会社設立のミチシルベ

ニューヨーク証券取引所（NYSE）は、世界最大規模の証券取引所として知られています。

米国株投資に興味があっても、NYSEの仕組みや投資方法が分からず、一歩を踏み出せない方も多いのではないでしょうか。

この記事では、NYSEの基本情報から歴史、上場企業の特徴、そして日本から投資する具体的な方法まで詳しく解説します。

NYSEとNASDAQの違いや、おすすめの証券会社、投資時の注意点も紹介しますので、米国株投資を始める際の参考にしてください。

世界最大の市場で資産形成を始めるための知識を、分かりやすくお伝えします。

ニューヨーク証券取引所（NYSE）とは

ニューヨーク証券取引所（New York Stock Exchange、NYSE）は、アメリカ合衆国ニューヨーク州マンハッタンのウォール街に位置する世界最大規模の証券取引所です。

時価総額は約30兆ドル（約4,500兆円）を超え、世界の金融市場の中心的な役割を果たしています。

NYSEでは、米国を代表する大企業から新興企業まで、幅広い企業の株式が取引されています。

個人投資家から機関投資家まで、世界中の投資家が参加する巨大なマーケットです。

世界最大の証券取引所

NYSEは時価総額ベースで世界最大の証券取引所であり、約2,300社の企業が上場しています。

上場企業の時価総額の合計は、世界の他の主要取引所を大きく上回る規模です。

世界中の投資家がNYSEに注目し、米国株式市場の動向が世界経済に大きな影響を与えるのです。

NYSE公式サイト:About NYSE

ウォール街に位置する歴史的な取引所

NYSEはニューヨーク市マンハッタン地区のウォール街11番地に本社を構えています。

ウォール街は世界金融の中心地として知られ、NYSEの建物は1903年に建設された歴史的建造物です。

取引所のフロアでは、かつてトレーダーたちが活発に取引を行う光景が見られましたが、現在は電子取引が主流となっています。

それでも、重要な企業の上場セレモニーでは「オープニングベル」を鳴らす伝統が今も続いており、NYSEのシンボルとして親しまれています。

取引される銘柄の特徴

NYSEに上場している企業は、厳格な上場基準をクリアした信頼性の高い企業が中心です。

コカ・コーラ、ウォルト・ディズニー、IBM、エクソンモービルなど、世界的に有名な大企業が多数上場しています。

NYSEは伝統的な大企業が多い一方、NASDAQはテクノロジー企業が中心という特徴があります。

ニューヨーク証券取引所の歴史｜1792年から現在まで

NYSEの歴史は230年以上にわたり、米国経済の発展とともに歩んできました。

1792年のすずかけ協定から始まり、数々の危機を乗り越えながら、世界最大の証券取引所へと成長しました。

その歴史を知ることで、NYSEが持つ信頼性と重要性を理解できます。

ここでは、NYSEの誕生から現在に至るまでの主要な出来事を紹介します。

すずかけ協定（1792年）

NYSEの起源は1792年5月17日に遡ります。

24人の株式仲買人がニューヨークのウォール街68番地にあったすずかけの木の下に集まり、「すずかけ協定（Buttonwood Agreement）」を締結しました。

この協定では、株式取引の手数料を統一し、取引の透明性を高めることが約束されました。

この日が米国の組織的な証券取引の始まりとされ、NYSEの創立記念日となっています。

NYSE公式サイト:History of NYSE

ニューヨーク証券取引所の設立（1817年）

1817年3月8日、株式仲買人たちは正式な組織として「ニューヨーク証券取引委員会（New York Stock & Exchange Board）」を設立しました。

これが現在のNYSEの正式な始まりです。

初期の取引は1日1回、決まった時間に行われる「コールマーケット方式」でした。

取引所は専用の建物を持ち、会員制度を導入して取引の秩序を保ちました。

1863年には現在の名称である「ニューヨーク証券取引所（New York Stock Exchange）」に改称され、米国の産業発展とともに急速に成長していきました。

