EOS(イオス)仮想通貨とは|特徴・将来性・購入方法【2026年最新】

EOS(イオス)仮想通貨とは|特徴・将来性・購入方法【2026年最新】
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この記事の要約
  • EOSは高速処理(理論値100万件/秒、実測3,000〜4,000TPS)と手数料無料を実現したdAppsプラットフォーム
  • 2025年5月にVaultaへリブランディング完了、Web3バンキングへ戦略転換
  • 国内取引所BitTrade、Binance Japan、OKJで購入可能

仮想通貨EOSに興味があるけど、どんな特徴があるのか分からない。

2025年にVaultaへリブランディングされたと聞いたけど、今から投資しても大丈夫なのか不安。

そんな疑問をお持ちではありませんか。

EOSは高速処理と手数料無料を実現した仮想通貨ですが、2025年にVaultaへの戦略転換を発表し、Web3バンキングという新しい方向性を打ち出しています。

この記事では、EOSの基本情報から最新のリブランディング情報、将来性、購入方法まで、投資判断に必要な情報を網羅的に解説します。

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SOICO株式会社 共同創業者・取締役COO 土岐彩花
共同創業者&取締役COO 土岐 彩花(どきあやか)
SOICO株式会社
慶應義塾大学在学中に19歳で起業し、2社のベンチャー創業を経験。大学在学中に米国UCバークレー校(Haas School of Business, University of California, Berkeley)に留学し、経営学、マーケティング、会計、コンピュータ・サイエンスを履修。新卒でゴールドマン・サックス証券の投資銀行本部に就職し、IPO含む事業会社の資金調達アドバイザリー業務・引受業務に従事。2018年よりSOICO株式会社の取締役COOに就任。

目次

EOS(イオス)とは|高速処理が特徴の仮想通貨

EOSは、分散型アプリケーション(dApps)のプラットフォームとして開発された仮想通貨です。イーサリアムが抱えるスケーラビリティ問題を解決することを目的に、2018年6月にメインネットをローンチしました。

処理速度の速さと取引手数料が無料

EOSの最大の特徴は、処理速度の速さと取引手数料が無料という点です。イーサリアムのLayer 1が1秒間に処理できるトランザクション数が約15〜30件なのに対し、EOSは理論上100万件以上の処理が可能とされており、実測でも3,000〜4,000TPSを記録しています。

EOSの基本情報

EOSは2017年にBlock.One社によってICOが実施され、史上最大規模となる約40億ドル(約4,000億円)の資金調達に成功しました。当時はイーサリアムキラーとして大きな注目を集め、時価総額ランキングでトップ10入りを果たしていました。

出典:CoinDesk Japan

しかし、その後Block.One社の開発体制やSEC(米国証券取引委員会)との訴訟問題などが影響し、プロジェクトは低迷期を迎えます。2022年には運営主体がBlock.One社からコミュニティ主導のEOSネットワーク財団(ENF)に移管され、新たな体制でプロジェクトが進められています。

DPoSで21人のブロックプロデューサーが検証

EOSのコンセンサスアルゴリズムはDPoS(Delegated Proof of Stake:委任型プルーフ・オブ・ステーク)を採用しており、21人のブロックプロデューサーがトランザクションの検証を行う仕組みです。この少数精鋭の体制により、高速な処理を実現しています。

Vaultaへのリブランディング(2025年)

2025年3月18日、EOSネットワークは「Vaulta」への正式なリブランディングを発表しました。これは単なる名称変更ではなく、Web3バンキングへの戦略的転換を意味する大きな方向転換です。

出典:Cointelegraph

Vaultaは従来の銀行業務とDeFi(分散型金融)を融合させた新しい金融プラットフォームを目指しています。高速処理と低コストを維持しながら、ビットコインとの連携やトークン化された資産管理など多彩な機能を提供する予定です。

2025年5月14日にVaultaトークンへ交換完了

既存のEOSトークンは、2025年5月14日にVaultaトークン($A)へ1対1で交換が開始され、現在は完了しています。トークンスワップは取引所が自動的に対応したため、保有者は特別な手続きは不要でした。

出典:ダイヤモンド・ザイ CRYPTO INSIGHT

EOSの時価総額と取引状況

Vaultaへのリブランディング発表後、EOSの価格は一時的に約32%上昇し、市場の関心が高まりました。Web3バンキングへの戦略転換が成功すれば、再び時価総額上位への返り咲きも期待されています。

136以上の取引所に上場、流動性は確保

取引高と流動性については、世界中の主要な仮想通貨取引所で取引されており、136以上の取引所に上場しています。ただし、国内取引所での取扱は限定的で、金融庁登録業者ではBitTrade、Binance Japan、OKJなど一部の取引所のみとなっています。

出典:Cryptonomist

EOSの3つの特徴|他の仮想通貨との違い

EOSが他の仮想通貨と異なる点は、技術的な優位性とユーザー体験の向上にあります。ここでは、EOSの代表的な3つの特徴を詳しく解説します。

処理速度が圧倒的に速い(理論値100万件/秒、実測3,000〜4,000TPS)

これは、ビットコインの約7TPS、イーサリアムのLayer 1の約15〜30TPSと比較すると、桁違いの処理能力です。この高速処理により、リアルタイム性が求められるゲームや決済アプリケーションでも快適に利用できます。

高速処理を実現している理由は、DPoSというコンセンサスアルゴリズムにあります。21人のブロックプロデューサーに絞ることで、約3秒ごとに新しいブロックが生成され、低遅延かつ高スループットの取引処理が可能になっています。

