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投資を始めたいけれど、どの商品を選べばいいか迷っていませんか。

上場投資信託（ETF）は、株式のように取引所で売買できる投資信託で、少額から分散投資を始められる商品です。

日経平均株価やTOPIXなどの指数に連動するため、値動きがわかりやすく、投資初心者の方でも始めやすいのが特徴なんです。

この記事では、ETFの基本的な仕組みから、投資信託との違い、メリット・デメリット、購入方法まで、わかりやすく解説します。

ETFを理解して、自分に合った投資方法を見つけましょう。

上場投資信託（ETF）とは？｜基本の仕組みをわかりやすく

ETFは「Exchange Traded Funds」の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。投資信託でありながら、株式のように証券取引所で売買できる金融商品です。まずはETFの基本的な仕組みを理解していきましょう。

上場投資信託の定義

上場投資信託（ETF）は、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託の一種です。多くの投資家から集めた資金を、運用の専門家が株式や債券などに分散投資して運用します。

一般的な投資信託との最大の違いは、証券取引所に上場している点です。上場しているため、株式と同じように証券会社を通じて売買できます。ETFは投資信託と株式の特徴を併せ持った金融商品と言えるでしょう。

指数に連動する仕組み

ETFのほとんどは、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）、S&P500といった特定の指数に連動する運用成果を目指しています。これをインデックス運用と呼びます。

例えば、日経平均株価に連動するETFの場合、日経平均を構成する225社の株式に投資することで、指数と同じ値動きを目指します。指数が上がればETFの価格も上がり、指数が下がればETFの価格も下がる仕組みです。

このように、ETFは特定の指数の動きをそのまま反映するように設計されているため、個別銘柄を選ぶ手間が省け、市場全体の動きに投資できます。

株式市場で取引できる特徴

ETFは証券取引所に上場しているため、取引時間中であればいつでも売買が可能です。株式と同じように、価格を指定する指値注文や、価格を指定せずに取引する成行注文ができます。

取引時間中は価格がリアルタイムで変動するため、相場の動きを見ながら希望する価格で売買できるのが大きな特徴です。例えば、午前中に株価が大きく上昇したタイミングで売却したり、下落したタイミングで購入したりすることができます。

投資信託とETFの違いは？｜5つのポイントで比較

ETFと一般的な投資信託は、どちらも投資信託の一種ですが、いくつかの重要な違いがあります。ここでは、5つのポイントに分けて両者の違いを詳しく見ていきましょう。

購入場所の違い

一般的な投資信託は、証券会社、銀行、郵便局など、さまざまな金融機関で購入できます。窓口での対面取引はもちろん、オンラインでも購入可能です。

一方、ETFは証券取引所に上場しているため、証券会社でのみ購入できます。銀行や郵便局では取り扱っていない点に注意が必要です。

価格決定の方法（リアルタイムとブラインド方式）

投資信託は、1日1回算出される「基準価額」で取引されます。基準価額が公表されるのは取引の申込を締め切った後のため、購入時点では実際の取引価格がわかりません。このように、適用価格が未確定の状態で取引する方法を「ブラインド方式」と呼びます。

対照的に、ETFは株式と同じように、取引時間中は1分1秒単位で市場価格が変動します。リアルタイムで価格を確認しながら取引できるため、希望する価格になったタイミングでの売買が可能です。

例えば、「20,000円になったら買いたい」という指値注文を出しておけば、その価格に達したときに自動的に購入できます。価格の透明性が高く、売買のタイミングをコントロールしやすいのがETFの特徴です。

注文方法（成行・指値）

投資信託は、販売会社を通じて口数指定または金額指定で注文します。「1万円分購入」というように、金額を指定して購入できるため、少額投資に適しています。

ETFは、証券取引所を通じて口数指定で注文します。株式と同じように、成行注文と指値注文の2種類の注文方法が選べます。成行注文は、価格を指定せずに注文することで、売買を早く確実に成立させたいときに使います。指値注文は、買うときは上限価格を、売るときは下限価格を指定する注文方法です。

手数料のしくみ

投資信託とETFでは、手数料の仕組みが異なります。どちらも「購入時」「保有期間中」「売却時」の3段階で手数料がかかりますが、その内容に違いがあります。

投資信託では、購入時に「購入時手数料」がかかる場合がありますが、最近では「ノーロード」と呼ばれる購入時手数料が無料の商品が増えています。売却時には「信託財産留保額」という手数料がかかる場合があります。保有期間中は「信託報酬」が日々差し引かれます。