主要な歴史的出来事

NYSEの歴史には、世界経済に大きな影響を与えた重要な出来事がいくつもあります。

これらの危機を経験することで、NYSEは取引制度を改善し、より安定した市場へと進化してきました。

暗黒の木曜日（1929年）

1929年10月24日、株価が大暴落し「暗黒の木曜日（Black Thursday）」と呼ばれる事態が発生しました。

その後も株価は下落を続け、10月29日の「暗黒の火曜日」には1日で約120億ドルの時価総額が失われました。

ブラックマンデー（1987年）

1987年10月19日、NYSEのダウ平均株価は1日で22.6%下落し、「ブラックマンデー」として記録されました。

これは史上最大の1日の下落率です。

この暴落の原因は、プログラム取引やポートフォリオ保険の自動売買が連鎖的に作動したことだとされています。

この事態を受けて、NYSEは急激な価格変動を防ぐ「サーキットブレーカー」制度を導入し、市場の安定性を高めました。

電子取引への移行

2000年代に入ると、NYSEは伝統的なフロア取引から電子取引への移行を進めました。

2006年には電子取引プラットフォーム「NYSE Arca」を統合し、高速取引に対応できる体制を整えました。

現在では取引の大部分が電子的に処理されており、世界中の投資家が瞬時に取引できる環境が実現しています。

それでも、重要な銘柄については専門家（スペシャリスト）が価格形成に関与する「ハイブリッド市場」の仕組みが維持されています。

NYSE Euronextへの再編

2007年、NYSEは欧州最大の証券取引所であるユーロネクストと合併し、「NYSE Euronext」となりました。

これにより、大西洋をまたぐ巨大な取引所グループが誕生しました。

その後、2013年にはインターコンチネンタル取引所（ICE）がNYSE Euronextを買収し、現在はICEグループの一部として運営されています。

この再編により、NYSEは株式だけでなく、デリバティブ商品なども扱う総合的な金融市場へと進化を遂げました。

NYSEの3つの市場｜それぞれの特徴と違い

NYSEは単一の市場ではなく、企業の規模や特性に応じた3つの市場で構成されています。

それぞれの市場には異なる上場基準と特徴があり、投資家は自分の投資スタイルに合わせて銘柄を選ぶことができます。

ここでは、NYSE Main Board、NYSE American、NYSE Arcaの3つの市場について詳しく解説します。

NYSE Main Board（メインボード）

NYSE Main Boardは、NYSEの中核となる市場で、最も厳格な上場基準を持っています。

時価総額や収益性、株主数などの条件をクリアした大企業が上場しており、世界的に有名な企業の多くがこの市場に属しています。

これらの厳しい基準により、投資家は一定の信頼性を持って取引できる環境が保たれています。

コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ウォルマートなど、米国を代表する企業がMain Boardに上場しています。

