各界から一流の人材を厳選し、
女性社外役員としてご紹介

弁護士・公認会計士・経営者・スポーツ選手・
女優・大学教授・ESG関連のNPO理事・元官僚

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即戦力のプロ人材が多く登録しています

即戦力のプロ人材が
多く登録しています

Mさん

外資金融経営者

ハーバード大学卒 / 外資系投資銀行を数社経験 / 上場企業の取締役として、ファイナンス、事業開発、人事、広報、管理など幅広い業務を経験 / 上場企業の社外取締役を複数社歴任

Sさん

大手弁護士事務所
パートナー

慶應義塾大学法学部卒 / 米国ロースクール卒、NY州弁護士登録 / 大手上場企業4社以上の社外取締役・監査役を歴任 / コンプライアンス及びガバナンスに関する著書出版

Tさん

大手NPO法人
代表理事

東京大学法学部卒 / 20年もの間、国内外で社会活動に従事 / 内閣府や文部科学省にて委員を歴任 / 大手NPO法人の代表理事を歴任

女性社外取締役・監査役の採用のよくある悩み

女性社外取締役・監査役の
採用のよくある悩み

01

適任な人材がいても、すでに複数兼務しており引き受てもらえない

日本取締役協会は、社外取締役1人当たりの掛け持ちは「4社程度」との目安を公表している。また、1回の任期が1〜4年(社外取締役・監査役によって異なる)となり人材流動性が低いため、社外役員経験のある方ほど稼働が埋まってしまっていることが多い。

02

女性社外役員を登用したいが、候補者がそもそも少ないため自社に最適な方が見つからない

ESGの観点で女性の役員を増やしたいと考えていても、コーポレート・ガバナンスの知識を一定保持する弁護士・士業の方・上場企業の経営執行に関わったことがある女性がそもそも少なく、いたとしてもすでに兼務してしまっている場合が多いため採用できない。

03

女性社外役員を任せたい人物がいてもコーポレート・ガバナンスの知識不足で登用できない

芸能人やスポーツ選手、業界の著名人など間口を広げて多様な人材を社外役員に任命したいが、コーポレート・ガバナンスや法務知識など、社外役員に必要なスキルセットや社外役員実務経験が不足している。

ジョトリーはこれらの課題を解決する
女性社外役員マッチングプラットフォームです

ジョトリーの3つの特徴

特徴 1

弁護士からアスリートまで多様な経歴をもつプロが登録

ジョトリーの特徴として、2つのグループの社外役員候補者がいます
(1)社外役員経験豊富な方を含む弁護士、公認会計士、ベンチャー創業者などの即戦力グループ
(2)他の業界で実績を残しているが社外役員未経験な潜在層のグループです。
ジョトリーは、潜在力グループの候補者に対して、社外役員実務経験の豊富な講師陣による「社外役員研修」を行います。固有の業界でキャリアを積んだ方、知識人・有識者、芸能人やインフルエンサー、スポーツ選手、NPO法人理事、大学教授など、社外役員実務経験がなくコーポレート・ガバナンスに触れてこなかった方も、社外役員として実務が可能なレベルまでトレーニングし、貴社の役員陣の多様性に貢献します。

特徴 2

ヘッドハンティング、スカウト、紹介による募集と厳しい審査基準によりハイレベルな候補者だけが登録

従来の社外役員マッチングサービスはWeb応募からの登録者が多いため、人材の質にばらつきがあります。一方でジョトリーは顧問団などの人脈からの紹介、ヘッドハンティング、スカウトを中心に募集を行っています。
また、他社の登録者は男性比率が圧倒的に高いの対し、ジョトリーは女性に特化することにより、女性の優秀層をクチコミで囲い込むことに成功しています。Webからの応募も受け付けておりますが、以下のような厳しい審査基準を設けており、通過した候補者のみを本登録としております。また、ご要望に該当する候補者が登録者にいない場合は、該当者サーチとヘッドハンティングを行います。
・資格保持者(弁護士、公認会計士)
・何かの業界で特筆した経歴・実績
・紹介者によるレコメンデーション
・簡易身辺調査

特徴 3

社外取締役の実態調査に基づいたコンサルティング

ジョトリーでは社外取締役の実態調査を予定しております。企業側と社外取締役側双方から聞き取り調査とアンケート調査を行い、取締役の報酬、社外取締役の資質と能力、社外取締役にまつわる課題とトラブルなど様々なテーマについて順次レポートをまとめてまいります。これらの調査研究に基づき、御社に最適な社外役員の要件についてコンサルティングさせて頂く予定です。