取引手数料が無料

EOSでは、ユーザーが直接支払う取引手数料が存在しません。イーサリアムでは取引ごとにガス代(手数料)がかかり、ネットワークが混雑すると手数料が高騰することがありますが、EOSではそのような心配がありません。

リソース管理システムでCPU、NET、RAMが必要

ただし、完全に無料というわけではなく、EOSには独自のリソース管理システムがあります。トランザクションを実行するには、CPU、NET、RAMといったネットワークリソースが必要で、これらはEOSトークンをステーキング(保有)することで利用できます。

ブロックプロデューサーへの報酬は、EOSの新規発行によってカバーされるため、ユーザーは手数料を支払わずにdAppsを利用できる設計になっています。この仕組みにより、開発者は利用者に仮想通貨を準備させることなく、より使いやすいdAppsを提供できます。

DPoS(委任型プルーフ・オブ・ステーク)を採用

EOSのコンセンサスアルゴリズムであるDPoSは、間接民主制に近い仕組みです。EOSトークン保有者が投票によって「ブロックプロデューサー」と呼ばれる代表者を選出し、これらの代表者がトランザクションの検証とブロックの生成を行います。

ブロックプロデューサーは21人に限定されており、126秒ごとに投票が行われます。投票権の大きさはEOSの保有量によって決まるため、ネットワーク全体への影響力を分散してセキュリティを高める仕組みになっています。

少数ノードで効率的、省エネルギー性能を実現

DPoSのメリットは、少数のノードで効率的にブロックを生成できるため、高速処理と省エネルギー性能を実現できる点です。ビットコインのPoW(プルーフ・オブ・ワーク)のように大量の計算力を必要としないため、環境への配慮という点でも評価されています。

少数のブロックプロデューサーに権限が集中

ただし、少数のブロックプロデューサーに権限が集中することから、中央集権化のリスクも指摘されています。特に、中国の大口保有者による相互投票や投票の買い取りなどが問題視されており、ネットワークの分散性については議論の余地があります。

EOSとイーサリアムの違い|どちらを選ぶべき?

EOSとイーサリアムは、どちらもスマートコントラクトを実装できるdAppsプラットフォームですが、技術的なアプローチや特徴が大きく異なります。

処理速度と手数料の比較

項目EOSイーサリアム
処理速度3,000〜4,000TPS(理論値100万TPS)約15〜30TPS(Layer 1)
取引手数料無料(リソース消費のみ)ガス代が必要(変動制)
ブロック生成時間約3秒約12秒
コンセンサスDPoSPoS(2022年移行完了)

処理速度では圧倒的にEOSが優位です。イーサリアムのLayer 1は1秒間に約15〜30件のトランザクションしか処理できないため、ネットワークが混雑すると取引の遅延が発生します。一方、EOSは3,000件以上を処理できるため、リアルタイム性が求められるアプリケーションに適しています。

イーサリアムのガス代は数千円〜数万円に達することも

手数料についても、EOSは基本的に無料(リソース消費のみ)であるのに対し、イーサリアムはガス代が必要です。イーサリアムのガス代はネットワークの混雑状況によって大きく変動し、時には数千円から数万円に達することもあります。

開発環境とdAppsの違い

開発環境では、イーサリアムの方が成熟しています。Solidityという専用のプログラミング言語が広く普及しており、開発者コミュニティも非常に活発です。ツールやライブラリ、ドキュメントも豊富で、初心者でも学習しやすい環境が整っています。

一方、EOSはC++を使ってスマートコントラクトを開発します。C++は高性能ですが、Solidityよりも習得難易度が高く、開発者の裾野はイーサリアムほど広くありません。ただし、EOSIO SDKやEOS VMなど、開発を支援するツールは充実しています。

イーサリアムはDeFi、NFT、DAOなど数千のdAppsが稼働

dAppsのエコシステムでは、イーサリアムが圧倒的に優位です。DeFi、NFT、DAO、メタバースなど、あらゆる分野で数千ものdAppsが稼働しており、総ロック価値(TVL)も桁違いに大きいです。EOSもゲームやDeFi分野でいくつかの実績がありますが、規模ではイーサリアムに大きく水をあけられています。

どちらが投資に向いているか

投資判断においては、それぞれの特性を理解することが重要です。

イーサリアムが向いている人は、安定性と実績を重視する投資家です。イーサリアムは時価総額2位の仮想通貨であり、DeFiやNFTなど多様なユースケースが確立されています。長期的な成長が期待でき、リスクを抑えた投資をしたい方に適しています。

EOSが向いている人は、高いリターンを狙うリスク許容度の高い投資家です。Vaultaへのリブランディングが成功すれば、大きな価格上昇の可能性があります。ただし、過去の低迷期やBlock.One社の問題など、不確実性も高いため、ポートフォリオの一部として少額投資するのが賢明でしょう。

技術的優位性だけでなく総合的な判断が必要

技術的な優位性だけでなく、開発者コミュニティの活発さ、実際のユースケース、規制対応なども総合的に判断する必要があります。

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EOSのdApps事例|実際の活用例

EOSの技術的な優位性は、実際のdApps(分散型アプリケーション)でどのように活用されているのでしょうか。ここでは、ゲーム、DeFi、NFTの各分野での具体的な事例を紹介します。

ゲーム系dApps

EOSはブロックチェーンゲームとの相性が良く、いくつかの人気タイトルが開発されています。高速処理と手数料無料という特性が、ゲーム体験の向上に貢献しています。

代表的なゲームとして、「EOS Knights」があります。これはアイドルRPG形式のゲームで、プレイヤーはヒーローを育成して敵と戦わせることができます。ゲーム内のアイテムやキャラクターはNFTとして発行され、他のプレイヤーと売買することが可能です。