NYSE公式サイト:Listing Standards

NYSE American（アメリカン）

NYSE Americanは、中小型株を中心とした市場です。

かつては「アメリカン証券取引所（AMEX）」として独立していましたが、2008年にNYSEに買収され、2017年に現在の名称に変更されました。

Main Boardよりも上場基準が緩やかで、成長途上の企業や新興企業が多く上場しています。

時価総額は最低300万ドルから上場可能で、小規模ながら成長性のある企業に投資したい投資家に適した市場です。

バイオテクノロジー企業やエネルギー関連の中小企業など、特定分野の新興企業が多いのが特徴です。

NYSE Arca（アーカ）

NYSE Arcaは、完全電子取引に特化した市場です。

2006年にNYSEがArchipelagoを買収して設立され、ETF（上場投資信託）の取引で世界最大のシェアを持っています。

個別株も取引されていますが、主にETFやその他の上場投資商品の取引プラットフォームとして機能しています。

個人投資家にとっては、低コストで分散投資ができるETFにアクセスしやすい市場です。

NYSEとNASDAQの違い｜どちらを選ぶべき？

米国株投資を始める際、NYSEとNASDAQの違いを理解することは重要です。

どちらも米国を代表する証券取引所ですが、取引方式や上場企業の特徴に大きな違いがあります。

ここでは、両者の違いを比較し、投資家にとってどのような違いがあるのかを解説します。

取引方式の違い

NYSEとNASDAQの最も大きな違いは、取引方式にあります。

NYSEは「オークション方式」を採用しており、取引所のフロアに専門家（スペシャリスト）が常駐し、売買注文を仲介します。

買い注文と売り注文をマッチングさせることで、適正な価格形成を図る仕組みです。

一方、NASDAQは完全な「ディーラー方式」で、マーケットメーカーと呼ばれる証券会社が売買価格を提示し、投資家はその価格で取引します。

NASDAQ公式サイト:About NASDAQ

上場企業の特徴

NYSEには伝統的な大企業が多く上場しています。

金融、エネルギー、消費財、工業など、幅広い業種の老舗企業が中心です。

コカ・コーラ、ウォルト・ディズニー、バークシャー・ハサウェイなど、長い歴史を持つ企業が名を連ねています。

対照的に、NASDAQはテクノロジー企業が多く上場しています。

アップル、マイクロソフト、アマゾン、グーグル（アルファベット）、メタ（旧フェイスブック）など、いわゆるGAFAMと呼ばれる巨大IT企業はすべてNASDAQに上場しています。

NASDAQは成長性の高いテクノロジー企業やバイオテクノロジー企業が多く、投資家から高い注目を集めています。

上場要件の比較

NYSEとNASDAQでは、上場に必要な基準も異なります。

以下の表で主要な違いを比較します。

NYSEは歴史と伝統を重視し、NASDAQは時価総額を重視する傾向があります。

どちらも厳格な基準を設けていますが、企業の特性によって適した市場が異なります。

投資家にとっての違い

投資家にとって、NYSEとNASDAQのどちらに上場しているかは、取引の利便性にはほとんど影響しません。

日本の証券会社を通じて、どちらの市場の銘柄も同じように売買できます。

どちらの市場にも優良企業が多数上場しているため、投資目的に応じて銘柄を選ぶことが大切です。

NYSE上場企業の例｜日本企業も含めて紹介

NYSEには世界を代表する企業が多数上場しています。

米国企業だけでなく、日本企業も米国預託証券（ADR）の形でNYSEに上場しており、グローバルな投資機会を提供しています。

ここでは、代表的な上場企業と、日本企業の上場状況について紹介します。

代表的な米国企業

NYSEに上場する米国企業には、世界的に有名な大企業が多数含まれています。

以下は代表的な企業の一例です。

これらの企業は、長い歴史と安定した収益基盤を持ち、配当を重視する投資家にも人気があります。

NYSEの代表的な銘柄は、米国経済の中核を担う企業ばかりです。

NYSE上場の日本企業

日本企業もNYSEに上場しており、米国投資家からの資金調達やグローバルな認知度向上を図っています。

以下は、NYSEに上場している主な日本企業です。

これらの日本企業は、米国預託証券（ADR）という形でNYSEに上場しています。

ADRを通じて、米国投資家は日本企業の株式を米ドルで取引でき、日本の投資家も米国市場で日本企業に投資できます。

米国預託証券（ADR）とは

米国預託証券（American Depositary Receipt、ADR）は、外国企業の株式を米国市場で取引できるようにした証券です。

日本企業の株式を米国の銀行が預かり、その預託証書を米国市場で発行する仕組みです。

ADRは米ドル建てで取引され、配当金も米ドルで受け取れます。

投資家にとっては、外国企業の株式を米国市場で簡単に売買できる利点があります。

NYSE公式サイト:ADR Information

ニューヨーク証券取引所の銘柄に投資する方法

日本に住んでいても、NYSE上場の銘柄に投資することは十分に可能です。

日本の証券会社で米国株取引口座を開設すれば、NYSEの銘柄を日本円で購入できます。

ここでは、NYSE銘柄への投資方法を具体的に解説します。

初めて米国株投資を行う方でも、手順を理解すればスムーズに取引を始められます。

日本の証券会社で米国株を買う

日本の主要なネット証券会社は、米国株取引サービスを提供しています。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券などが代表的です。