ETFでは、購入時および売却時に株式と同じく、証券会社が定める売買委託手数料を支払います。保有期間中の信託報酬は、一般的に投資信託よりも低い傾向にあります。これは、ETFが販売会社に信託報酬を支払わないためです。

どちらを選ぶべき？

投資信託とETF、どちらを選ぶべきかは、投資目的や投資スタイルによって異なります。

投資信託は、少額から自動積立ができ、金額指定で購入できるため、コツコツと資産形成したい方に向いています。銀行でも購入でき、分配金の自動再投資も可能です。投資初心者で、手間をかけずに長期投資したい方におすすめです。

一方、ETFは、リアルタイムで取引できるため、相場の動きを見ながら売買したい方に適しています。信託報酬が低いため、コストを抑えたい方にもおすすめです。株式投資に慣れている方や、指値注文を活用したい方は、ETFを検討してみるとよいでしょう。

上場投資信託の4つのメリット

ETFには、投資初心者から経験者まで幅広い投資家にとって魅力的なメリットがあります。ここでは、ETFの主な4つのメリットを詳しく解説します。

少額から分散投資ができる

ETFの大きなメリットの一つは、少額から多くの銘柄に分散投資できる点です。個別株式で分散投資を行おうとすると、複数の銘柄を購入するために多額の資金が必要になります。

しかし、ETFなら1本購入するだけで、数十から数百の銘柄に分散投資するのと同じ効果が得られます。例えば、日経平均株価に連動するETFを購入すれば、日経平均を構成する225社の株式に分散投資したことになります。

信託報酬が安い（コストが低い）

ETFは、一般的な投資信託と比べて信託報酬が低い傾向にあります。信託報酬とは、保有期間中に日々差し引かれる運用管理費用のことです。

ETFの信託報酬が低い理由は、販売会社を介さずに証券取引所で直接売買されるため、販売会社への手数料が不要だからです。長期保有する場合、この信託報酬の差は大きな影響を与えます。

例えば、100万円を10年間運用した場合、信託報酬が年0.3％のETFと年0.6％の投資信託では、10年後に約3万円の差が生まれます。コストを抑えることは、長期的なリターンを高めるための重要な要素です。

リアルタイムで売買できる

ETFは証券取引所に上場しているため、取引時間中であればいつでもリアルタイムで売買できます。これは、1日1回しか取引できない一般的な投資信託にはない大きなメリットです。

株式市場は刻一刻と変わるため、株価指数が取引時間の前半で大きく上昇して、後半で下落することもあります。その際、ETFであれば大きく上昇しているタイミングで売却することができます。

値動きがわかりやすい

ETFの多くは、日経平均株価やTOPIX、S&P500といった有名な指数に連動しているため、値動きが非常にわかりやすいのが特徴です。

ニュースで「日経平均が上昇」と報じられれば、日経平均連動型ETFの価格も上昇していることがわかります。指数の動きをチェックするだけで、自分の保有するETFのおおよその値動きが把握できるため、投資初心者でも理解しやすい商品と言えます。

上場投資信託で気をつけたい4つのこと

ETFには多くのメリットがある一方で、投資する際に注意すべき点もあります。ここでは、ETF投資で気をつけたい4つのポイントを解説します。

元本割れのリスクがある

ETFは値動きのある証券に投資するため、基準価額および取引所における取引価格は変動します。株式相場、金利水準、為替相場などの変動により、ETFの価格が変動することで損失が生じるおそれがあります。

例えば、日経平均株価に連動するETFを購入した場合、日経平均が下落すればETFの価格も下落します。投資する際は、リスクを十分に理解し、余裕資金で行うことが大切です。

市場価格と基準価額の2つの価格

ETFには、「市場価格」と「基準価額」という2つの価格が存在します。市場価格は、証券取引所で実際に売買される価格で、需給バランスによって変動します。基準価額は、ETFが保有する資産の時価評価額を口数で割った価格です。

通常、この2つの価格はほぼ同じ水準で推移しますが、需給の偏りなどにより乖離することがあります。市場価格が基準価額よりも高い場合は「プレミアム」、低い場合は「ディスカウント」と呼ばれます。