Crypto DynastyはEOSゲームウォレットの約16%を占める

また、「Crypto Dynasty」はEOSゲームウォレットの約16%を占める人気タイトルです。プレイヤーはヒーローを派遣して敵と戦い、アリーナでの対戦も楽しめます。鍛造クエスト、ボスレイド、装備クラフトなどの機能を通じて、プレイヤーの成果が経済的報酬に直結する設計になっています。

EOSのゲームは、イーサリアムのゲームと比較して取引手数料がかからないため、頻繁にアイテムを売買したり、ゲーム内通貨を交換したりする際のコストを気にせずにプレイできる点が魅力です。

DeFi(分散型金融)系dApps

EOSのDeFiエコシステムは、イーサリアムほど大規模ではありませんが、独自の特徴を持つプロジェクトがいくつか存在します。

「EOS REX(Resource Exchange)」は、EOSネットワークのリソース市場です。EOSトークン保有者は、使用していないステーキングリソースを他のユーザーに貸し出すことができ、その対価として報酬を得られます。この仕組みにより、アイドル状態のネットワーク容量を収益化でき、アクティブなdAppユーザーはリソースコストを削減できます。

「Defibox」は、EOSチェーン上の分散型取引所(DEX)およびDeFiプラットフォームです。スワップ、流動性提供、ステーキングなど、多様なDeFiサービスを提供しており、ユーザーは手数料無料でトークンを交換できます。

EOSのDeFiはTVLや利用者数は限定的

EOSのDeFiは、高速処理と低コストを活かして、従来の金融サービスと競争できる可能性を秘めています。ただし、イーサリアムのDeFiエコシステムと比較すると、総ロック価値(TVL)や利用者数は限定的です。

NFT・メタバース系dApps

NFT分野でも、EOSは独自のエコシステムを形成しています。

「AtomicHub」は、EOS上で最も人気のあるNFTマーケットプレイスの一つです。AtomicAssets規格を使用しており、ゲームアイテム、デジタルアート、コレクタブルなど、多様なNFTの発行・取引が可能です。手数料が低く、トランザクションが高速なため、NFTの売買がスムーズに行えます。

「Upland」は、現実世界の地図をベースにしたメタバースプロジェクトです。プレイヤーは実在する都市の土地をNFTとして購入し、バーチャル不動産ポートフォリオを構築できます。コミュニティ内でのチャットや交流も楽しめ、Web3時代のソーシャル体験を提供しています。

EOSのNFT・メタバースプロジェクトは、イーサリアムやSolanaと比較すると規模は小さいですが、手数料無料という利点を活かして、独自のユーザー層を獲得しています。

EOSの価格推移と現在の状況

EOSの価格は、プロジェクトの浮き沈みを反映して大きく変動してきました。ここでは、過去の価格推移と現在の状況を解説します。

ICO時から現在までの価格推移

EOSは2017年から2018年にかけて実施されたICOで、史上最大規模となる約40億ドルを調達しました。ICO終了後の2018年4月には、史上最高値となる約22.89ドルを記録し、時価総額ランキングでトップ5に入る勢いがありました。

SEC訴訟問題で2,400万ドルの和解金を支払う

しかし、その後は長期的な下落トレンドに入ります。2019年にはBlock.One社がSECから未登録証券の販売で訴えられ、2,400万ドルの和解金を支払う事態となりました。この訴訟問題や、開発体制の不透明さが市場の信頼を損ない、価格は低迷しました。

2020年から2021年の仮想通貨バブル期には一時的に上昇しましたが、その後再び下落。2022年から2023年にかけては、仮想通貨市場全体の低迷も相まって、EOSの価格は史上最高値から約97%下落した水準まで落ち込みました。

出典:CoinPost

2025年3月のVaultaへのリブランディング発表後、EOSの価格は約32%上昇し、市場の関心が再び高まりました。ただし、長期的な視点では依然として史上最高値から大きく下回っている状況です。

現在の価格と時価総額

2026年2月8日現在のEOSの価格は変動が続いており、具体的な金額については取引所の最新情報をご確認ください。時価総額ランキングでは、かつてのトップ10から大きく順位を落としており、主要なアルトコインの一つとして推移しています。

取引高と流動性

EOSは世界中の主要な仮想通貨取引所に上場しており、136以上の取引所で取引が可能です。24時間取引高は数千万ドル規模で推移しており、主要な仮想通貨と比較すると流動性はやや限定的ですが、売買に支障をきたすほどではありません。

国内取引所はBitTrade、Binance Japan、OKJのみ

国内取引所での取扱は限定的で、金融庁登録業者ではBitTrade、Binance Japan、OKJなど一部の取引所のみとなっています。この取扱の少なさは、DPoSの中央集権化リスクやICOからスタートしたプロジェクトであることが、金融庁の審査において慎重に判断された結果と考えられます。

海外取引所の利用は自己責任が求められる

海外取引所では、Binance、OKX、Krakenなどの大手取引所で活発に取引されています。ただし、海外取引所の利用は、日本の金融規制の対象外となるため、自己責任での利用が求められます。

EOSの将来性|今後の見通しと評価

EOSの将来性を評価する上で、Vaultaへのリブランディング、競合プロジェクトとの比較、開発コミュニティの活動状況が重要なポイントとなります。

Web3バンキングへの戦略転換

2025年3月に発表されたVaultaへのリブランディングは、EOSにとって大きな転換点です。従来のdAppsプラットフォームから、Web3バンキングという新しい領域への挑戦は、プロジェクトの再生を賭けた戦略と言えます。