これらの証券会社では、NYSEやNASDAQに上場する数千銘柄を取り扱っています。

日本証券業協会:外国株式の取引

取引の流れ｜口座開設から購入まで

NYSE銘柄への投資は、以下のステップで進めます。

初めての方でも、手順を理解すれば問題なく取引できます。

証券口座の開設

まず、米国株取引に対応した証券会社で口座を開設します。

本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカード）と、マイナンバーが確認できる書類を用意し、オンラインで申し込みます。

審査が完了すると、通常は数日から1週間程度で口座が開設されます。

口座開設と同時にNISA口座を申し込むこともでき、NISA口座を利用すれば米国株の売買益や配当金が非課税になります。

外国株取引口座の申込

証券口座が開設できたら、次に外国株取引口座（米国株取引口座）を申し込みます。

多くの証券会社では、口座開設と同時に外国株取引口座も申し込めますが、後から追加で申し込むことも可能です。

外国株取引には、外国証券取引口座約款への同意が必要です。

オンラインで約款を確認し、同意すれば申込完了です。審査が通れば、すぐに米国株取引が可能になります。

銘柄の選定と注文

取引口座が準備できたら、投資したい銘柄を選びます。

証券会社の取引ツールやアプリで、ティッカーシンボル（株式コード）を入力して銘柄を検索します。

例えば、コカ・コーラなら「KO」、ディズニーなら「DIS」といった具合です。

銘柄を選んだら、購入株数と注文方法を指定します。

成行注文（現在の市場価格で即座に購入）または指値注文（希望価格を指定して購入）を選べます。

注文を確定すると、米国市場の取引時間中に約定し、株式が口座に反映されます。

取引時間と注文方法

NYSEの取引時間は、米国東部時間の午前9時30分から午後4時までです。

日本時間では、夏時間（3月第2日曜日～11月第1日曜日）は午後10時30分から翌朝5時まで、冬時間は午後11時30分から翌朝6時までとなります。

注文方法は、成行注文、指値注文、逆指値注文などが利用でき、日本株と同様の感覚で取引できます。

ただし、米国株は1株単位で購入できるため、少額から投資を始められるのが特徴です。

NISA口座での米国株投資

2024年から始まった新NISA制度では、米国株もNISA口座で購入できます。

成長投資枠を利用すれば、NYSE銘柄の売買益や配当金が非課税になります。

つみたて投資枠では米国株ETFの一部が対象となっており、S&P500やオールカントリーに連動するETFを積立投資できます。

NISA口座を活用すれば、長期的な資産形成に有利です。

金融庁:NISA特設ウェブサイト

米国株投資におすすめの証券会社3社

NYSE銘柄に投資するには、米国株取引に強い証券会社を選ぶことが重要です。

取扱銘柄数、手数料、為替コスト、情報提供の充実度などを比較して、自分に合った証券会社を選びましょう。

ここでは、米国株投資におすすめの証券会社3社を紹介します。

SBI証券｜米国株取扱数No.1

SBI証券は、米国株の取扱銘柄数が約5,000銘柄と国内最多で、NYSE上場の主要銘柄をほぼすべてカバーしています。

米国株投資を本格的に行いたい方に最適な証券会社です。

NISA口座にも対応しており、米国株を非課税で運用できます。

楽天証券｜楽天ポイントで投資可能

楽天証券は、楽天ポイントを使って米国株に投資できるユニークなサービスを提供しています。

楽天経済圏を利用している方に特におすすめです。

NISA口座にも対応しており、ポイント投資と組み合わせれば効率的に資産形成できます。

マネックス証券｜米国株情報が充実

マネックス証券は、米国株に関する情報提供が非常に充実しており、銘柄分析や投資判断をサポートする豊富なツールを提供しています。

