QQQの下落率はVTIを上回りました。

ハイテク企業の成長を信じるならQQQ、市場全体への分散を重視するならVTIという選択になります。両方を組み合わせる戦略も有効です。

VTIとVT（全世界株式）の違い｜米国一点集中を避けたいなら

VT（Vanguard Total World Stock ETF）は、米国だけでなく全世界の株式市場に投資するETFです。先進国・新興国あわせて約50カ国、9,000銘柄以上を保有しています。

VTIが米国100%なのに対し、VTは米国約60%、その他の先進国約30%、新興国約10%という構成です。米国一強が崩れるリスクへの備えになります。

「オルカン」の愛称で知られる「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」も同様のコンセプトです。投資信託として、100円から購入できる手軽さがあります。

過去20年間は米国株式がリードしてきましたが、歴史的には欧州や新興国が優位だった時期もあります。「米国だけで大丈夫？」と不安な方は、VTやオルカンでの分散を検討してください。

VTIの株価推移と配当利回り｜今後の見通しは？

VTIの過去のパフォーマンスと配当実績を確認し、今後の見通しを考えてみましょう。投資判断の参考になる情報をまとめました。

過去10年の株価推移をチャートでチェック

VTIの株価は過去10年間で大きく上昇しました。2015年に約100ドルだった株価は、2025年には約280ドルまで成長しています。

途中、2018年末の急落、2020年のコロナショック、2022年の金利上昇局面など、何度かの調整局面を経験しました。しかし、長期で見れば右肩上がりの成長を続けています。

2023年から2024年にかけては、AI関連銘柄の急騰により特に好調でした。直近1年間のトータルリターンは約17%という驚異的な数値を記録しています。

ただし、このような高リターンが毎年続くわけではありません。長期的な年率リターンは7〜10%程度が目安であり、過度な期待は禁物です。

分配金利回りはどれくらい？配当をもらえるタイミング

VTIの分配金利回りは、2024年時点で約1.3〜1.5%程度です。株価上昇に伴い、利回りは以前より低下傾向にあります。

配当金は年4回（3月、6月、9月、12月）支払われます。各四半期末の権利確定日に保有していれば、その後数日で配当金が入金されます。

2024年の年間配当金は1株あたり約3.67ドルでした。株価280ドルに対して3.67ドルなので、利回りは約1.25%となります。

高配当ETF（VYMやSPYDなど）と比べると利回りは低めですが、VTIは配当よりも株価成長（キャピタルゲイン）で利益を得ることを主眼としています。

今後の見通し｜米国経済の成長性から考える

VTIの将来パフォーマンスは、米国経済の成長に左右されます。プラス要因とリスク要因の両面から見通しを考えてみましょう。

AIブームと技術革新がまだまだ続く

生成AIの普及は始まったばかりであり、関連産業の成長はこれからが本番です。NVIDIA、Microsoft、Googleなど、VTIの上位銘柄がその恩恵を受けています。

半導体、クラウドコンピューティング、データセンター、ロボティクスなど、技術革新のフロンティアは米国企業がリードしています。この優位性は当面続くと見られています。

人口増加と消費拡大の余地

米国は先進国の中で数少ない人口増加国です。移民の流入もあり、労働力人口は今後も増加が見込まれています。

人口増加は消費の拡大を支え、企業収益の成長につながります。長期的な経済成長の原動力として、この点は楽観材料です。

リスク要因｜金利や地政学リスクにも注意

一方で、リスク要因も存在します。インフレ再燃による金利高止まり、財政赤字の拡大、米中対立の激化などが懸念されています。

特に金利動向は株式市場に大きな影響を与えます。2022年のように急激な利上げが行われれば、VTIも大きく調整する可能性があります。

地政学リスクとして、中東情勢、ウクライナ問題、台湾海峡の緊張なども見逃せません。これらが深刻化すれば、世界経済全体に悪影響を及ぼします。

VTI投資で失敗しないためのリスク対策

VTI投資を成功させるには、適切なリスク管理が欠かせません。分散投資、心理的な準備、為替リスクへの対応について解説します。

米国一点集中が不安なら全世界株式との併用も検討

VTIは米国株式市場全体に投資できますが、地域的には米国一国への集中投資です。この点に不安を感じる方は、全世界株式との併用を検討してください。

シンプルな方法は、VTI（または楽天VTI）と全世界株式（オルカン）を半分ずつ保有することです。これにより、米国の比率を約80%から約60%程度に引き下げられます。