Vaultaは、従来の銀行業務とDeFiを融合させた金融プラットフォームを目指しています。具体的には、資産管理、消費者向け決済、ポートフォリオ投資、保険の4つの柱を中心に展開する計画です。Ceffu(カストディ企業)、Spirit Blockchain、Blockchain Insurance Inc.などとの戦略的パートナーシップも発表されています。

exSatは数ヶ月で8億ドル以上のTVLを達成

特に注目されるのが、exSatとの連携によるビットコインデジタルバンキングです。exSatはビットコインのスケーリングソリューションであり、ビットコインのセキュリティとEOSのスマートコントラクト機能を組み合わせることで、新しい金融サービスを提供しようとしています。2024年10月のローンチ後、exSatは数ヶ月で8億ドル以上のTVL(総ロック価値)を達成し、ビットコインプロジェクトとして第4位の規模に成長しました。

Web3バンキングの普及は未知数、規制対応も課題

ただし、Web3バンキングという概念自体がまだ新しく、実際にどこまで普及するかは未知数です。伝統的な金融機関との統合の難しさ、規制対応の複雑さ、ユーザー獲得の課題など、乗り越えるべきハードルは多いです。

競合プロジェクトとの比較

EOSは、かつて「イーサリアムキラー」として注目されましたが、現在ではSolana、Avalanche、Polygonなど、多くの競合プロジェクトが台頭しています。

Solanaは、高速処理(約65,000TPS)と低手数料を実現しており、NFTやDeFi分野で大きな存在感を示しています。開発者コミュニティも活発で、多くのプロジェクトがSolana上で構築されています。

Avalancheは、サブネット機能により独自のブロックチェーンを簡単に構築できる点が特徴です。企業向けのカスタマイズ性に優れており、機関投資家からの注目も集めています。

Polygonは、イーサリアムのレイヤー2ソリューションとして、イーサリアムのセキュリティを維持しながら高速・低コストの取引を実現しています。イーサリアムとの互換性が高く、既存のdAppsを簡単に移行できる点が強みです。

開発者コミュニティやdAppsエコシステムで劣勢

これらの競合と比較すると、EOSの優位性は限定的です。処理速度ではSolanaに劣らず、手数料無料という点では独自性がありますが、開発者コミュニティの規模やdAppsのエコシステムでは大きく水をあけられています。Vaultaへの転換が成功し、Web3バンキングという新しい市場を開拓できるかが、今後の鍵となるでしょう。

開発コミュニティの活動状況

2022年に運営主体がBlock.One社からEOSネットワーク財団(ENF)に移管されて以降、コミュニティ主導の開発体制が整いつつあります。GitHubでのコミット数やDiscordの参加者数も徐々に増加しており、開発者の関心が戻りつつある兆しが見られます。

Savanna Consensusでファイナリティが1秒未満に

2024年には「Savanna Consensus」アップグレードが実施され、ブロックのファイナリティ(確定時間)が1秒未満に短縮されました。これにより、リアルタイム性が求められるアプリケーションでの利用がさらに向上しています。

また、Vaulta Banking Advisory Councilが設立され、銀行業界とWeb3分野の専門家が集まり、戦略的な方向性を議論しています。Lawrence Truong(Systemic Trust CEO)、Didier Lavallée(Tetra CEO)、Alexander Nelson(ATB Financial デジタル金融シニアディレクター)など、業界の著名人が参加しており、プロジェクトの信頼性向上に寄与しています。

ただし、イーサリアムやSolanaと比較すると、開発者コミュニティの規模はまだ小さく、新しいdAppsの登場ペースも緩やかです。Vaultaへの転換が開発者の関心を引きつけ、エコシステムの拡大につながるかが注目されます。

EOSステーキングの始め方|報酬を得る方法

EOSを保有しているだけでなく、ステーキングやネットワークへの参加を通じて報酬を得ることができます。ここでは、EOSステーキングの仕組みと実践方法を解説します。

ステーキングの仕組み

EOSのステーキングは、他の多くのPoS系仮想通貨とは少し異なる仕組みです。EOSでは、トークンをステーキングすることで、ネットワークリソース(CPU、NET、RAM)を利用する権利を得られます。

ステーキングしたEOSは、ブロックプロデューサーへの投票権としても機能します。21人のブロックプロデューサーに投票することで、ネットワークのガバナンスに参加できます。投票権の大きさはステーキングしているEOSの量に比例します。

また、「プロキシ」と呼ばれる仕組みを利用することもできます。プロキシは、ブロックプロデューサーへの投票を代理で行ってくれる存在で、プロキシに投票権を委任することで報酬を得られる場合があります。一部のプロキシは、ブロックプロデューサーから得た報酬の一部を、委任者に分配しています。

ステーキング報酬率と実施方法

EOSのステーキング報酬率は、利用するプラットフォームや方法によって異なります。

国内取引所でのステーキングは、手軽に始められる方法です。対象銘柄を保有するだけで自動的にステーキング報酬を受け取れる取引所もあります。ただし、取引所が手数料を差し引くため、報酬率は自分でステーキングする場合よりも低くなる傾向があります。

REXの年利は約0.5%程度で推移しています

REX(Resource Exchange)を利用する方法もあります。REXは、EOSネットワークのリソース市場で、使用していないステーキングリソースを他のユーザーに貸し出すことで報酬を得られます。

プロキシとREXを組み合わせると合計3%以上の年利も可能

プロキシ報酬を利用する場合、年利は2〜3%程度が期待できます。プロキシとREXを組み合わせることで、合計3%以上の年利を得ることも可能です。

海外取引所のBinanceなどでは、EOSのステーキングサービスを提供しており、簡単に報酬を得ることができます。ただし、海外取引所の利用は自己責任となるため、信頼できる取引所を選ぶことが重要です。