NISA口座にも対応しており、情報を重視する投資家に最適です。

NYSE銘柄への投資で気をつけたいこと

NYSE銘柄への投資は魅力的ですが、いくつかの注意点があります。

為替リスク、取引コスト、税金の取り扱いなどを理解した上で投資することが大切です。

ここでは、NYSE銘柄への投資で特に気をつけたいポイントを解説します。

為替リスク｜円高・円安の影響

米国株投資では、株価の変動だけでなく、為替レートの変動も損益に影響します。

米ドル建てで株式を購入するため、円高になると円換算での資産価値が減少し、円安になると増加します。

為替リスクを完全に避けることはできませんが、長期投資を前提とすれば、為替変動の影響は平準化されます。

また、分散投資や定期的な積立投資を行うことで、為替リスクを軽減できます。

取引コスト｜手数料と為替手数料

米国株投資には、株式の売買手数料に加えて、為替手数料がかかります。

為替手数料は、日本円を米ドルに両替する際に発生し、証券会社によって1米ドルあたり片道4銭～25銭程度です。

例えば、1万ドル分の株式を購入する場合、為替手数料が片道25銭なら2,500円、片道4銭なら400円のコストがかかります。

売却時にも同様の為替手数料が発生するため、往復で考える必要があります。

為替手数料は証券会社によって大きく異なるため、取引コストを抑えたい場合は、為替手数料の安い証券会社や、外貨建て決済サービスを活用しましょう。

税金の取り扱い｜外国税額控除

米国株の配当金には、米国で10%の源泉徴収が行われ、さらに日本でも20.315%の課税が行われます。

これを「二重課税」と呼びます。

NISA口座で米国株を保有している場合、日本での課税は非課税ですが、米国での10%の源泉徴収は免除されません。

税金の取り扱いは複雑なため、詳しくは税理士や税務署にご相談ください。

国税庁:外国税額控除

情報収集の難しさ

米国株投資では、企業の決算情報や財務諸表が英語で公開されているため、情報収集に時間がかかる場合があります。

日本企業と比べて、情報へのアクセスが難しいと感じる方もいるでしょう。

ただし、主要な証券会社では、米国株の銘柄情報やアナリストレポートを日本語で提供しています。

また、日本語で米国株情報を発信するメディアやブログも増えており、情報収集の環境は改善されています。

投資判断に必要な基本的な情報は、証券会社のツールで十分に入手できるため、初心者でも安心して投資を始められます。

まとめ

ニューヨーク証券取引所（NYSE）は、世界最大規模の証券取引所として、230年以上の歴史と信頼性を持っています。

時価総額は約30兆ドルを超え、米国を代表する大企業から新興企業まで、約2,300社が上場しています。

NYSEには、コカ・コーラ、ウォルト・ディズニー、ジョンソン・エンド・ジョンソンなど、世界的に有名な企業が多数上場しており、長期的な資産形成に適した投資先です。

日本企業もADRの形で上場しており、グローバルな投資機会を提供しています。

日本の投資家がNYSE銘柄に投資するには、SBI証券、楽天証券、マネックス証券などの証券会社で米国株取引口座を開設すれば、簡単に取引を始められます。

NISA口座を活用すれば、売買益や配当金を非課税で運用できるため、長期投資に有利です。

NYSEは世界経済の中心であり、米国株投資は資産形成の有力な選択肢です。

この記事で紹介した情報を参考に、ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、NYSE銘柄への投資を検討してみてください。

なお、投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。