流動性が低い銘柄に注意

ETFの中には、売買代金が少なく、流動性が低い銘柄があります。流動性が低いと、希望する価格で売買できなかったり、売買が成立しにくかったりする可能性があります。

流動性の目安として、日次の売買代金や出来高を確認しましょう。売買代金が大きい銘柄ほど、スムーズに売買できます。また、規模の小さいETFなどは、ベンチマークとしている指数との連動性が低い場合もあります。

自動積立ができない場合がある

一般的な投資信託では、毎月自動的に一定額を積み立てる「自動積立」が一般的ですが、ETFでは自動積立のサービスを提供していない証券会社もあります。

ETFは株式と同じように口数単位で購入するため、金額指定での購入ができません。そのため、投資信託のように「毎月1万円ずつ」という積立が難しい場合があります。

上場投資信託の種類｜どんな商品があるの？

ETFには、さまざまな投資対象に連動する商品があります。ここでは、主なETFの種類とその特徴を紹介します。自分の投資目的に合ったETFを選ぶ参考にしてください。

国内株式型（日経平均・TOPIX）

国内株式型ETFは、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などの国内株式指数に連動するETFです。最も基本的で、取引量も多い銘柄が揃っています。

日経平均株価に連動するETFは、東証に上場する代表的な225社の株価の値動きを表す指数に投資します。TOPIXに連動するETFは、東証プライム市場に上場する全銘柄を対象とした指数に連動します。

海外株式型（S&P500・全世界株式）

海外株式型ETFは、外国の株価指数に連動するETFです。代表的なものに、米国のS&P500指数に連動するETFや、全世界の株式に投資するETFがあります。

S&P500は、米国を代表する500社の株価で構成される指数で、世界最大の株式市場である米国市場全体の動きを反映します。全世界株式型ETFは、日本を含む先進国や新興国の株式に幅広く投資します。

国際分散投資を行いたい方や、海外経済の成長を取り込みたい方におすすめです。

債券型・REIT型

債券型ETFは、国内債券や外国債券の指数に連動するETFです。株式と比べて値動きが穏やかで、安定した利息収入（インカムゲイン）が期待できます。株式型ETFとの組み合わせで、ポートフォリオのリスクを調整できます。

REIT型ETFは、不動産投資信託（REIT）の指数に連動するETFです。REITは、オフィスビルや商業施設、住宅などの不動産に投資し、賃料収入などを投資家に分配します。

コモディティ型（金・原油）

コモディティ型ETFは、金、銀、白金、パラジウム、原油などの商品価格に連動するETFです。金ETFは、金価格の上昇による利益を狙いたい方や、株式や債券とは異なる資産に分散投資したい方に適しています。

金ETFには、現物の金に投資するタイプと、金価格に連動するリンク債に投資するタイプがあります。現物型の場合、一定量の金地金と交換できる銘柄もあります。

東京証券取引所「ETF（上場投資信託）」

上場投資信託の購入方法｜どこで・どうやって買う？

ETFを購入するには、証券会社に口座を開設する必要があります。ここでは、ETFの購入方法を具体的に解説します。

証券会社で口座を開設する

ETFは証券取引所に上場しているため、銀行や郵便局では購入できません。まず、証券会社に口座を開設しましょう。

証券会社には、店舗を持つ対面型の証券会社と、インターネット専業のネット証券があります。ネット証券は、売買手数料が安く、24時間いつでも取引できる点がメリットです。主なネット証券には、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券などがあります。

銘柄を選んで注文を出す

口座開設が完了したら、購入するETFを選びます。証券会社の取引ツールやウェブサイトで、ETFの銘柄一覧を確認できます。銘柄コード（4桁の数字）で検索することも可能です。

銘柄を選んだら、注文を出します。ETFの注文方法は、株式と同じです。成行注文は、価格を指定せずに注文する方法で、すぐに売買を成立させたいときに使います。指値注文は、希望する価格を指定して注文する方法です。

例えば、「20,000円で10口買い」という指値注文を出せば、市場価格が20,000円以下になったときに自動的に購入されます。初めての方は、少額から始めて、取引の流れに慣れることをおすすめします。

最低いくらから買える？

ETFの最低購入金額は、銘柄によって異なります。約70％の銘柄で最低投資金額が2万円以下となっており、数千円から購入できる銘柄もあります。

例えば、1口1万円のETFを10口購入する場合、10万円が必要です。ただし、証券会社によっては、単元未満株取引のサービスを使って、1口から購入できる場合もあります。