ブロックプロデューサーへの投票方法

EOSのガバナンスに直接参加したい場合は、ブロックプロデューサーへの投票を行うことができます。

投票には、EOS Authorityやeoshub.ioなどのツールを使用します。まず、EOSウォレット(AnchorやScatterなど)を作成し、EOSトークンを保有します。次に、投票ツールにウォレットを接続し、21人のブロックプロデューサーを選んで投票します。

投票は、EOSをステーキングすることで行えます。ステーキングしたEOSは、ロックされるわけではなく、いつでも引き出すことが可能です(ただし、リソースの回復には時間がかかります)。

投票することで、ネットワークの運営方針に影響を与えることができ、一部のブロックプロデューサーやプロキシは投票者に報酬を分配しています。ただし、ブロックプロデューサーの選定には、パフォーマンスや信頼性を考慮する必要があります。

投票は126秒ごとに行われ、常にランキングが更新されます。EOS Authorityのウェブサイトでは、リアルタイムでブロックプロデューサーのランキングや投票結果を確認できます。

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EOSにおすすめの仮想通貨取引所5社

EOSを購入するには、金融庁に登録された国内取引所を利用するのが安全です。ここでは、EOSを取り扱っている国内取引所を紹介します。

出典:金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」

取引所銘柄数手数料最低額特徴
Coincheck31種類無料500円アプリDL数No.1・取扱通貨数国内最大級
bitFlyer44種類Maker 0.01%〜0.15%1円ビットコイン取引量10年連続国内No.1※ JVCEA および暗号資産交換業者各社が公表するデータを基に当社調べ (差金決済取引および先物取引を含む年間出 来高、2016~2025年)
BitTrade47種類無料2円取扱銘柄数国内最多級
Binance Japan50種類以上0.1%以下要確認グローバル取引所のノウハウ
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※2社の選定と使い分けは当サイト運営者の見解です。取扱銘柄・手数料は2026年10月2日時点の各社公式サイトの情報に基づきます。送付手数料は暗号資産を外部へ送るときの手数料です。取扱銘柄は変更される場合があります。

Coincheck|取扱通貨数国内最大級

Coincheck 公式サイト

出典: Coincheck公式サイト

Coincheckの基本情報
取扱銘柄数35種類
取引所(板取引)〇
販売所〇
レバレッジなし
取引手数料(Maker)無料
※銘柄による。BTCは無料、一部銘柄は0.05%~0.1%
取引手数料(Taker)無料
※銘柄による。BTCは無料、一部銘柄は0.05%~0.1%
日本円入金手数料無料(銀行振込)/ 770円〜(コンビニ・クイック入金)
日本円出金手数料407円
最小注文金額500円
口座開設最短5分
登録番号関東財務局長 第00014号

📌 Coincheckの特徴

✓ アプリダウンロード数国内No.1※

※ 対象:国内の暗号資産取引アプリ、期間:2019年1月〜2023年12月、データ協力:AppTweak

✓ 取扱銘柄数が豊富

✓ マネックスグループの子会社

✓ Coincheckつみたて対応

Coincheck(コインチェック)は、31種類の仮想通貨を取り扱う国内最大級の取引所です。EOSを含む幅広い銘柄を一つのプラットフォームで管理できるため、複数の通貨に分散投資したい方に適しています。

取引所の取引手数料が無料で、500円から購入可能なため、少額からEOSの取引を始められます。マネックスグループ傘下の東証プライム上場企業グループが運営しており、セキュリティ面での信頼性も高い取引所です。

アプリDL数No.1(※2019年1月〜2023年12月 国内暗号資産取引アプリ対象)を記録しており、直感的な操作画面で仮想通貨の売買ができます。

さらに、最大年率5%の貸暗号資産サービスを提供しており、保有するEOSを貸し出して利息を得ることも可能です。IEOの実施実績やNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT」の提供など、取引以外のサービスも充実しています。

500円から・つみたては30銘柄

コインチェックで口座開設

口座開設は無料|当サイト限定で1,000円相当のBTC

※特典には条件があります。2027年2月までの期間限定

bitFlyer|1円から買える・取扱44種類

bitFlyer 公式サイト

出典: bitFlyer公式サイト

bitFlyerの基本情報
取扱銘柄数44種類
取引所(板取引)〇
販売所〇
レバレッジ2倍
取引手数料(Maker)0.01%〜0.15%
取引手数料(Taker)0.01%〜0.15%
日本円入金手数料無料(ドコモSMTBネット銀行)/ 330円(その他)
日本円出金手数料220円〜770円
最小注文金額1円
口座開設最短9分
※お手続きがスムーズに進んだ場合のbitFlyer社実績(2025年7月〜2026年6月)
登録番号関東財務局長 第00003号

📌 bitFlyerの特徴

✓ ビットコイン取引量10年連続国内No.1※

※ JVCEA および暗号資産交換業者各社が公表するデータを基に当社調べ (差金決済取引および先物取引を含む年間出 来高、2016~2025年)

✓ 創業以来ハッキング被害ゼロ

出典:海外暗号資産取引所 Bybit ハッキング被害報道を受けた当社対応 2025年2月22日

✓ Vポイントをビットコインに交換可能

✓ bitFlyer クレカでBTC還元

bitFlyerは、1円から仮想通貨を購入できる国内大手の取引所です。2014年創業で300万人以上のユーザーを抱え、取扱銘柄数は44種類と豊富なラインナップを誇ります。