より積極的に分散したいなら、VT（Vanguard Total World Stock ETF）やオルカンのみで運用する方法もあります。米国一強が崩れるシナリオへの備えになります。

ただし、過去のデータを見ると、過度な分散はリターンを押し下げる可能性もあります。米国株式市場の長期的な成長力を信じるなら、VTI一本でも問題ないという考え方もあります。

暴落時にパニック売りしないためのマインドセット

VTI投資で最も重要なのは、暴落時にパニック売りしないことです。歴史的に、暴落は長期投資家にとって絶好の買い場でした。

2020年のコロナショックでは、VTIは約35%急落しました。しかし、その後の回復は早く、2021年には過去最高値を更新しています。底値で売った投資家は、この回復を逃しました。

暴落に耐えるコツは、投資の目的と期間を明確にしておくことです。「老後資金として20年後に使う」と決めておけば、途中の暴落は気にならなくなります。

生活防衛資金（最低6カ月分の生活費）を別に確保しておくことも重要です。投資資金に手を付けなくても生活できる状態であれば、心の余裕が生まれます。

為替リスクとの向き合い方｜円安・円高どちらにも備える

VTIは米ドル建て資産のため、為替変動の影響を受けます。ただし、これを「リスク」と捉えるか「分散」と捉えるかは、視点次第です。

日本円だけで資産を持つことは、日本経済への集中投資を意味します。将来的な円安・インフレに対する備えとして、ドル資産を持つことは合理的な選択です。

為替の予測は専門家でも困難です。円高・円安どちらにも備えるには、時間分散（毎月コツコツ積立）が有効です。高い時も安い時も買い続けることで、平均取得為替が安定します。

どうしても為替リスクを避けたい場合は、為替ヘッジ付きの投資信託を選ぶ方法もあります。ただし、ヘッジコストがかかるため、長期投資には不向きな面もあります。

（出典：金融経済教育推進機構（J-FLEC）公式サイト）

ネット証券でのVTI投資に関するよくある質問

VTI投資を検討している方からよく寄せられる質問に回答します。投資判断の参考にしてください。

VTIだけに投資するのは危険？分散は足りてる？

VTIは約3,500銘柄に分散投資しているため、個別株リスクはほぼ排除されています。銘柄分散という意味では、十分な分散効果があります。

ただし、VTIは米国という一国に集中しています。地域分散を重視するなら、全世界株式との組み合わせを検討してもよいでしょう。

長期投資のデータを見ると、VTIのような米国株式インデックスは、長期で見れば右肩上がりの成長を続けてきました。「VTIだけで大丈夫」という投資家も多くいます。

最終的には、自分のリスク許容度と投資期間に応じて判断してください。不安なら分散を増やし、シンプルさを重視するならVTI一本でも問題ありません。

VTIとVOOを両方買うのはあり？意味あるの？

VTIとVOOを両方保有することは可能ですが、分散効果という観点からはあまり意味がありません。両者の相関係数は0.99以上で、ほぼ同じ値動きをします。

VTIは米国市場全体、VOOはS&P500という違いはありますが、実質的なパフォーマンスの差はわずかです。どちらか一方を選べば十分です。

「大型株に重点を置きたい」ならVOO、「小型株も含めて幅広く投資したい」ならVTIという選び方でよいでしょう。両方持つよりも、VTIとQQQの組み合わせなど、性格の異なるETFを組み合わせる方が分散効果は高まります。