少額から始められるため、投資初心者でも気軽にチャレンジできます。まずは、自分の投資予算に合った銘柄を選び、少額から投資を始めてみましょう。

NISAで上場投資信託を活用する方法

NISA（少額投資非課税制度）を活用すれば、ETFの売買益や分配金が非課税になります。ここでは、NISAでのETF活用方法を解説します。

成長投資枠で購入できる

2024年から始まった新NISAには、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの枠があり、併用が可能です。成長投資枠では、レバレッジ型などの一部を除く多くのETFが対象となっています。

成長投資枠の年間投資枠は240万円で、一括購入も積立購入も可能です。国内株式、外国株式、投資信託、ETF、REITなど、幅広い商品に投資できます。

金融庁「新しいNISA」

つみたて投資枠の対象銘柄は限定的

つみたて投資枠では、金融庁が定めた厳格な基準を満たす投資信託とETFに限定されています。2025年1月時点で、つみたて投資枠の対象ETFは8本のみと、非常に限定的です。

これは、つみたて投資枠が長期の積立・分散投資に適していることを重視して選定されているためです。対象ETFには、日本株式や海外株式の指数に連動する基本的な銘柄が含まれています。

NISAでのETF活用のポイント

NISAでETFを活用する際のポイントをまとめます。まず、つみたて投資枠と成長投資枠は併用できるため、両方を活用することで、非課税保有限度額1,800万円を最大限に活用できます。

つみたて投資枠で堅実に積立投資を行いつつ、余剰資金がある場合には成長投資枠でETFを購入するという戦略も有効です。成長投資枠では、約270本のETFが購入可能で、より幅広い選択肢から選べます。

初心者におすすめの上場投資信託の選び方

ETFには多くの銘柄があり、どれを選べばよいか迷う方も多いでしょう。ここでは、初心者が ETFを選ぶ際のポイントを解説します。

信託報酬が低い銘柄を選ぶ

信託報酬は、保有期間中に日々差し引かれる運用管理費用です。長期保有する場合、信託報酬の差は大きな影響を与えるため、できるだけ低い銘柄を選ぶことが重要です。

同じ指数に連動するETFでも、運用会社によって信託報酬が異なる場合があります。例えば、日経平均株価に連動するETFは複数ありますが、信託報酬は年0.1％前後から0.2％程度まで幅があります。

売買代金が大きい銘柄を選ぶ

売買代金が大きい銘柄は、流動性が高く、希望する価格で売買しやすいメリットがあります。流動性が低い銘柄は、売買が成立しにくかったり、市場価格と基準価額の乖離が大きくなったりする可能性があります。

証券会社のウェブサイトで、各ETFの日次売買代金や出来高を確認できます。一般的に、日次売買代金が数億円以上ある銘柄は、流動性が高く安定した取引ができます。

日経平均・TOPIXから始める

初めてETFを購入する方は、日経平均株価やTOPIXに連動する国内株式型ETFから始めることをおすすめします。これらは、日本を代表する株価指数で、ニュースでも頻繁に報じられるため、値動きが理解しやすいのが特徴です。

日経平均株価は、東証に上場する代表的な225社の株価で構成される指数です。TOPIXは、東証プライム市場に上場する全銘柄を対象とした指数で、日本経済全体の動きを反映します。

複数のETFで分散する

1つのETFでも分散投資の効果はありますが、複数のETFを組み合わせることで、さらにリスクを分散できます。例えば、国内株式型ETFと海外株式型ETF、債券型ETFを組み合わせることで、地域や資産クラスの分散が可能です。

投資の基本は「長期・積立・分散」です。異なる値動きをする資産を組み合わせることで、ポートフォリオ全体のリスクを抑えることができます。

まとめ

上場投資信託（ETF）は、証券取引所に上場している投資信託で、株式のようにリアルタイムで売買できる金融商品です。少額から分散投資ができ、信託報酬が低く、値動きがわかりやすいという特徴があります。

一般的な投資信託と比べて、リアルタイム取引ができる点、指値注文や成行注文が可能な点、信託報酬が低い点が主な違いです。一方で、自動積立ができない場合があることや、市場価格と基準価額の2つの価格が存在することに注意が必要です。

NISAの成長投資枠を活用すれば、ETFの売買益や分配金が非課税になるメリットがあります。初心者の方は、信託報酬が低く、売買代金が大きい銘柄を選び、日経平均やTOPIXに連動するETFから始めることをおすすめします。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。詳しくは各証券会社にご確認いただくか、専門家にご相談されることをおすすめします。