販売所手数料無料、ドコモSMTBネット銀行からの入金手数料も無料

bitFlyerの大きな魅力は、取引所形式と販売所形式の両方に対応している点です。取引所形式ではメイカー・テイカー手数料が0.01%〜0.15%と業界最低水準で、コストを抑えた取引が可能です。販売所形式の手数料は無料で、ドコモSMTBネット銀行からの入金手数料も無料のため、初期費用を気にせず始められます。セキュリティ面では、二段階認証、コールドウォレット、マルチシグ対応など万全の体制を整えており、関東財務局長 第00003号の登録を受けた信頼性の高い取引所です。口座開設は最短9分(※お手続きがスムーズに進んだ場合のbitFlyer社実績、2025年7月〜2026年6月)で完了し、スマホアプリも直感的に操作できると好評です。

bitFlyerは、少額から取引を始めたい初心者の方や、手数料を抑えて本格的に取引したい方におすすめの取引所です。

1円から・取扱44種類

bitFlyerで口座開設

アカウント作成・維持手数料は無料|最短9分で口座開設※

※お手続きがスムーズに進んだ場合のbitFlyer社実績(2025年7月〜2026年6月)

BitTrade|取扱銘柄数が国内最多級

BitTrade 公式サイト

出典: BitTrade公式サイト

BitTradeの基本情報
取扱銘柄数47種類
取引所(板取引)〇
販売所〇
レバレッジ2倍
取引手数料(Maker)無料(取引所・板取引 0.0000%)
取引手数料(Taker)0.1%(取引所・板取引 0.1000%)
日本円入金手数料無料(クイック入金/ドコモSMTBネット銀行・PayPay銀行)
日本円出金手数料330円
最小注文金額2円
口座開設最短5分
登録番号関東財務局長 第00007号

📌 BitTradeの特徴

✓ 取扱銘柄数国内最多級(47銘柄)

✓ 取引所手数料無料

✓ 2円から取引可能

✓ 旧Huobi Japan

取扱銘柄数47種類と国内最多級

BitTradeは、取扱銘柄数が47種類と国内最多級の仮想通貨取引所です。旧Huobi Japanから2023年にリブランディングされ、幅広いアルトコインを取り扱っています。

取引所形式での売買が可能で、メイカー・テイカー手数料が無料という点が大きな魅力です。最低取引額は2円からと非常に少額から始められるため、初心者でも気軽にEOSを購入できます。

セキュリティ面では、コールドウォレット100%管理、二段階認証、24時間365日の監視体制を整えており、安心して利用できます。また、口座開設は最短5分で完了し、スマホアプリも使いやすいと評判です。

BitTradeは、多様な銘柄を取引したい方や、手数料を抑えたい方におすすめの取引所です。

Binance Japan|グローバル取引所のノウハウ

Binance Japan 公式サイト

出典: Binance Japan公式サイト

Binance Japanの基本情報
取扱銘柄数50種以上
取引所(板取引)〇
販売所〇
レバレッジなし
取引手数料(Maker)0.1%以下
取引手数料(Taker)0.1%以下
日本円入金手数料無料
日本円出金手数料150円
最小注文金額要確認
口座開設最短即日
登録番号関東財務局長 第00031号

📌 Binance Japanの特徴

✓ 取扱通貨数60種類以上(国内最多級)

✓ グローバル取引所のノウハウ

✓ BNBで手数料割引

✓ PayPay連携(2025年〜)

世界最大級の取引所Binanceの日本法人

Binance Japanは、世界最大級の仮想通貨取引所Binanceの日本法人です。2023年に金融庁への登録を完了し、国内で合法的にサービスを提供しています。

取扱銘柄数は50種類以上と国内トップクラスで、EOSも取引所形式で売買できます。グローバルなBinanceのノウハウを活かし、高い流動性と狭いスプレッドを実現しています。

2025年からはPayPayとの連携も開始

2025年からはPayPayとの連携も開始され、日本円の入出金がさらに便利になりました。また、BNB(バイナンスコイン)を保有することで、取引手数料の割引を受けられる点も魅力です。

Binance Japanは、グローバルな取引環境と多様な銘柄を求める方におすすめの取引所です。

OKJ|狭いスプレッドが魅力

OKJ 公式サイト

出典: OKJ公式サイト

OKJの基本情報
取扱銘柄数49種類
取引所(板取引)〇
販売所〇
レバレッジなし
取引手数料(Maker)無料
取引手数料(Taker)無料
日本円入金手数料無料
日本円出金手数料400円〜
最小注文金額要確認
口座開設最短即日
登録番号関東財務局長 第00020号

📌 OKJの特徴

✓ 取扱通貨数49種類(国内トップクラス)

✓ 狭いスプレッド

✓ ステーキング最大18%

✓ FlashDeals高利回りサービス

狭いスプレッドでコストを抑えて取引

OKJ(OKCoin Japan)は、取扱銘柄数49種類と国内トップクラスの仮想通貨取引所です。狭いスプレッドが特徴で、コストを抑えて取引したい方に適しています。

取引所形式での売買が可能で、メイカー・テイカー手数料が無料です。ステーキングサービスも充実しており、最大年利18%のステーキング報酬を得られる銘柄もあります。また、「FlashDeals」という高利回りサービスも提供しており、短期間で効率的に資産を増やせる可能性があります。

セキュリティ面では、コールドウォレット100%管理、二段階認証を採用しており、安全性も高いです。口座開設は最短即日で完了し、スマホアプリも使いやすいと好評です。

OKJは、取引コストを抑えたい方や、ステーキングで報酬を得たい方におすすめの取引所です。

EOSのリスクと注意点|投資前に知っておくべきこと

EOSへの投資を検討する際は、リスクとデメリットを十分に理解しておくことが重要です。EOSへの投資は、一般的な仮想通貨投資リスクに加えて、プロジェクトの歴史的経緯やリブランディングに伴う特有のリスクがあります。ここでは、投資前に知っておくべき注意点を解説します。