ESG経営の推進には女性社外役員の登用が必要です

ESG経営の推進には
女性社外役員の登用が
必要です

環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governance)の視点に配慮した投資活動であるESG投資が国内で浸透しつつあります。日本サステナブル投資フォーラムが国内機関投資家に対して実施した調査によれば、2015年に26.7兆円だった国内のESG投資額は2016年には約2.1倍の56.3兆円にまで拡大しているといいます。
実際に、長期的な投資収益の観点から見て、ESG投資は企業が目指すべき重要な戦略の1つとなっており、結果的にESG経営をしている企業の株価は評価される傾向にあります。
特に、度々行われているコーポレートガバナンスコードの改訂・厳格化が示すように、企業には今後ますますガバナンスを意識した経営をすることが必要不可欠となっていくでしょう。その中でも特に現在、社外役員の登用が急務として叫ばれています。

さらに近年では、女性活躍推進を進める企業もESG投資の対象として注目を浴びており、機関投資家は女性活躍情報の開示を企業に求め、投資判断の材料とするようになりました。また、Gsに企業が取り組むことも、長期的な発展や社会のニーズを組む上で非常に重要視され、特にジェンダー平等を目指すために女性の社会進出に取り組んでいるかどうかは、重要な評価基準となってきています。事実、女性取締役を1人以上有する企業の方が、女性取締役を1人も有しない企業に比べ株式パフォーマンスが良いとの調査もあり、資本市場において、女性の活躍に積極的な企業が名実ともに評価される動きが広まっています。

こうした、ガバナンスの強化やジェンダー平等、女性のエンパワーメントという社会問題に取り組むために、ジョトリーは『女性の社外役員の登用』こそが課題解決の一歩となることを確信し、これを全ての上場企業や上場を目指す企業に強く推奨します。
社外役員になるために必要な知見やスキルセットを持った女性が多くないのが現状です。しかしジョトリーは、質の高い講師陣による研修や横のネットワークを活用し、必要要件を満たす人材の裾野を広げ、多様な女性が社外役員に就任する未来に寄与します。お力になれることがあれば、ぜひいつでもお声掛けください。

実績と経験のあるチームが貴社の女性社外役員採用をサポートします

経営経験豊富なメンバーが
目的に合う女性社外役員を
提案します

真田 哲弥 / 取締役会長

関西学院大学在学中19歳で起業、4回起業し、成功と失敗を経験する。1997年、ACCESS
Inc.在籍当時、iモードの仕様策定や開発を担当。1999年、世界初のモバイル専門のコンテンツプロバイダ
Cybirdを設立。2000年にIPO。2000年株式会社サイバードのR&D部門として、株式会社ケイ・ラボラトリー(現KLab株式会社)を設立。ケイ・ラボラトリーの代表取締役CEOに就任。2011年KLab株式会社をIPO。上場企業の創業社長として取締役会や指名報酬委員会に関与した知見を有する。

茅原 淳一 / 代表取締役

新日本有限責任監査法人にて監査業務に従事。その後クレディスイス証券株式会社を経て2012年KLab株式会社入社。KLabでは海外子会社の取締役等を歴任し、2015年KLabにて上場企業で初となる信託を活用したSO制度を実施。その経験をもとに、2018年1月、SOICOを設立し代表取締役に就任。株式報酬制度の導入支援コンサル業務に従事する。SOICOでは、KLabにて取締役会の運営事務局を行った知見から、上場企業の取締役会にコンサルタントとして複数社参加し、指名報酬委員会に関与。公認会計士。

土岐 彩花 / 取締役COO

慶應義塾大学商学部在学中19歳で起業し、複数社の創業期を経験。大学在学中にHaas School of Business, University of
California,
Berkeleyに留学し、ファイナンスやコンピュータ・サイエンスを学ぶ。新卒ではゴールドマン・サックス証券の投資銀行本部に就職し、事業会社の資金調達業務に従事。2018年1月、SOICO株式会社を共同創業し、取締役COOに就任。ベンチャー企業から上場企業まで、年間1000社近くの資本政策や組織運営の相談に乗る。特にストックオプションを始めとする株式報酬制度の導入支援を専門とする。

※実績はSOICO株式会社のものです

サービスご利用の流れ

1

ジョトリーの問い合わせフォームから無料相談

2

課題や現状をヒアリング

3

社外役員の要件をコンサルティング

4

要件にマッチした女性社外役員の候補者をご紹介

5

オンライン・オフラインにて候補者と面談

6

双方の希望条件や勤務形態のすりあわせ

7

内定(この時点で費用発生)

8

株主総会での承認後、すぐに業務開始!

よくある質問

Q

候補者は何人までご紹介いただけますか?

A

要件に合う方を採用できるまで何人でもご紹介させていただきます。

Q

費用はいくらぐらいかかりますか?

A

採用する社外役員の想定年収からご紹介料をいただいております。

Q

採用するまでに初期費用などはかかりますか?

A

採用決定時のご紹介料しかいただかないため、採用するまでは、候補者と何人面談しても初期費用はかかりません。

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