VTIの買い時っていつ？タイミングは気にすべき？

結論から言うと、長期投資においてタイミングを気にする必要はありません。毎月コツコツ積み立てるドルコスト平均法が最も確実な方法です。

株式市場の短期的な値動きを予測することは、プロの投資家でも困難です。「底値で買って高値で売る」ことを狙うと、かえって機会損失を招くことが多いのです。

「今が高値では？」と思っても、数年後に振り返れば「あの時が安値だった」ということは珍しくありません。始めるのに最適なタイミングは常に「今」です。

唯一の例外は、まとまった資金を一括投資する場合です。その場合でも、2〜3回に分けて投資することで、高値掴みのリスクを軽減できます。

S&P500とVTI、初心者はどっちを選ぶべき？

初心者の方であれば、どちらを選んでも大きな差はありません。両者のパフォーマンスはほぼ同じで、長期的な資産形成の結果に大きな違いは生じません。

強いて言えば、S&P500の方が認知度が高く、関連する投資信託の選択肢も多いです。「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」は日本で最も人気のある投資信託の一つです。

VTIは「米国株式市場全体」をカバーしているという点で、より純粋なインデックス投資といえます。将来のGAFAMになり得る小型株も自動的に含まれます。

迷ったら、自分が使う証券会社で買いやすい方を選んでください。SBI証券ならSBI・V・全米株式、楽天証券なら楽天VTIが人気です。

確定申告は必要？二重課税調整について教えて

VTI（ETF）を特定口座（源泉徴収あり）で保有する場合、確定申告は必須ではありません。ただし、外国税額控除を受けるには確定申告が必要です。

外国税額控除とは、米国で源泉徴収された10%を日本の税金から差し引く制度です。確定申告することで、二重課税の一部を取り戻せます。

確定申告の手間を避けたい場合は、投資信託（楽天VTIなど）を選ぶ方法があります。2020年以降、国内籍の投資信託では二重課税調整が自動的に行われるようになりました。

NISA口座で保有する場合、日本の税金は非課税ですが、米国の10%は取り戻せません。この点は投資信託でも同様です。

VTIは何円から買える？少額投資はできる？

VTI（ETF）は1株単位での購入が基本で、2025年5月時点では約4万円前後の資金が必要です。少額から始めたい方にはハードルが高いかもしれません。

ただし、SBI証券や楽天証券の定期買付サービスでは、金額指定での購入に対応しています。端株を組み合わせることで、1万円や5,000円といった金額での積立も可能です。

より少額から始めたいなら、投資信託（楽天VTI、SBI・V・全米株式）がおすすめです。100円から購入可能で、NISAのつみたて投資枠でも利用できます。

まずは投資信託で始めて、まとまった資金ができたらETFに移行するという方法もあります。自分の投資予算に合った方法を選んでください。

ネット証券でのVTI投資についてまとめ

VTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）は、米国株式市場全体に低コストで投資できる優れたETFです。約3,500銘柄への分散投資、年0.03%の経費率、年4回の配当金と、長期の資産形成に必要な要素が揃っています。

ネット証券でVTIを購入する際は、SBI証券、楽天証券、マネックス証券がおすすめです。いずれも買付手数料が無料で、為替手数料も0銭または低水準となっています。コスト重視ならSBI証券、楽天経済圏ユーザーなら楽天証券、米国株を深く分析したいならマネックス証券が適しています。

新NISAでの活用では、成長投資枠でVTI（ETF）を直接購入するか、つみたて投資枠で投資信託（楽天VTI、SBI・V・全米株式）を積み立てる方法があります。手間を省きたい方は投資信託、コストを極限まで抑えたい方はETFを選ぶとよいでしょう。

VTI投資の成功のカギは、長期保有を貫くことです。短期的な相場変動に一喜一憂せず、毎月コツコツと積み立てを続けることで、米国経済の成長の恩恵を享受できます。自分に合った証券会社と投資手段を選び、今日から資産形成の第一歩を踏み出してみてください。