価格変動リスク

史上最高値から約97%下落した過去があります

EOSは、他の仮想通貨と同様に価格変動が非常に大きい金融商品です。史上最高値から約97%下落した過去があり、短期間で大きな損失を被る可能性があります。

出典:金融庁

仮想通貨市場全体の動向、ビットコインやイーサリアムの価格変動、規制環境の変化など、さまざまな要因がEOSの価格に影響を与えます。また、Vaultaへのリブランディングが成功するかどうかも、価格に大きく影響するでしょう。

投資は余裕資金の範囲内で行いましょう

投資する際は、余裕資金の範囲内で行い、ポートフォリオの一部として分散投資することが賢明です。短期的な値動きに一喜一憂せず、長期的な視点で投資判断を行うことが重要です。

Block.One社の訴訟問題とSEC和解

2019年にSECから未登録証券の販売で訴えられました

EOSの開発元であるBlock.One社は、2019年にSEC(米国証券取引委員会)から未登録証券の販売で訴えられ、2,400万ドルの和解金を支払いました。ICOで調達した40億ドルと比較すると和解金は少額ですが、この訴訟問題はプロジェクトの信頼性に大きな影響を与えました。

その後、Block.One社はEOSプロジェクトへの関与を大幅に減らし、2022年には運営主体がコミュニティ主導のEOSネットワーク財団(ENF)に移管されました。現在ではBlock.One社の影響力は基本的に排除されていますが、過去の問題が投資家の心理に与える影響は無視できません。

Vaultaへの転換により、過去の問題から脱却できるかが注目されます。ただし、新しい運営体制がどこまで機能するかは、まだ不透明な部分もあります。

DPoSの中央集権化リスク

21人のブロックプロデューサーに権限が集中

EOSのコンセンサスアルゴリズムであるDPoSは、21人のブロックプロデューサーに権限が集中する仕組みです。この少数精鋭の体制により高速処理を実現していますが、同時に中央集権化のリスクも抱えています。

特に問題視されているのが、中国の大口保有者による相互投票や投票の買い取りです。ブロックプロデューサー同士が互いに投票し合うことで、特定のグループがネットワークを支配する可能性があります。これにより、ブロックチェーンの分散性という本来の理念が損なわれる懸念があります。

また、21人のブロックプロデューサーが協調して攻撃を行った場合、ネットワーク全体が危険にさらされる可能性もあります。ビットコインやイーサリアムのような分散型ネットワークと比較すると、セキュリティ面でのリスクは高いと言えます。

国内取引所での取扱が少ない

取扱取引所が少なく流動性が限定的

EOSは、国内の金融庁登録取引所での取扱が限定的です。2026年2月8日現在では、BitTrade、Binance Japan、OKJなど一部の取引所でしか取引できません。

取扱が少ない理由として、DPoSの中央集権化リスク、ICOからスタートしたプロジェクトであること、過去の訴訟問題などが、金融庁の審査において慎重に判断された結果と考えられます。

取扱取引所が少ないことで、流動性が限定的となり、売買時のスプレッドが広がる可能性があります。また、取引所の選択肢が少ないため、万が一利用している取引所がサービスを停止した場合、他の取引所への移行が必要になります。

海外取引所では多くの取引所でEOSを取り扱っていますが、日本の金融規制の対象外となるため、利用は自己責任となります。ハッキングや取引所の破綻などのリスクも考慮する必要があります。

EOSの購入から保管までの流れ

EOSを実際に購入して保管するまでの流れを、初心者向けに解説します。

取引所で口座開設する

まず、金融庁に登録された国内取引所で口座を開設します。おすすめは、取扱銘柄数が多いBitTrade、グローバルなノウハウを持つBinance Japan、狭いスプレッドが魅力のOKJです。

口座開設には、メールアドレスまたは電話番号、本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカードなど)が必要です。スマホで本人確認を行う「eKYC」を利用すれば、最短即日で口座開設が完了します。

本人確認が完了したら、二段階認証を設定しましょう。セキュリティを高めるために、Google AuthenticatorやAuthy などの認証アプリを使用することをおすすめします。

日本円を入金してEOSを購入

口座開設が完了したら、日本円を入金します。銀行振込、クイック入金、コンビニ入金など、取引所によってさまざまな入金方法が用意されています。

入金が反映されたら、EOSを購入します。取引所形式(板取引)と販売所形式の2つの購入方法がありますが、手数料を抑えたい場合は取引所形式がおすすめです。

取引所形式では、指値注文と成行注文を選べます。指値注文は、希望する価格を指定して注文する方法で、自分の希望価格で購入できる可能性があります。成行注文は、現在の市場価格ですぐに購入する方法で、確実に購入できますが、価格は市場の状況によって変動します。

少額から始めたい場合は、最低取引額が2円からのBitTradeが適しています。まずは少額で購入して、取引に慣れてから投資額を増やすのが賢明です。

ウォレットで安全に保管する

EOSを購入したら、取引所に預けたままにするか、自分のウォレットに移すかを選択できます。

大きな金額は自分のウォレットに移すことを推奨

少額の場合は、取引所に預けたままでも問題ありませんが、大きな金額を保有する場合は、自分のウォレットに移すことをおすすめします。取引所がハッキングされたり、破綻したりするリスクを避けるためです。

出典:金融庁

EOSのウォレットとしては、「Anchor」が公式に推奨されています。Anchorは、セキュリティとプライバシーに焦点を当てたオープンソースのデジタルウォレットで、EOS(Antelope)ベースのすべてのネットワークに対応しています。

ハードウェアウォレットを使用する場合は、Ledger Nano XやLedger Nano Sなどが対応しています。ハードウェアウォレットは、秘密鍵をオフラインで保管できるため、最も安全な保管方法とされています。

リカバリーフレーズは必ず紙に書いて保管

ウォレットを作成する際は、シークレットリカバリーフレーズ(12個または24個の英単語)を必ず紙にメモして、安全な場所に保管してください。このフレーズを紛失すると、EOSを永久に失う可能性があります。また、フレーズを他人に教えたり、オンラインに保存したりすると、資産が盗まれる危険があります。

よくある質問(Q&A)

EOSはどこで買えますか?

国内では、BitTrade、Binance Japan、OKJなどの金融庁登録取引所で購入できます。海外取引所では、Binance、OKX、Krakenなどで取引可能ですが、日本の金融規制の対象外となるため自己責任での利用となります。

Vaultaへのトークン交換はどうすればいいですか?

既存のEOSトークンは、2025年5月14日にVaultaトークン($A)へ1対1で交換が開始され、現在は完了しています。取引所で保有していた場合は、取引所が自動的に対応したため、特別な手続きは不要でした。ウォレットで保有していた場合は、公式の案内に従ってトークンスワップを行う必要がありました。

EOSの最低購入金額はいくらですか?

取引所によって異なりますが、BitTradeでは2円から購入可能です。他の取引所でも、数百円から数千円程度の少額から始められます。

EOSは今後値上がりしますか?

将来の価格を正確に予測することはできません。Vaultaへのリブランディングが成功し、Web3バンキング戦略が具体化すれば、価格の再評価が期待されます。ただし、競合プロジェクトとの競争、規制環境の変化、市場全体の動向など、多くの不確実性があります。投資判断は、ご自身のリスク許容度に合わせて慎重に行ってください。

EOSのステーキング報酬はどのくらいですか?

ステーキング方法によって異なりますが、REXを利用する場合は年利約0.5%、プロキシ報酬を利用する場合は年利2〜3%程度が期待できます。両方を組み合わせることで、合計3%以上の年利を得ることも可能です。国内取引所のステーキングサービスは、取引所が手数料を差し引くため、報酬率はやや低くなります。

EOSとイーサリアムはどちらがおすすめですか?

安定性と実績を重視するならイーサリアム、高いリターンを狙うリスク許容度の高い投資ならEOSが選択肢となります。イーサリアムは時価総額2位の仮想通貨であり、DeFiやNFTなど多様なユースケースが確立されています。EOSは、Vaultaへの転換が成功すれば大きな価格上昇の可能性がありますが、不確実性も高いです。

EOSの税金はどうなりますか?

仮想通貨の売却益は原則として雑所得に分類され、総合課税の対象となります。給与所得者の場合、年間20万円を超える雑所得がある場合は確定申告が必要です。税率は所得に応じて5%〜45%(住民税10%を含めると最大55%)となります。ステーキング報酬も雑所得として課税対象となるため、注意が必要です。詳細は税理士や税務署にご相談ください。

出典:国税庁

まとめ

EOSは、高速処理(理論上100万件/秒、実測3,000〜4,000TPS)と手数料無料を実現したdAppsプラットフォームとして、2018年に大きな注目を集めました。DPoS(委任型プルーフ・オブ・ステーク)を採用し、21人のブロックプロデューサーが効率的にトランザクションを検証する仕組みです。

2025年3月には、Vaultaへのリブランディングを発表し、Web3バンキングという新しい戦略に転換しました。従来の銀行業務とDeFiを融合させた金融プラットフォームを目指しており、exSatとの連携によるビットコインデジタルバンキングなど、野心的な計画が進められています。

過去の訴訟問題や中央集権化リスクに注意

ただし、過去のBlock.One社の訴訟問題、DPoSの中央集権化リスク、競合プロジェクトとの激しい競争など、課題も多く残されています。国内取引所での取扱も限定的で、流動性には注意が必要です。

EOSへの投資を検討する際は、Vaultaへの転換が成功するかどうかが最大のポイントとなります。Web3バンキングという新しい市場を開拓できれば、大きな価格上昇の可能性がありますが、失敗すればさらなる低迷も考えられます。

投資は余裕資金の範囲内で慎重に行いましょう

投資判断は、ご自身のリスク許容度と投資目的に合わせて慎重に行ってください。少額から始めて、プロジェクトの進展を見守りながら投資額を調整するのが賢明です。仮想通貨投資には価格変動リスクがあることを十分に理解し、余裕資金の範囲内で行いましょう。

EOSを購入する際は、金融庁に登録された国内取引所(BitTrade、Binance Japan、OKJ)を利用することをおすすめします。セキュリティ対策として、二段階認証の設定や、大きな金額を保有する場合はハードウェアウォレットの利用も検討してください。

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SOICO株式会社 共同創業者・取締役COO 土岐彩花
共同創業者&取締役COO 土岐 彩花(どきあやか)
SOICO株式会社
慶應義塾大学在学中に19歳で起業し、2社のベンチャー創業を経験。大学在学中に米国UCバークレー校(Haas School of Business, University of California, Berkeley)に留学し、経営学、マーケティング、会計、コンピュータ・サイエンスを履修。新卒でゴールドマン・サックス証券の投資銀行本部に就職し、IPO含む事業会社の資金調達アドバイザリー業務・引受業務に従事。2018年よりSOICO株式会社の取締役COOに就任。

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